# 生物学動画アーカイブの運用で想定される課題 : 研究者 アンケートからの考察
## Issues associated with the operation of biological moving image data archives: A questionnaire research involving biologists

\author{
石田惣 ${ }^{2}$ 中田兼介 ${ }^{2}$ \\ ISHIDA So ${ }^{1}$ \\ NAKATA Kensuke ${ }^{2}$ \\ 西浩孝 $^{3}$ \\ NISHI Hirotaka ${ }^{3}$ \\ 蔞田慎司 $^{4}$
YABUTA Shinji ${ }^{4}$ \\ 1 大阪市立自然史博物館動物研究室 〒546-0034 大阪府大阪市東住吉区長居公園1-23 大阪市立自然史博物館 \\ Email: iso@mus-nh.city.osaka.jp \\ 2 京都女子大学現代社会学部 \\ 3 豊橋市自然史博物館 \\ 4 帝京科学大学生命環境学部 \\ 1 Laboratory of Zoology, Osaka Museum of Natural History \\ 2 Faculty of Contemporary Society, Kyoto Women's University \\ 3 Toyohashi Museum of Natural History \\ 4 Faculty of Life and Environmental Sciences, Teikyo University of Science
}

（受付日: 2018年12月2日、採択日: 2019年2月18日）

(Received: December 2, 2018, Accepted: February 18, 2019)

\begin{abstract}
抄録：生物研究者が撮影した動画を収集し、利用公開するアーカイブを運用する上で起こり得る課題を抽出するため、アーカイブに対する研究者のニーズ、対象データの潜在量や記録媒体、データ提供者が認容できる利用条件等について研究者にアンケート調査を行った。教育目的での利用可能性には提供者・利用者双方の立場のニーズがある。課題として、・デジタル化により増大する動画量への対応、・レガシー媒体への対応、・ウェブ公開や営利利用、目的を問わない利用に提供者側の抵抗感があり、アーカイブやオープンサイエンスの意義について理解を求める必要性、データの利用時の編集の是非、データのウェブ公開可否の判断基準、等が見出された。

Abstract: We carried out a questionnaire research involving biologists to identify issues concerning the operation of biological moving image data archives. The questionnaire asked biologists about their needs, the quantity of and recording media for potential data, and the acceptable license for donors. Results show that the possibility of educational opportunities would meet donors' and users' needs. The primary issues are an increase in data quantity resulting from the diffusion of digitized movie device; conversion of legacy media; necessity for donors to understand the significance of archives and open science policy, owing to their reluctance to open the data on www or approve commercial or unlimited use; appropriateness of edited data use; and guidelines to open the data on www.
\end{abstract}

キーワード : 生物学、動画、デジタルアーカイブ、オープンサイエンス、自然史博物館、著作権

Keywords: Biology, Moving Image, Digital Archives, Open Science, Natural History Museum, Copyright

## 1. はじめに

学術研究の現場では、データを得る手段として動画を用いることがある。生物学はその一つで、特に生物の動きを記録してデータを得ようとする動物行動学や生態学など、いわゆるマクロ生物学では動画が重用されてきた。動物行動学ではその最初期から映像の利用

分野で、研究者はその時々で入手可能な動画撮影・解析装置を積極的に駆使して一次デー夕を得てきた ${ }^{[3]}$ 。近年、これらの分野の研究者が扱う動画は急増傾向にあると考えられる。その理由はデジタル動画の技術向上と普及にある。デジタル動画の登場当初は撮影装置の選択肢が少なかったこと、記憶容量が必要なこと、処理速度の速いコンピュータが必要といった制約があったものの、近年それらを選択または入手するハー ドルがすべて下がった。さらに、撮影装置が撮像解像度を向上させながらも小型化し、電池駆動時間を長く
し、さらには防水性能をも付加させる ${ }^{[4]}$ といった傾向は、とりわけ生物の野外調査に用いるうえでは有利に働く要因だろう ${ }^{[5]}$ 。つまり、現在一線で活動する動物行動学者や生態学者は、研究過程で得た、多様で、興味深い動画を大量に持っている人が多くいるはずである。

このようなデータ群は、二つの点で公共財になりうる。一つは研究資源である。例えば動物行動学では特定種の行動を研究するため、出現する全行動パターンをリストアップすることがあり、これはエソグラムと呼ばれる。エソグラムの作成によって、行動を個体間・種間で比較することが可能になり、その一般性を扱うことができるようになる。研究者間でエソグラムを共有する上で動画は有用だと認識されており ${ }^{[6]}$ 実際に動画（DVD）を用いて編纂された文献もある ${ }^{[7]}$動画を集積することで、行動要素の分類や比較が容易になることが期待される。また、研究者はなんらかの
情報を抽出するために動画を撮影しているが、動画はその特性上、目的とした以外の情報も同時に記録している ${ }^{[5]}$ 。元になった動画を別の研究者が見れば、新たな研究デー夕になる可能性がある。これは動物行動学に限らないものであり、例えば背景の景観などは、その時点の環境情報の記録として有用である ${ }^{[8]}$ 。このような研究データの流通は、近年急速に議論が進むオー プンサイエンスの主眼の一つでもある ${ }^{[9-[11]}$

もう一つは、教育資源である。動画は現象を効率よく伝えることができ、学習者の関心を引きつける効果も高い ${ }^{[12]}$ 。自然現象は野外で直接観察するのが最も望ましいが、時期や時間帯、場所を選ぶことなく再生できる動画は、生物学教育を補助する材料として有効である ${ }^{[13][14]}$ 。実際に教育コンテンツとして動画が多数提供されている状況 ${ }^{[15]}$ も、これを支持する。

生物研究者が撮影した動画をこのような公共財として社会に還元するためには、アーカイブとして収集し、保管し、利用公開する仕組みが考えられる。生物学一般ではないが、著者らは 2003 年より、動物の行動に関する映像を研究者やナチュラリストから集め、ウェブで公開する「動物行動の映像データベース」年を立ち上げ、運営をしてきた。このデータベースの当初からのねらいの一つは、動物行動学の研究成果の公表と参照が容易になること、もう一つはそれらの成果が教育現場で活用されることである ${ }^{[17]}$ 。2018 年 11 月現在で約 1,400 点の動画が登録されており、先に述べた 「公共財としての社会還元」はある程度の形をなして実現している。しかし、データベースは公的な機関の後ろ盾があるわけではなく、有志で運営をしており、登録動画を「アーカイブ」として恒久的に保管する基盤としては依然脆弱である。

このような経緯から、著者の石田は所属する大阪市立自然史博物館において、動画を標本資料と同じ位置付けで収蔵するデジタルベースのアーカイブを立ち上げられないか、検討をすることにした。この発想は動物行動の映像データベースの運営に携わっていることが基になっているが、自然史博物館として収集する以上、対象となる動画はより幅広い生物学（例えば自然景観や農業・漁業なども)を視野に入れることになる。生物学動画（音声を含む）のアーカイブに取り組む機関は、国内では千葉県立中央博物館 ${ }^{[18]}$ や同分館海の博物館 ${ }^{[12]}$ 、海洋研究開発機構 ${ }^{[19]}$ などすでにいくつかあり、その事例は石田 ${ }^{[8]}$ が詳述しているが、研究者や市民から広く寄贈を募りつつ、利用公開を意識した運用をしている機関の事例は、国内ではまだ少ないようである。収集から利用公開までの流れを作るには、
データの受け入れや規格、メタデータの項目、権利許諾など、様々な条件設定が必要となる。この設計にあたっては、あらかじめ課題を抽出し、可能な限り対処をとった上で進めることが求められる。具体的には、 どの程度の研究者が関心を持ち、収集対象となるデー 夕量は潜在的にどの程度あるのか、どのような媒体に記録されているのか、提供者が許諾できる利用条件はどのラインなのか、実際に研究・教育活動で利用されるためにどのような環境整備をすべきか、などである。 これらの疑問や課題を事前に把握しておくことは、 アーカイブを効率良く運営し、実質的に機能させるために必要なことである。オープンサイエンスに対する研究者の意識調查はすでに国内外で行われているが、例えばデータ公開への意識は分野ごとに違いのあるこ

だ調査が求められる。

そこで今回、主要なデータ提供者となり得る生物研究者に対し、課題抽出を目的としてアンケート調査を行った。上記の各課題を想定して設問を作成し、得られた回答から、その全体的な傾向と詳細を掴むことを試みた。

なお、本論文では研究者が自身の発想に基づいて行う研究を想定し、研究データの保存や著作権の管理権限は研究者本人が持つという前提で議論を進める。所属機関の職務として位置づけられるような研究の場合、データの主たる管理権限は研究者には委ねられないのが通例である。自然史系の領域では相対的に前者のような研究スタイルが多いと考えられる。研究者にデータの管理権限がないケースでは、以下の議論は必ずしも適用できない部分があることを了承されたい。

## 2. 方法

## 2.1 調査対象

調查対象は動画（または音声）を一次データとして用いた生物学分野の論文を 1 報以上発表したことがある研究者とした。今回対象としたのは主に日本生態学会または日本動物行動学会の会員であり、生態学・動物行動学が専門分野で、特に動物を材料とする研究者とみなされる。質問・回答はアンケート用紙（紙または MS-Word ファイル）を用い、記名式により行った。 ただし、回答者名が特定される形での回答内容の公表はしないという条件による。回答に不備があった場合や、調査者が追加の質問を行う場合はメール等でやりとりをした。また、一部の回答者については面接しヒアリングにより回答を得た。アンケートの設問及び回答で想定している「動画」とは、研究者が研究データ

として採録したものを指し、以下特に断らない限り音声データも含まれる。アンケートは 2015 年 11 月から 2016 年 7 月にかけて行った。

## 2.2 質問項目

アンケートでは以下の質問項目を設定した：1）回答者の属性 (年代、研究年数、研究分野、扱っている生物の分類群）；2）保有する動画量や媒体等（記録時間数、記録媒体、デジタル化率、データの処分歴の有無と量）；3）動画アーカイブに対する関心（自身のデータの保存先としてアーカイブを利用したいかどうか、利用したい・したくない場合の理由、アーカイブに提供した自身の動画について許諾できる利用条件）；4）別の人が撮影した動画の利用経験（利用経験の有無、目的、入手方法、課題）；5）アーカイブされた動画の活用可能性 (研究での利用可能性、データ検索時・利用時に必要とするメタデータ、利用できないと考える場合の理由）；6）その他自由記述（アイデアや問題点等)。

3）の「許諾できる利用条件」とは、自身の動画を提供した場合に、その動画を博物館が利用する、または博物館が第三者に対して利用許諾をする際の許諾条件である。設問で提示した利用形態は、著者（石田） が博物館において日常業務として経験する資料利用や利用許諾の事例として、実際に多いものを取り上げた。 それに対して「許諾してもよい (連絡不要)」「許諾してもよい (要事後連絡)」、「個別に許諾を判断（要事前連絡・相談)」、「許諾したくない」を選んでもらった。なお、個々の利用条件では「撮影者の氏名表示といった著作者人格権は保持されている」という前提を示した。

実際の調查項目と回答選択肢は、附録 $\mathbf{1}$ に調査用紙の実物を掲載するので、そちらを参照されたい。

## 3. 結果

## 3.1 回答者の属性

有効回答数は 45 名、年齢層は 20 代 80 代（図 1)、平均研究年数は 23 年（最長 58 年、最短 4 年) だった。

## 3.2 保有する動画量や媒体等

回答時点で保有する動画の累計記録時間数の平均は 577 時間（最小 4 分 50 秒、最大 8,800 時間、標準偏差 1,475、 $\mathrm{N}=42$ ）であった（45 名中 3 名が「総記録時間数は多すぎてわからない」と回答したので、この3名は母数に含めていない)。42 名分の頻度分布を図 2 に示す。動画の記録媒体別の保有者数と、平均記録時間数を図 3 に示す。前述の「総記録時間数は多すぎてわからない」とした回答者でも、媒体によって時間数がわかる場合はこの集計に含めている。保有者数・平均記録時間数共に最も多かったのはデジタルファイル（30 名・305 時間）だが、保有者数では次いでDVテープ (17名)、VHS (13名)、 $8 \mathrm{~mm}$ ビデオ (Video8、Hi8 など）（8 名)、DVD-R（5 名）の順に多く、平均記録時間数では DVD-R（228 時間)、VHS（190 時間）、8mm ビデオ (140 時間)、DVテープ (98 時間)に順に多かつた。その他の媒体を保有すると回答した 1 名についてはVHSでないことは確かだが、詳細な形式は不明だった（放送業務用と推定される）。銀塩フィルムを現在

図1 回答者の年代構成。数字は回答者数。

図2 保有する動画の累計記録時間数の頻度分布。横軸の数値は、その区間での最大値を示す。

図3 記録媒体別の保有者数と、平均記録時間数。「フィルム」は銀塩フィルム媒体、「磁気テープ (旧式)」はVHSより前の世代の磁気テープ媒体、「DV」はDVテープ媒体、「DVD」はDVD-Rを示す。
保有する回答者はいなかったが、2 名が過去に $8 \mathrm{~mm}$ フィルムで記録した動画を所有し、すでにすべて処分したと回答した。

回答者のうち、音声データを保有していたのは 5 名で、その全員がデジタルファイルとして保有し、うち 1名は DAT も所有していた。デジタルファイルの平均記録時間は 2,372 時間だった。媒体としてカセットテープを保有する回答者はいなかった。

併せて、保有しているアナログデータ（銀塩フィルム、VHS、8mm ビデオなど）をデジタル化しているかどうかも尋ねた。アナログデータを保有している回答者は 45 名中 22 名で、そのうち 16 名（73\%）は「デジタル化は全くしていない」と回答した（図 4）。「デジタル化している」と回答した 6 名（27\%）にデジタル化したデー夕量の割合を尋ねたところ、その平均は $44 \%$ だった。

図4 アナログデータの保有の有無と、アナログデータのデジタル化の有無、数字は回答者数。

過去に所有していた動画を処分したことがあるか （紛失や事故・災害による消失は除く）を尋ねると、 18 名（40\%）が「処分してしまったものがある」と答え、27名（60\%）が「処分したことはない」と回答した。処分経験ありの回答者に処分した動画の累計時間数を尋ねたところ、平均は 106 時間だった（この質問は回答用紙の受領後、個別に尋ねてその回答を得た)。

## 3.3.1 動画アーカイブに対する関心と許諾条件の意識

博物館が動画アーカイブを立ち上げた場合に、保存先として「利用したいと思う」という回答者は 14 名 (31\%)、「条件によっては利用したいと思う」は 28 名

からない」は2名（4\%）たっった。利用したい（条件によっては利用したいを含む）場合の理由（複数回答可）を尋放たところ、「研究以外の目的（教育など） で役立つ機会が増えるから」という回答が 42 名中 36 名で最も多く、「自身の研究内容を社会に広める機会になるから」が32名と続いた。利用したいと思わな
いと回答した 1名にその理由を選択肢で尋ねると、「データの公開が自身の研究遂行の支障となる恐れがあるから」を挙げた。

## 3.3.2 自身の提供した動画について許諾できる利用条件博物館の動画アーカイブを利用したい（条件によっ ては利用したいを含む）という回答者 42 名に対し、自身の動画を提供した場合に、その動画を博物館が利用する、または博物館が第三者に対して利用許諾をす る際の許諾条件を尋ねた。その結果を図 5 に示す。他 の研究者が研究目的で用いること、博物館での展示、教育目的利用（学校に教材として貸し出す、非営利の 教育目的利用希望者に貸し出す）については各々回答者の合計 $62-74 \%$ が「許諾してもよい」（要事後連絡 を含む）とし、「許諾したくない」とした回答者はい なかった。博物館が出版物やグッズに用いることや、 ウェブ上で誰でも視聴できるようにすることに対して は「個別に許諾を判断（要事前連絡・相談)」が増元、 テレビ番組制作等の営利利用に対しては 42 名中 30 名 （71\%）が「個別に許諾を判断（要事前連絡・相談）」 とした。さらに、利用目的を問わずに貸し出す（利用許諾する）ことについては 24 名（57\%）が「許諾し たくない」とし、「許諾してもよい」(要事後連絡を含 む）としたのは合計 5 名（12\%）だった。

図5 自身が提供した動画を博物館が利用する、または博物館が第三者に利用許諾する場合に、想定される利用形態ごとの許諾の可否とその要件 （連絡不要、要事後連絡、要事前連絡・相談、許諾不可の4択）について、それぞれ選択回答した人の割合。数字は回答者数。

## 3.4 別の人が撮影した動画の利用経験

自身（または共同研究者）以外の人が撮影した動画を、研究や教育目的で利用した経験を尋ねたところ、教育目的での利用経験があったのは合計 25 名（56\%） で、研究目的の利用経験は合計9名 (20\%) だった（図 6)。いずれかに利用経験のある 32 名に動画の入手手段を選択肢（複数回答可）で尋ねると、多い順に「知

図6 自身（または共同研究者）以外の人が撮影した動画を研究や教育目的で利用した経験。数字は回答者数。

りあいから提供してもらった」(19名)、「動画デー夕ベースサイトにアクセスし、検索して探した」(12 名)、「検索エンジンで検索して探した」(11名)、「放送を録画 (録音) した」(10 名)、「業者から購入した」(4 名) で、「レンタルを利用した」という選択肢を選んだ回答者はいなかった。利用時に課題として感じたことを選択肢（複数回答可）で尋ねると、多い順に「著作権法上許容される範囲かどうかが気になった」(16名)、「求める動画を探し出すのに時間がかかった」(10 名)、「必要な部分を切り取ったり、編集して利用する必要があり手間だった」（9名)、「動画を自身のコンピュー 夕にファイルとして保存したかったが、技術的、法律的、または契約的にできなかった」（8 名)、「動画の質が求めている水準に達していない、または一致していなくても使わざるを得なかった」(6名)、「利用するのに費用がかかった」（2 名）たっった。

## 3.5 アーカイブされた動画の活用可能性

博物館に大量に動画がアーカイブされているとして、それらが自身の研究に活用できると思うかを尋ねたところ、「大いに活用できると思う」は6名（13\%）、「部分的には活用できると思う」は 18 名 (40\%)、「すぐには活用できないが研究テーマによっては活用できると思う」は 19 名 (42\%)、「活用できないと思う」 は2名（4\%）で、「わからない」と答えた回答者はいなかった。「すぐには活用できないが研究テーマによっては活用できると思う」または「活用できないと思う」 という回答者 21 名に対し、その理由を選択肢（複数回答可）で尋ねたところ、「データの質が自身の求める水準に達していない、または一致しない恐れがあるから」(10名)、「そのようなデータを活用する研究テー マがすぐに思いつきそうにないから」(9名)、「デー 夕は自身で取るものと考えているから」（8名）と続いた。

図7 研究目的で動画をデータベースから検索する時、またはその動画を利用する時の各メタデータ項目の必要度。それぞれの項目について必要度を「高い」「中程度」「低い」から選んでもらい、「高い」を2、「中程度」を1、「低い」を0とした平均値を示す。

「大いに活用できると思う」または「部分的には活用できると思う」と回答した 24 名に対し、求める動画をデータベースから検索するとき、またはその動画を利用する時に必要となるメタデータ項目について、 それぞれの必要度を 3 段階（高い・中程度・低い）で尋ねた（図 7)。ここでは「高い」を2、「中程度」を $1 、$「低い」を 0 とした場合の平均値を示す。この值が 1.5 を超えた項目は、検索時では高い順に「撮影対象生物の種名」「撮影行動カテゴリ」「撮影対象生物の上位分類群」、利用時では「撮影対象生物の種名」「撮影場所」「実験室・実験環境の詳細」「撮影日」「野外・撮影環境」「撮影時刻」「撮影行動カテゴリ」「データが使用された論文名」であった。

## 3.6 自由記述

アンケートでは最後にこのようなアーカイブについてこうあればよいと思うこと、アイデア、問題点について回答する自由記述欄を設けた。記入者は 32 名であった。この闌に書かれた内容について、要約したものを表 1 に示す。この内容にはヒアリング時の聞き取りにより得たものが含まれる。本論文で設定した主題に関係しないと思われる回答記述は収載を割愛した。回答には番号を付し、以下の考察で「表 1 - 回答番号」のように引用する。なお、回答内容が複数のテーマにまたがっている場合は、同一回答者の回答であっても本表ではテーマごとに分割して示した。

## 4. 考察

## 4.1.1 デジタルへの移行とデータ量の増加

回答者が保有する累計記録時間数は、目安として 577 時間という平均値は算出されたものの、頻度分布

アーカイブについてこうあればよいと思うこと、アイデア、問題点について自由記述で尋ねた回答。要約のため、回答の原文と全く同一ではない。回答末尾のカッコ内はその回答者の年代と、研究対象とする生物の分類群。ここで表記した分類群の一部は、回答者が回答した分類群名をそのまま記さず、それを包含する上位分類群名で置き換えたものがある。

 \\

や標準偏差からわかるように個人差がとても大きい。 これは研究年数よりも、対象生物や研究手法によって動画の利用頻度が大きく異なるためのようだ。回答者が保有する記録媒体は、過去に普及していた他の記録媒体に比べて、保有者数・平均記録時間数ともにデジタルファイルが多かった。このことは冒頭にも述べたように、生物学のデータ取得手段として動画を用いる機会が増えてきていることを示唆する。この傾向を踏まえると、研究者が保有する動画の記録時間数やデー 夕容量は総体として今後増えていくことが予想される。今回の結果から将来の増加率を見積もることは困難であるが、アーカイブ対象となるデー夕量が年々増えるという傾向は、その管理運営において留意すべき課題となるだろう。

## 4.1.2 潜在する磁気テープメディア

回答者に 1980 年代から 90 年代に研究活動をした世代が含まれていたため、保有者数ではDVテープや VHS といった磁気テープメディアがデジタルファイ

 \\

ルに次いで多かった。また、磁気テープメディア （VHS、 $8 \mathrm{~mm}$ ビデオ、DV）を持つ人は、平均で 1 人あたりそれぞれ 98 190 時間分を保有していた。2000 年代前半までのビデオカメラの主流が磁気テープメディアであった ${ }^{[12]}$ ことを踏まえると、本調査時点で概ね 40 代以上の研究者は過去にこれらの記録媒体を用いていたはずであり、学界には磁気テープメディアが潜在すると考えられる。汎用の磁気テープメディアは各層の化学組成が明らかでないことが多く、正確な期待寿命の推定は難しいものの、15-30 年程度ではな

ジタル化及びファイルへの移行が有力選択肢となる。

しかし、アナログデータ (VHS、 $8 \mathrm{~mm}$ ビデオ規格のうち Video8 や Hi8 など）のデジタル化率の回答を見てもわかるように、回答者自身でデジタル化に取り組んでいる人はデー夕保有者のうちの $27 \%$ にとどまる。デジタル化している人についてみると、デジタル化済みのデー夕量 (記録時間) は 1 人平均 $44 \%$ である。単純に掛け算して推定すると、学界に潜在するアナロ

グデータのうち研究者の手でデジタル化されているものは $12 \%$ に過ざない。古いデータはすでに論文化されており、再解析する意図がなければそれをわざわざデジタル化する作業は当然優先度が低い。研究者に過去のアナログデータ・磁気テープメディアのデジタル化やファイルへの移行作業を期待するのは無理があるだろう。この世代の研究者のリタイア時に大量の磁気テープメディアが放出された場合、その処理作業の負担はアーカイブの運営上の課題になることが予想される。今回の調查では音声デー夕の事例は少なかったが、音声でも磁気テープメディアの課題は同様に起こり得ると考えられる。

銀塩フィルムを現に保有する回答者はいなかったが、過去に所有していたとする回答者は少なくとも 2 名いた。また、ヒアリングによると $8 \mathrm{~mm}$ フィルムが普及しはじめた頃、動物の行動を $8 \mathrm{~mm}$ で記録する手法が流行ったという（表 1-1）。このことから、銀塩フィルムのデータも潜在する可能性があると考えられ、アーカイブはその対応も想定しておく必要があるだろう。

## 4.1.3 データの処分

$40 \%$ の回答者が、データとして所有していた動画を処分したことがあるとし、その累計時間数は平均 106 時間だった。ヒアリングによれば、研究室の引っ越しや引き払いのタイミングで処分したとあり（表 1-3,4)、特に保管スペースを取る磁気テープメディアが処分されやすいのではないかと推察される。所属機関の職務研究等によるものでデータの管理権限が研究者本人にない場合を除き、研究データを保存するかどうかの判断は研究者に委ねられ、処分は否定されるものではない。データリポジトリ等の仕組みの普及はようやく始まったところであり、従来はそのような選択肢を意識しないままデータを処分してきた事例（もう自分では使わない、邪魔だから捨てる）が大半ではないかと推測される。広範な分野の研究者にアンケー 卜を行った別の調査 ${ }^{[20]}$ では、論文公表済みデータの望ましい保存年限として「永久保存」と回答した研究者は $13.6 \%$ で、生物科学分野に限るとその平均は 8.9 年であったという。

文部科学省は研究不正行為の対応への観点から、 2014 年より研究データの一定期間の保存を研究者に事実上義務付けておりり ${ }^{[2]}$ 、日本学術会議は論文化されたデータの保存期間について論文公表後 10 年（標本などの有体物は 5 年）という基準を示している ${ }^{[23]}$ 。 この方針は今後、データの処分に一定の歯止めの効果
を持つかもしれない。しかし、保存期間を過ぎたデー 夕を処分することは差し支えなく、もとより論文化されていないデータは保存義務がない。アーカイブの視点では、論文化されたことは保存価値の判断基準の一つではあるものの、それがすべてではない。アーカイブの本質的な意義について、研究者への理解を求めることが必要になるだろう。

## 4.2.1 教育目的利用への理解と期待

博物館が動画データをアーカイブする仕組みを作った場合、自身のデータの保存先として利用したいかを尋ねたところ、条件付きも含めて $93 \%$ の回答者が利用したいとした。その理由として、研究以外(教育等) で役立つことや、研究内容を社会に広める機会になることが上位となっていた。アンケートは記名式のため、質問者側の意欲を否定する回答は出にくい恐れがあり、アーカイブを利用したいとする回答率は過大かもしれない。しかし、そのような仕組みに対して教育目的での利用機会拡大やアウトリーチ機能を期待している、という傾向はそのまま捉えてよいと思われる。教育目的利用を期待することは、回答者自身の経験と関連があるかもしれない。自身以外の人が撮影した動画を利用した経験を尋ねると、研究目的での利用経験が $20 \%$ に対し、教育目的での利用経験は $56 \%$ を占めた。自由記述にあるとおり、これらは主に講義等での利用が考えられる（表 1-24, 25）。教育目的での利用可能性という点では、動画アーカイブには資料提供者・利用者双方のニーズがあると言ってよいだろう。

このことは、自身の動画に付与する許諾条件の意向の傾向とも整合する。動画データを博物館に提供した場合に、博物館または第三者に対して許諾できる利用形態と要件を尋ねると、研究目的での利用や、博物館での展示、教育目的利用には比較的寛容であり、 7 割前後の回答者が事前相談を求めなかった。利用許諾契約にこれらの条件が含まれることについては、提供者には抵抗なく受け入れられると考えられる。

## 4.2.2 営利目的・ウェブ公開・目的を問わない利用へ の懸念

研究目的や教育目的での利用に比べると、営利目的、 ウェブ公開、目的が予想できない利用には個別判断とするか、許諾しないとする割合が増えた。

研究活動の多くは税金で支えられており、その過程で得られたデー夕は本来社会に還元されていくべきものである。とはい元、研究者は多大な労力を払ってデータを得ており、私的時間・財産を投じたケースも

あるに違いない。その成果物で他者が利益を得ることへの抵抗感は同意されてしかるべきだろう。

自由記述のコメントでは、営利利用された場合に提供者に利益還元される仕組みを求める声があった（表 1-28)。このような仕組みは理想的だが、公立博物館でこのシステムを運用するのは労力や維持管理コストから見て困難と言わざるを得ない。また、提供者と連絡が取れなくなった場合、資料が著作者不明の「孤肾著作物」化してしまい、利用に制約が生じる恐れもある ${ }^{[24]}$ 。公的アーカイブをストックサービスのように運用するのは、現実には難しいだろう。

ウェブ公開や目的が予想できない利用への抵抗感の主要な理由としては二つが挙げられそうだ。一つは自由記述でその旨の回答があるように、コピーの流出、 すなわち許諾した目的以外での利用の拡散への懸念である（表 1-39, 41）。千葉県立中央博物館分館海の博物館の川瀬が魚類研究者にアンケートをとった結果 ${ }^{[12]}$ でも、自身の動画を博物館に登録したいと思わない主な理由として「自分の知らないところで活用されたくない」の次に「不正コピーによる動画の流出が不安」 が挙げられている。コピー制限は商業映像コンテンツで様々な対策が練られているところだが、例えばコー ディングによってコピー操作を制御しようとする場合、デコードプログラムが特定の機器や OS に依存する限り、再生可能状態の長期的な保持は難しくなる恐れがある。コピー制限は広汎な利用を前提とするアー カイブとは本質的に相性が良くないものであるが、複製の許諾は（職務著作物を除いては）著作権で保護された撮影者の権利であることも留意する必要がある。池内ほかの調査 ${ }^{[20]}$ でも、データ公開に際して最も懸念として挙げられたのが「引用せずに利用される可能性」であり、利用者の性善説には頼れないとする意識は分野に限らず研究者に共通して存在するようである。引き続き検討を要する課題である。

抵抗感の二つ目の理由は、編集によって撮影者が同意できない解釈が生じることへの懸念だと考えられる。これはテレビ番組等での利用（表 1-30, 32, 34） だけでなく、他の研究者による利用を想定するケースでもコメントに挙げられていた（表 1-37, 38, 40）。編集による解釈操作の可能性は、動画に打いて留意すべき課題だろう。二次利用の際、クレジットとともに 「編集の有無」や「元データのソース」の明記をガイドラインとして示す、といった工夫を考える必要があるかもしれない。特に元データへのアクセス保証については、複数の回答者がその必要性を指摘している (表 1-22, 40)。
なお、再利用時に営利利用や編集（改変）を不可とする条件設定も考慮の余地がある。これについては課題も含めて後述する。

## 4.3 研究利用の可能性

教育目的に比べると、研究目的での利用可能性への期待は低めである。その理由として、選択回答では求める質に達しないか一致しない恐れが上位となった。 また、自由記述でも、他人の設定した実験・撮影等の条件が自身の求める要件と合致することは少ないと思われる、という旨の回答が複数あった（表 1-12, 13,

14,15)。これは確かに指摘の通りだろう。別の人が撮影した動画の入手方法を尋ねた設問で、最も多い回答が「知りあいから提供」であったのは、撮影条件を確認しやすい背景があるのかもしれない。一方、野外で撮影した映像であれば役に立つ可能性や、撮影者が必要としていない場面からデータが得られる可能性を指摘した回答者もいた（表 1-14, 18,19,20）。ここで実際の研究例を挙げると、哺乳類の排尿時間が体重 $3 \mathrm{~kg}$ 以上であればほぼ一定であることを物理モデルで示した研究 ${ }^{[25]}$ では、 15 種群の哺乳類について排尿行動を捉えた動画をYouTubeから探し出し、それらの排尿時間を計測してデータに用いたという。野外で撮影された動画であれば、被写体の背景に写った景観から環境情報が得られるかもしれない ${ }^{[8]}$ 。このような利用形態は資料が大量に集積されてこそ実現可能性が高くなるものであり、アーカイブの方向性とも一致するものである。ただし、これらは動画の記録内容を説明するアノテーションの付与が前提であり、複数の回答者がその必要性を指摘している（表 1-49, 50, 51）。動画資料は内容確認に時間を要する特性があり ${ }^{[5]}$ 、その労力確保はアーカイブ運営時の課題である。この議論と解決の可能性については、別稿 ${ }^{[8]}$ で詳述したのでそちらに委ねる。

仮に内容説明のアノテーション付与が追いつかなくとも、動画アーカイブを研究利用に供する段階では、動画の基本情報を示すメタデータの整備は久かせない。 アンケートではあらかじめ想定される項目を挙げ、検索時と利用時の必要度をそれぞれ尋ねた。検索時の必要度から見ると、ユーザーは撮影対象となっている生物の種名 (または分類群名) や動物の行動のカテゴリをキーワードとして検索する頻度が高いと予想される。種名・分類群名は標準化やデータベース化の取り組みが進んでおり、新たにアーカイブを構築する場合でもいわゆる「ゆらぎ」への対応がしやすい。一方、行動カテゴリについては研究者や対象生物によって異なる
語句が用いられることがある (例えば「椇食」「椇餉」「採食」「採慨」「feeding」「ingestion」「foraging」など)。検索の利便性を向上させるには、例えば用語の類義語辞書をシステムに持っておくことが考えられる。一方、動画の利用時に参照するメタデータについては、それぞれに必要度が高いという結果になっており、当然のことながら可能な限り情報を付与しておくのが望ましいということになる。特に、実験下での動画では実験条件に関するメタデータがないと使い物にならないと指摘されている（表 1-16）。実験条件をどのような様式で格納するのか（テキストデータでひとまとめにするのか、あるいは情報要素を項目分けすべきなのか、 など）については、運用してみてユーザーの意見を聞きながらの検討になるだらう。それ以外の基本情報の様式については、生物多様性情報を記録したマルチメディアリソースの標準データセットである Audubon Core ${ }^{[26]}$ がすでに存在する。あるいは、生物の観察デー 夕として位置づけるのであればDarwin Core ${ }^{[27][28]}$ がデー タセットの世界標準となっている。これらに対応して設計するのが望ましいと考えられる。

このようにメタデータの重要性は言うまでもないが、動画の提供時にそれらを研究者自身が整理しなおすことの負担を懸念する回答もあった（表 1-9）。状況によっては、動画の提供を受けたアーカイブ運営側が整理作業を担わざるを得なくなるケースも考えられ、留意すべき課題である。

実際にアーカイブを立ち上げたのち、研究者が積極的に動画を提供してくれるような状況になるには、少し時間がかかるかもしれない。博物館が収蔵すると決めた資料は、資料の保存維持や公益に著しく反する場合でない限り、調査研究目的の利用には等しく提供されることになる。例えば自然史博物館の場合、収蔵された標本は研究者が閲覧したり、写真に撮ったり、場合によっては解剖するなどして、得られた知見を基に論文を公表することができる。博物館に標本を寄贈する場合、寄贈者はそのような利用を暗黙に了解しており、利用にあたって博物館（または標本利用者）が寄贈者に事前・事後の了解を得ることはまずない。しかし、動画の寄贈を想定した場合、研究者は標本と同一の取り扱いをイメージしにくいようである。自身の提供した動画を他の研究者が研究目的で利用しようとする場合、「許諾したくない」とした回答者はいなかったものの、 $38 \%$ の回答者は「個別に許諾判断」したいとした。前述したように、複数の研究者が自身と異なる解釈やその広まりを懸念しており、それが背景となっている可能性がある。この調查を行った 2015
2016 年頃は、生物科学ではオープンサイエンスの概念が広く普及していたとは言い難く、その枠組みによる動画アーカイブは自身の経験に照らして想像できるものではなかったかもしれない。オープンサイエンスの普及により、これらの意識は今後変わってくる可能性はあるだろう。

## 4.4.1その他の課題 : 利用の許諾条件の設定

他の人が撮影した動画を利用した際に感じた課題について尋ねると、その利用が著作権法上許容される範囲かどうかが気になった、が最も多い回答だった。入手方法で「知りあいから提供」が最も多いのも、利用について合意が得られやすいという背景が一つにはあると思われる。自由記述でも著作権に関する内容がいくつかあり、利用者側として許諾条件が明確になっていればありがたい、という指摘があった（表 1-44）。研究データを含むオープンデータの許諾条件として現状打そらく最も普及しているのはクリエイティブ・コモンズ・ライセンス（CCライセンス、本稿執筆時点でのバージョンは 4.0） ${ }^{[29]}$ であり、設定条件の大半は 「表示 4.0 国際（CC BY 4.0）」であろう。しかし、営利目的利用や、目的が予想できない利用に対して抵抗があることを踏まえると、当面は CC BYを受け入れる提供者は多くないことが予想される。CCライセンスには非営利目的に限る「NC」や、改変（動画の場合はすなわち編集）を禁じる「ND」などの付帯条件をつけることもできるため、これらのオプションを活用することも考えられる。ただ、改変禁止の付带条件は、博物館が展示や出版物に用いる場面では制約を受ける恐れがある。非営利限定条件も同様である。公立博物館の常設展示や普及教育活動は一般には「非営利的」 というコンセンサスがある。しかし、企画展は新聞社等のメディアと共催で行われることがあり、その場合の入場料収入は共催相手と分配されることがある。このような利用形態は「非営利的」とみなしてもらえるたろうか。また、博物館の運営形態も多様化しており、販売物の収入は運営資金として重視される傾向にある。このような資料のマネタイズの公益性については、社会で共通理解を得る過渡期にあるのが現状だろう。 CC ライセンスでは、個別の利用条件を別に定義することは認められていない。提供者にはできるたけ $\mathrm{CC}$ BYを依頼しつつも、難しい場合は博物館が自身の活動範囲に打いてある程度自由に利用できる許諾契約を別に結ぶ、といった工夫が必要だと考えられる。

## 4.4.2その他の課題 : ウェブ公開を避けるべき資料

動画アーカイブの利用機会を増やすには、ウェブでの公開が最も望ましい。たた、ウェブ公開が難しいケースとして、動物実験の動画を挙げた回答者がいた。動物実験には倫理基準が設けられているが、このルー ルは年を追って厳しくなっている。過去の実験遂行時点では可とされていて、現在では不可とされる手法で行われた実験の動画は、研究上のコンプライアンスとしては全く問題がないとしても、ウェブ上で誰もが見られる状態に置くと謂れのない批判やいわゆる「炎上」 を招く恐れがあり、研究活動に支障をきたす可能性があるとした（表 1-55）。

また、回答にはなかったものの、ウェブ公開制限を考慮すべきケースとして、例えば人物が写り込んでいて肖像権への配慮を要する場合や、希少な野生生物の生息地情報が含まれていて、保全上その情報を制限する必要がある場合などが考えられる。アーカイブにおけるセンシティブ・データの取り扱いと同様に、動画についても提供者の意向や情報を参考にしつつ、アー カイブ管理者が個別に判断して対処していく必要があるだろう。

## 5.おわりに

このアンケート調査では、生物学研究者による研究データとしての動画をアーカイブする上での課題を見出した。まとめると以下のようになる。

・デジタル動画の普及により、研究者が扱う動画量は今後増えていくと考えられ、アーカイブ対象となる動画量も増え続ける。

・アーカイブ対象となる動画には磁気テープメディアや銀塩フィルムに記録されているものが潜在する。 これらの保存処理への対応が必要となる。

・保存義務がない、または保存年限を過ぎた研究デー 夕は、処分される可能性がある。アーカイブ活動への理解を求める必要がある。

・動画を第三者が利用する際に、編集をすることで撮影者の意図と異なる解釈が生じる恐れがある。編集の有無の表記、元データソースの明記などの利用ガイドラインを検討する必要があるかもしれない。

・実験を記録した動画の場合、実験条件などの情報をメタデータに格納する必要がある。
- 研究データとして得た動画を、別の研究者に研究目的で用いられることに対し、抵抗感を持つ研究者がいる。オープンサイエンスの概念の普及を待つ必要がある。

・営利利用に抵抗感があることから、CC BYによる許諾が普及するには時間がかかるとみられる。博物館が自身の活動で利用しやすい許諾契約を検討する必要がある。

・ウェブ公開が難しいケースには個別の判断が必要となる。

これらのうち、アーカイブの運用ルール（利用ガイドラインの設定、ウェブ公開判断）や許諾条件設定などは、運営者の工夫や努力によってある程度解決可能である。一方、受け入れ対象資料の増加傾向や難保存性資料への対処は、究極的には運営資金の継続的な確保にかかっている。また、研究者にアーカイブ活動やオープンサイエンスへの理解を求める必要性も見えてきた。これらは運営者の努力はもちろんであるが、アー カイブに関わる組織が連携して取り組む必要がある。 この課題解決が進めば、他の研究データのアーカイブにもプラスの効果として波及するのではないだろうか。本稿がその議論の一つの材料となれば幸いである。

## 謝辞

貴重な時間を割いてアンケート調査に協力してくたさった 45 名の研究者、並びに学会メーリングリストで会員に調査協力を呼びかけてくたさった日本動物行動学会にお礼申し上げる。本研究は JSPS 科研費 JP15H02955 の成果であり、「デジタルアーカイブ学会第 2 回研究大会 (2018 年 3 月 9 日 10 日)」でポスター 発表した内容 ${ }^{[30]}$ である。

## 註・参考文献

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[10] 大向一輝. オープンサイエンスと研究デー夕共有. 心理学評論. 2018, vol.61, p.13-21.

[11] 林和弘. [A31] オープンサイエンス政策と研究データ同盟 （RDA）が進める研究データ共有と、デジタルアーカイブの接点に関する一考察：新しい研究パラダイムの構築に向けて.デジタルアーカイブ学会誌. 2018, vol.2, p.40-43.

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[15] 例えば：小関友記; 萩田満也; 靖大鋝.（2017）入学前教育における問題集学習者と映像教育学習者の比較. 理学療法学 Supplement, 2017, vol.44, Suppl. no.2, (第52回日本理学療法学術大会抄録集），セッションID P-ED-01-1, p. 1691.

[16] Movie Archives of Animal Behavior 動物行動の映像データベー ス. http://www.momo-p.com/ [参照日 2018-11-30]

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[29] Creative Commons. About The Licenses. https://creativecommons. org/licenses/ [参照日 2018-11-30]

[30] 石田惣; 中田兼介; 西浩孝; 藪田慎司. [P03] 自然史博物館で動画をアーカイブする際に想定される課題：研究者アンケートからの考察. デジタルアーカイブ学会誌. 2018, vol.2, no.2, p.146-147.