# [A43] 服飾分野における機関横断型デジタルアーカイブ構築に向けて:

○金井光代, 中村弥生, 田中直人, 近藤尚子
## Study for Fashion Digital Archive

KANAI Mitsuyo, NAKAMURA Yayoi, TANAKA Naoto, KONDO Takako

Bunka Gakuen University, 3-22-1 Yoyogi,Shibuyaku,Tokyo, 151-8523 Japan

## 【発表概要】

本事業では、服飾分野における機関横断型デジタルアーカイブの構築に向けて、服飾資料収蔵機関への訪問調查を行うとともに、服飾資料収蔵機関・有識者・先進的取り組みを行っている機関との連携構築に向けてのネットワークづくり、情報収集に努めてきた。

その結果、データベースを一般公開している機関は約半数にとどまることが明らかになった。各機関とも、公開に意欲はあるものの、構築・継続的公開のための人員、予算、ノウハウがなく、実際に公開するには至っていない。また、公開の目的、想定利用者が各館で異なることが分かった。横断検索システム構築には、共通の目的、利用者を設定することが重要であるため、その先導役、取りまとめ役を担う拠点の存在が必要不可欠であることも明らかになった。本報告では、機関横断型デジタルアーカイブ実現に向けて取り組んできたこれまでの活動を報告すると共に、今後の展望についても言及する。

## 1. はじめに

文化学園大学和装文化研究所では、2015 年から文化庁より委託を受け「アーカイブ中核拠点形成モデル事業」を推進してきた。

本事業は、文化庁が多岐にわたるデザイン資料の中から、プロダクト・デザイン分野を武蔵野美術大学美術館・図書館に、グラフィック・デザイン分野を京都工芸繊維大学美術工芸資料館に、ファッション・デザイン分野を文化学園大学和装文化研究所にそれぞれ拠点として委託し、各分野の現状調査、分析、課題の共有及び解決へのネットワークづくり等を目的として始まった事業である。

本報告では、本学が担当したフアッション・デザイン分野の機関横断型アーカイブ構築に向けて取り組んできた中で見えてきた現状と課題を明らかにした上で、今後の展望についても触れてみたい。

我が国が、昨今デジタルアーカイブの構築とその利活用を推進している現状は多くの人が知るところである。内閣府知的財産戦略本部が公表している『知的財産推進計画 2016』『知的財産推進計画 2017』にも、横断型アー
カイブの重要性が語られており、(1)分野横断的な連携を可能とする基盤(統合ポータル)の構築を始めとする「アーカイブ間の連携・横断の促進」(2)分野ごとのつなぎ役を中心とした「分野ごとの取組の促進」、(3)保存や利活用に係る制度面での対応等の「アーカイブ利活用に向けた基盤整備」という総合的な取り組みの推進案が示されている ${ }^{[1],[2]}$

この中でも、我々が取り組んでいるのは(2)分野ごとのつなぎ役を中心とした「分野ごとの取組の促進」に該当する、「服飾分野における機関横断型デジタルアーカイブ」の構築に向けての取り組みである。

服飾資料収蔵機関への訪問調查を主として、人的ネットワークづくり、服飾分野に適したアーカイブ構築手法、実現に向けてのアーカイブ構想について検討した。

## 2.調査概要

## 2.1 対象資料について

服飾分野における機関横断型デジタルアー カイブ構築を検討するにあたり、対象資料の範囲を明らかにしなければならないと考えた。

しかし、何を以て服飾資料とするかという問題は単純なようで難しい。各機関はそれぞれ収集方針を掲げ、その方針に即して資料収集を行っているが、機関横断化を推進する本事業においては、提供者、利用者双方が納得する形で対象資料範囲を示さなければならないが、その形は未だはっきりと見えてはいない。 そこで、本事業においては、今後の調査・研究の進展により内容が変化することも考慮しつつ、服飾資料の大朹を以下のように暫定的に整理した。

A. 被服または、過去に被服であったもの （装身具も含む）

B. 美しいもの

なお、実物資料に加えて、これらの制作に関わるデザイン帳、見本帳および文書類(注文書など)も含む。

上記の条件を満たした場合、これを服飾資料と暫定的に定義する。

しかし、上記の条件に合致する資料は広範にわたるため、機関横断型デジタルアーカイブのモデル形成のため対象を限定して、進めることにした。服飾資料の中でも、資料数・収蔵機関数が多く、学術的にも、データベー ス(以下 DB とする)構築の面でも情報の蓄積がある「和服」を当面の対象とすることにした。

## 2.2 調査概要について

調査手法：アンケート調査および、ヒヤリング調査

調查期間 : 2015 年 10 月 2017 年 11 月

調查対象機関：全国のファッション資料収蔵機関 24 館

主な調查内容 :

・収蔵資料について

- DB の整備、公開状況について

- DB 運営に関わる人員や予算について

- 資料画像の取り扱いについて

-DB の利活用状況について

- 資料分類と台帳項目について

- 現在運用されている DB の問題点など

## 3. 結果と考察

## 3. 1 調査結果

まずは、各館の DB の整備・公開状況について述べることにする。

デジタル DB の有無については、 24 機関中 21 館が紙台帳からデジタルデータへの移行を進めているが、 3 館は紙台帳のみでデジタルデータは持っていないという結果であった。

DB の公開状況については、デジタルデータ化を進めている 21 館のうち、10 館は自館の HPで DBを公開しているが、残りの 11 館の

図1. 自館のDBの公開$\cdot$非公開の別 (24館)

図2. 公開$\cdot$非公開の資料数 （23館）図3. 公開資料の補助金受給割合 （10館）

データは非公開であることが明らかになった (図 1 参照)。つまり、今回の対象機関 24 館中、 10 館 $(42 \%)$ DB は HP 上で公開されている

開であることがわかった。

次に資料数からデータ公開の割合を見てみたい。23 館(未回答館を除く)の服飾資料の収蔵数を合計すると約 16 万点である。そのうち、インターネット上にデータが公開されている資料は約 1.2 万点 $(7.6 \%)$ 、館内でのみデ一夕閲覧が可能な資料は約 1.3 万点 (8.4\%) とごくわずかである(図 2 参照)。

資料情報がどのような経緯で公開に至ったかを調べた結果、補助金受給の有無が大きなポイントになっていることが明らかになった。 インターネット上での公開と館内のみでの公開資料約 2.5 万点のうち、 $88 \%$ の資料情報が公開を前提とした補助金の受給を受けて公開に至っていることが明らかになった(図 3 参照)。

以上のアンケート結果から、ファッション資料のデータ公開の現状は、いまだ緒に就いたばかりと言えるのではないだろうか。

なぜこのようにデータ公開が進まないのか、 その理由をヒヤリング調査から探ってみたところ、多くの館が公開に前向きな姿勢を示した。その理由として最も多かったのは、「館蔵品を広く知ってもらいたい」というものだった。しかし、現実にはデータ公開は遅々として進んでいない。その理由として最も多かったのは、「構築・継続的公開のための人員・予算・ノウハウがない」というものである。また、「データベース公開は緊急性がなく、業務の中でも後回しになりがち」という意見も聞かれた。

このように、データベース公開は、学芸業務の中では、優先順位があまり高くないため、人員削減等により多忙を極めている学芸員は、手が回らないのが現状である。前述したように、公開を前提としたデータベース整備のための補助金を獲得できれば、その優先順位は一気に上昇し、公開に向けて館全体が動き出すが、自助努力のみで公開まで進められる機関は多くはない。

続く質問では他館のデータベースの利用状況を聞いたところ、「他館のデータベースは使わない、使えない」という回答を複数の館から得た。その理由のひとつが「名称や項目に統一基準がない」というものである。データベース構築の主目的は、いずれの館も「業務利便性向上のための紙台帳のデジタルデータ化」であり、項目などは紙台帳のものがそのまま採用されている。つまりは、内部資料のデジタルデータ化である。それは即ち、内部の人間には使い慣れた利便性の高い資料であるが、外部の人間の利便性は考慮されていない資料といえる。内部のみで使用する資料であればこのような資料でも問題はないのである。しかし、時代の流れにより、データ公開の動きが博物館・美術館でも活発になってきたため、各館は業務用として利用していた DB の一般公開に踏み切り始めたのだが、各館の DB はあくまで館内業務用のものであり、外部利用者向けに作られたものではないため、検索方法も外部の者にはわかりづらい。さらに、名称、項目など、全ての情報が各館オリジナルであり、同分野内であっても統一基準はないため、同分野の学芸員でも他館の DB は使えないということになってしまうのである。

では、研究者はどのように資料の所在を確認しているかというと、図録が一番便利で確実という声を聞く。また、東京国立博物館のように資料館が併設されている博物館は直接訪問することもできるがそのような機関は多くはない。あとは、研究者個人のネットワー クによる情報収集という状況である。インタ一ネットで様々な情報を入手できるこの時代において、もっとも早く、もっとも確実な情報の入手経路はアナログな手段であるという事実を目の当たりにした。

## 3. 2 考察

では、利便性の高い DB とはいったいどういうものか。第一に利用者視点が重要なのは言うまでもない。しかし、現在公開されてい

る DB はこの点について改善の余地がある。 それは前述した通り、現在公開されている DB の多くが業務用の DB の転用でしかないからである。

では、利用者はどのような DB を求めているのだろうか。それは「より多くの資料の中から簡便な手法で検索可能」なことであろう。 それを実現できるのが機関横断型デジタルア一カイブではないだろうか。横断化によって、一つの窓口から複数館の資料検索が可能になれば、一度に検索できる資料数が飛躍的に増加する。その際に、利用者が簡便に利用できる検索手法を採用することも重要なことである。

そこで重要になってくるのが、分野ごとの束ね役であるアグリゲーター(つなぎ役)の存在と、共通目的・共通ルールの設定である。

前述したように各館は長年の経験と知見の蓄積を土台にし、独自のカルチャーをもって DB を構築している。それは同分野内であっても、各館によって性質が大きく異なるものなのである。それを単にシステム的に連結させるだけでは、利便性の高い横断型デジタルアーカイブにはならないのである。横断化するにあたっては、「利用者が使いやすいデジタルアーカイブ」という共通目的のもと、項目や検索手法などの共通ルールを掲げて再構築する必要があると考えている。

また、複数の機関が連携していくには、その事業を主導的に進める拠点の存在が必要不可欠である。それがいわゆるアグリゲーター (つなぎ役)である。アグリゲーターの主な役割は、資料のデジタルデータの収集と提供であり、それは拠点の核となる活動ではあるが、資料収蔵機関に一方的にデータの提供を求めるだけでは、協力を得にくいだけでなく、長期的、継続的に発展していくことは難しいと考えている。そこで、収蔵機関同士の交流の場、服飾研究分野の人材育成 - 交流の場ともなり得る、服飾資料における機関横断型デジタルアーカイブ拠点を構想している。拠点と各機関との連携構築を進めるだけでなく、機関同士、機関と利用者の相互連携を支援し、学術研究の利便性を高めていきたい。そして将来的には、ファッション業界全体の底上げにも貢献できる拠点を目指していきたいと考えている。

## 4. おわりに

本事業は、 2 年半の取り組みの中で以下の

3 点を中心に調查検討を行ってきた。

(1) 服飾資料収蔵機関とのネットワーク構築

(2) 服飾資料の DB の現状把握と課題の抽出

(3) 服飾分野における機関横断型デジタルア ーカイブ構築に向けての構想

我々の活動は、服飾分野における機関横断型デジタルアーカイブ構築に向けて動き出したばかりであり、今後実現に向けてさらに発展していきたいと考えている。そのためには、拠点の強化、さらなるネットワークの拡大に加え、各専門分野の有識者との連携をさらに強固なものにして発展し、服飾分野における機関横断型デジタルアーカイブ実現に向けて歩を進めていきたい。

## 参考文献

[1] 内閣府知的財産戦略本部. 『知的財産推進計画 2016』https://www.kantei.go.jp/jp/singi /titeki2/kettei/chizaikeikaku20160509.pdf (閲覧 2017/11/7).

[2] 内閣府知的財産戦略本部. 『知的財産推進計画 2017』https://www.kantei.go.jp/jp/singi /titeki2/kettei/chizaikeikaku20170516.pdf (閲覧 2017/11/7)

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