# [D14] デジタルアーカイブの構成要素分析と評価の意義：
## 持続可能性の観点から

○金甫榮 1) 3)，高田百合奈 2)，山口温大 3)，濱津すみれ 3)，曹好 3)，渡邊英徳 3)

1) 公益財団法人溙沢栄一記念財団，〒114-0024 東京都北区西ヶ原 2-16-1

2) 青山学院大学, 3) 東京大学

E-mail:kim@shibusawa.or.jp

## Implications of Content Elements Analysis and Evaluation of Digital Archives:

## From the Perspective of Sustainability

KIM Boyoungi) 3), TAKATA Yurina ${ }^{2)}$, YAMAGUCHI Atsuhiro3), HAMATSU Sumire, CAO

$\mathrm{Ha}^{3}$ ), WATANAVE Hidenoris ${ }^{3}$

1) Shibusawa Eiichi Memorial Foundation, ${ }^{2)}$ Aoyama Gakuin University, ${ }^{3)}$ The University of

Tokyo

## 【発表概要】

関東大震災時の企業の被災状況を伝えるデジタルアーカイブ「企業資料から読み解く関東大震災」は、震災の記録を通じて過去の出来事を学び、その経験を現在の防災意識の向上に繋げることを目的として制作された。本研究では、同コンテンツを長期的に運営する上で検討すべき点を把握すべく、その構成要素を分析・評価した。その結果、コンテンツの構成要素を分析・評価することが、1）コンテンツの独創性の把握、2）各構成要素の維持管理に対する責任所在の確認 3 ）コンテンツ運営におけるリスクの把握に有効であり、コンテンツの持続可能性の向上に寄与することがわかった。

## 1. はじめに

2023 年は関東大震災から 100 年目にあたる。日本各地で防災意識を高めるための展示やイベントなどが開催されている。国立科学博物館でも関東大震災 100 年企画展「震災からのあゆみ一未来へつなげる科学技術一」（2023 年 9 月 1 日 11月 26 日）[1]が開催中である。「企業資料で読み解く関東大震災」（以下、「企業震災」と呼ぶ）[2]は、この展示の一環として、国立科学博物館・東京大学大学院渡邊英徳研究室 - 渋沢栄一記念財団が、共同制作した。その背景には、歴史的な出来事を伝えるだけではなく、その経験を現在の防災意識の向上に繋げる狙いがある。

デジタルアーカイブの制作においては、制作の目的に沿った機能を備えることと、それを長期的に運営することが求められる。そこで、本研究では、「企業震災」を通してコンテンツの長期的な運営において検討すべき点を把握すべく、コンテンツの構成要素を分析・評価し、その結果が持続可能性の向上にもたらす効果を検討した。本発表では、その分析・評価の方法と結果について報告する。

## 2. コンテンツ概要

「企業震災」の制作目的は、関東大震災の経験を伝えて、それを現在の防災に対する意識向上に活かすことである。そのため、制作においては、歴史上の出来事を単なる過去の記録としてではなく、現在の出来事のように体験することが目指された。

その内容は、企業をテーマにしており、地震発生からその後の火災と避難の様子、企業の被災状況、復興への取り組み、について物語形式で伝えている。

制作ツールには、GIS プラットフォームである「ArcGIS Online」や、GIS データをインポートまたはエクスポートできる「Google Earth Pro」、地図にテキストや画象などを組み合わせてウェブサイトを作成できる 「ArcGIS StoryMaps」などが活用されている。これらのツールは、プログラミング技術がなくてもコンテンツの制作が可能である特徵を持つ。さらに、震災の記録を現在の $3 \mathrm{D}$地図上に再現し、没入感を作り出すことで、自分ごと化が図られている[3]。
図 1 は、当時の東京に設置されていた 15 区と地震直後の火元を、現在の東京にマッピングした例である。図 2 は、被災者の一人であった渋沢栄一の避難経路を、延焼の様子を可視化した地図上に表した例である。火災を避けるため、迁回しながら避難した当時の緊迫した状況が伺える。図 3 は、被災した企業の建物や工場を、現在の東京にマッピングした例である。当時の被災した企業の様子と、現在の様子を比較することができる。これらの可視化は、震災の記録を現在の東京に重ね合わせることで、震災を今起きているまたは将来起こりうることとして、自分ごと化する効果がある。

図 1. 火元（右）を現在の地図上（左）にマッピング

図 2. 延焼の状況と避難経路を可視化

図 3. 企業の被災記録を現在の地図にマッピング

## 3. 構成要素の分析

ここでは、「企業震災」の構成要素を、概念レベルで分析し、その大枠を把握する。図 4 の右にある「「企業資料から読み解く関東大震災」コンテンツ領域」の中にある太字が、構成要素を示す。全部で 3 つあり、その詳細を下記する。

(1)「選別資料」: 会社史の被災記録や、写真、手記、古地図、電報など、「企業震災」の内容を構成する引用または複製資料（関連するデータベースやデジタルアーカイブを含む)

(2)「会社名の変遷」: 100 年前の企業に関する情報を提供する「渋沢栄一関連会社名・団体名変遷図」[4]へのリンク （コンテンツの内容そのものではないが、コンテンツを理解する上で必要となる情報)

(3)「地理情報システム」: 震災記録を現在の地図にマッピングするために用いたツールおよびそれによる可視化情報

## 4. 評価

分析した「企業震災」の構成要素を、制作目的に沿って評価する。前述の通り「企業震災」の制作目的は 2 つある。 1 つは関東大震災の経験を伝えることであり、もう1つは、 その経験を現在の出来事のように体験させることである。

コンテンツの要素を評価する前に、各要素の前提となる文脈を分析する。関東大震災の経験を伝えることは、記録に基づいた信頼できる情報を伝えることである。信頼できる情報には、いつ、だれが／何が、どこで、どうしたか、という基本情報に加えて、それが起きた時代や社会、文化、組織などに関連する文脈情報がある[5]。これを図 4 で文脈 1 とした。資料保存機関では、残された記録を可能な限り当時の文脈を維持できるように整理する。例として、出所や原秩序を尊重するアー カイブズ資料の整理原則が挙げられる。資料の整理過程で残される文脈を図 4 で文脈 2 と

した。さらに、利用者はこれらの記録が可視化された情報を、現在の文脈で体験するため、図 4 で示すように、文脈 3 の中でコンテンツを利用することになる。このように、「企業震災」の制作と利用の背景には異なる文脈が存在していることを前提にして、構成要素の役割を評価する。

「選別資料」は、関東大震災時の基本情報を伝える根拠となっている。

図 4.「企業資料から読み解く関東大震災」の構成要素および役割

しかし、これらは原資料

の複製・引用であるため、その信頼性の確保は資料保存機関に委ねられている。

「会社名の変遷」は、歴史情報を補足することで、「選別資料」の理解を助ける役割をする。関東大震災後、被災した企業は名称変更や合併、分離などの組織的変化を繰り返しているため、過去の企業と現在の企業との関連性を把握することは容易ではない。そのため、「企業震災」において「会社名の変遷」は、関東大震災とは異なる文脈に位置する利用者が、過去の出来事と現在の接点を発見する上で重要な役割をしていると言える。

「地理情報システム」は、過去の出来事を現在の東京に重ね合わせる上で最も重要な役割をしている。大正 12 年に起きた震災を現在の地図に可視化することは、実際は起こり得ないことであり、疑似体験である。歴史的出来事を伝えるだけなら不要な機能であるが、現在の防災意識を向上させることが目的である「企業震災」には、効果的な手法であると言える。

以上をまとめると、各構成要素は以下の役割を果たしている。

(1) 記録による歴史事実の伝達

(2) 企業に関する歴史情報の補足

(3) 異なる文脈の接続
(4) 自分ごと化

これらの役割を、「企業震災」の制作目的に照らし合わせると、(1)は、関東大震災の経験を伝え、(2)～(4)は、過去の出来事を現在の出来事のように感じさせる機能を果たしている。 また、これらの機能を長期的に維持する責任は、(1)と(2)は資料保存機関、(3)と(4)は「企業震災」の制作側にあることがわかる。

## 5. 結果

「企業震災」の構成要素を分析・評価した結果わかったことを、持続可能性の観点から述べる。

まず、コンテンツの独創性を把握することができた。限られた資源の中で、コンテンツを長期的に運用する際には、コンテンツの全てを維持できなくなる可能性がある。当該コンテンツの最も重要な機能を把握することは、運営費を投資する際の優先順位を決める判断材料となり得る。「企業震災」の独創性は、関東大震災を疑似体験できる「地理情報システム」を活用した可視化にあり、持続可能性を考える上で、もっとも重視されるべき要素である。

次に、コンテンツを構成する要素の管理責任の所在を理解することが可能となった。

「企業震災」の「選別資料」および「会社名

の変遷」の長期的運営は、外部機関に依存している。制作側が、複製データやリンクを維持することは可能だが、根本的な持続可能性の確保にはつながらない。

最後に、用いたツールや技術の長期的運用におけるリスクを意識することが容易となった。「企業震災」では、「地理情報システム」 に複数のツールを使用しており、これらのツ一ルによる可視化が「企業震災」の独創性に繋がっている。そのため、持続可能性を維持するためには、これらのツールを使用できなくなるリスクを把握し、ツールの更新やサー ビスの終了に対する対策を考えることが求められる。

## 6. 考察

近年、多様なデジタルアーカイブが制作されているが、それらを評価する際にはその目的が利用なのか、保存なのかを理解する必要がある[6]。本研究でも、デジタルアーカイブの制作目的によって、持続可能性の観点から優先すべき要素も異なることが明らかになった。

また、本研究では、デジタルアーカイブの持続可能性を維持することは、デジタルアー カイブ単独では不可能な場合があることがわかった。例えば、横断検索を提供するポータルサイトや、デジタル化したデータを閲覧するために制作されたデジタルアーカイブなどは、資料保存機関における原資料の存在が前提になっている。すなわち、原資料を保存するデジタルアーカイブを活用して、利用サー ビスを提供するデジタルアーカイブが成立すると言える。デジタルアーカイブを推進する上で、また、その持続可能性を検討する上で、 これらの両方の目的と役割を考慮した政策が求められる。

## 7. おわりに

本研究では、「企業震災」を通してコンテンツの長期的な運営において検討すべき点を把握すべく、コンテンツの構成要素を分析・評価した。その結果、構成要素を分析・評価することが、(1)コンテンツの独創性の把握、

(2)各構成要素の維持管理に対する責任所在の確認、(3)長期的な維持におけるリスクの把握、 に有効であり、持続可能性の向上に寄与することがわかった。

今後は、「企業震災」の「地理情報システム」において活用されたツールを、長期的に維持する際のリスクや課題について、具体的な検討を行う。

## 参考文献

[1] 国立科学博物館関東大震災 100 年企画展「震災からのあゆみ一未来へつなげる科学技術一」, https://www.kahaku.go.jp/event/ 2023/09earthquake/ (参照 2023-09-25).

[2]企業資料から読み解く関東大震災, https://tokyo100years.mapping.jp/kigyo.htm 1 (参照 2023-09-25).

[3] 高田百合奈ほか. 関東大震災の記録から被災状況を没入型ストーリーテリングで可視化する表現手法, 第 28 回日本バーチャルリアリティ学会大会論文集(2003 年 9 月), 日本バー チャルリアリティ学会, 2023.

[4] 渋沢栄一関連会社名 - 団体名変遷図, https://eiichi.shibusawa.or.jp/namechangech arts/ (参照 2023-09-25).

[5] Millar, L., Archives principles and practices. Facet Publishing. 2017, pp.12-13.

[6] Newton Gresham Library, Evaluating

Digital Archives, https://shsulibrary

guides.org/c.php? $\mathrm{g}=86819 \& \mathrm{p}=558432$ （参照 2023-09-25).

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