# 【原著論文】
# 住民の避難行動意図にリスク認知および 自己関連づけ情報が及ぼす影響*

The Effect of Risk Perception and Self-Reference Information
to Residents' Evacuation Intention

## 元吉 忠寛**

Tadahiro MOTOYOSHI

\begin{abstract}
The present study examined the effects of high risk perception and information presentation consistent with self-schema on the intention to evacuate in weather-related disasters. In Experiment 1, mothers of young children were assigned to one of the following conditions: risk (high, low) $\times$ message (control, evacuate with the child, protect the child's life). The results showed they had enhanced evacuation intentions under the high-risk conditions. We also found that information consistent with their self-schema (evacuate with the child condition) strengthened evacuation intentions. In Experiment 2, females and males living with a person in need of assistance during a disaster were assigned to one of the following conditions: risk (high, low) $\times$ message (control, evacuate with those in need, protect the lives of those in need). People living with a person in need of assistance during a disaster had enhanced evacuation intentions under high-risk conditions. Males showed that information consistent with their own schema (evacuate with those in need condition) strengthened their evacuation intentions. On the other hand, females did not change their evacuation intentions by changing the way the information was presented.
\end{abstract}

Key Words: risk perception, self-schema, self-reference effect, evacuation intention

## 1.はじめに

災害発生時における人々の行動を検討した研究では，住民が適切な避難行動を取らないことが繰り返し指摘されている（田中，2005）。片田ら (2002)は，東海豪雨災害時の住民の避難行動の意思決定を分析し，避難情報の取得は避難行動の促進に大きな効果を持つが，避難情報を取得しない住民が一定数存在することや，避難情報を取得しても避難しない住民が多くいることを明らかにしている。また，及川ら(2005)は，避難行動を導くためには住民に避難情報を伝えて危機意識を形成
させることが重要であると指摘している。多くの研究では，避難行動を促進するには，避難情報を住民に適切に伝え，住民に危機意識を形成させることが重要であるとしている。しかし近年の姼害研究では，広範なレビューによってリスク認知が人々の適切な防災行動に与える影響はそれほど大きくないことが明らかになってきた(Solberg et al., 2010)。また，災害に対するリスク認知が高い場合でも，実際の対処行動が必ずしも生じるとは限らないというリスク認知のパラドックス (Risk perception paradox) も指摘されている(Wachinger et

al., 2010)。2012年7月の北部九州豪雨災害の被災地域である熊本県阿蘇市や南阿蘇村で実施されたアンケート調査においても,リスクを高く認知している住民が，避難行動意図を形成したり，実際に避難するとは限らないことが確認されている (柿本ら, 2016)。

一般的に避難行動を導くためには, リスク情報を適切に人々に伝えなければならないと考えられており，2013年から注意報や警報よりも上のレベルで災害への警戒を呼びかける情報である「特別警報」の運用が始まった。特別警報が発表された場合には，ただちに地元市町村の避難情報にしたがうなど，適切な行動を取ることが求められているが，はたして住民は警戒レベルの違いを適切に認識しているのだ万うか。牛山(2014)は, 特別警報の名称を認知している者は多いが，意味を適切に理解している者は 4 割程度にとどまり, 実際の定義より弱い意味に受け止めている者が存在することを指摘している。また，リスク認知のパラドックスからすると, 特別警報の発表によって住民のリスク認知を高めても, 避難行動の促進には限界がある可能性も考えられる。

そこで本研究の目的の一つとして，まず警報レベルと特別警報レベルのリスクの違いによって,人々の避難行動意図に違いがあるかどうかを実験的に検討する。

また近年，適切な防災行動を促進するためにはリスク認知以外の要因に着目することが必要であると指摘されている(Solberg et al., 2010)。そこで本研究では, リスク情報に加えて, 自己スキーマ (Markus, 1977)に着目した情報提示の効果についても検討する。自己スキーマとは，自己についての認知的包括物であり，個人の社会的経験の中で自己に関係した情報を体制化したり，解釈したりする働きを持つものである。自己スキーマに一致した情報は, 判断が速く, 記憶成績もよいことが明らかにされている。そこで本研究のもう一つの目的として, 自己スキーマに一致した避難情報, すなわち，その情報が自分に向けられているということを明示的に提示すること，すなわち自己関連づけによって, 人々の避難行動意図が高まることをシナリオ実験によって検証する。防災においては，わがこと意識が大切であると指摘されており （木村，2015）, 避難情報が自分に対して出されているということを意識することができれば，避難行動は促進されると予測することができる。具体的には, 子ども, 高齢者や障がい者などの避難行動要支援者と同居している家族に対して,単なる「避難指示」という情報に加え「避難行動要支援者（子ども，高龄者，障がい者）と同居している方は」という情報を提示することにより，自己スキーマが活性化し，わがこと意識が刺激され，避難行動意図が高まるかどうかを検討する。

また近年, 大雨特別警報の発令時には, 避難行動を促進するために, テレビなどで「命を守る行動をとってください」というメッセージが伝えられるようになった。これは，「命を守る」というインパクトの強いメッセージが効果的であると考えられているため使用されていると考えられる。 しかし「命を守る行動をとってください」というメッセージが避難行動に与える効果について, これまでに実験的に検討が行われているわけではない。そこで本研究では, このメッセージの効果についても合わせて検討することにした。自己スキーマが活性化される条件に，さらに「命を守る」という情報が付加されたときに, もっとも避難行動意図が高まるかどうかを検討する。

## 2. 実験 1

## 2.1 目的

まず，「大雨特別警報 (高リスク条件)」と「大雨警報（低リスク条件）」という異なるレベルのリスク情報を提示した場合に, 住民の避難行動意図に違いがあるかどうかを検討する。また，自己スキーマに一致する情報提示については, 二つの条件を設定した。一つは, 小学生以下の子どもを持つ母親に対して, 単なる「避難指示」という情報だけではなく，「お子様のいらっしゃる方は，速やかに避難を開始してください（子どもと避難)」という自己スキーマに一致する自己関連づけ情報を付加する条件である。もう一つは，自己スキーマに一致した自己関連づけ情報に加えて，特別警報が発令された際にテレビなどで使用されている「命を守る」という表現を提示する条件である。「速やかに避難することでお子様の命を守ることができます (子どもの命)」というメッセージを提示した場合に, 避難行動意図をより高める効果的なメッセージとなっているかどうかを確認する。統制群と比較して, 自己スキーマに一致した情報, さらに「命を守る」というメッセー ジを付加した情報の避難行動意図への効果について検討する。

## 2.2 方法

インターネット調査会社にモニター登録している未就学児または小学生の子どものいる女性に実験への参加を求めた。本実験対象者のスクリーニング条件としては，（1）自宅が台風や集中豪雨により浸水することがあると思う，(2) 自宅が浸水する可能性がある際に安全な避難場所を決めているという二つの質問に対して「はい」と回答した者とした。スクリーニング条件を満たした回答者に対して，後日あらためて電子メールを送信して本実験への参加を求めた。な押，インターネット調查では，文章をきちんと読んでいない場合があるため（三浦，小林，2015），提示された情報をきちんと読んでいたことを確認する問題を，実験の最後に実施し, その問題に正解した者のみを分析の対象とした。最終的に 418 名 (20歳から45歳, $M=36.2, S D=4.75 ）$ のデータが得られた。

実験参加者は, リスク情報 $2($ 高・低 $) \times$ 避難情報 3 (統制・子どもと避難・子どもの命) のいずれかの条件に割り当てられた。実験では，まずリスク情報を文章で提示した。高リスク条件では 「ある日の夕方，自宅でテレビを見ていると，あなたの打住まいの地域に「大雨特別警報」が出ていることを知りました。テレビでは，「これまでに経験したことのないような大雨となっています。重大な危険が差し迫った異常状態です。河川の増水や氾監による重大な災害がすでに発生していてもおかしくない状況です。地元市町村の避難情報にしたがって，適切な行動を取ってください。と言っています。スマートフォンを見ると， あなたの扮住まいの地区（○○市 $\triangle \triangle$ 地区）には 「防災情報」が出されていました。というシナリオを，低リスク条件では「ある日の夕方，自宅でテレビを見ていると，あなたの推まいの地域に 「大雨警報」が出ていることを知りました。テレビでは，「河川の増水や氾濫による重大な災害が起こるおそれがある状況です。地元市町村の避難情報にしたがって，適切な行動を取ってください」と言っています。スマートフォンを見ると， あなたのお拄まいの地区（○○市 $\triangle \triangle$ 地区）には 「防災情報」が出されていました。というシナリオを提示した。いずれのシナリオも，実際にテレビなどで使用されている表現を参考にして作成した。

次に，スマートフォンの画面のイラストによって避難情報を提示した。統制条件では「避難指示」というメッセージのみを提示した。自己ス
キーマに一致する自己関連づけ情報としては，「避難指示」に加えて「扔子様のいらっしゃる方は速やかに避難を開始してください。というメッセージ（子どもと避難条件）を提示した。また「速やかに避難することでお子様の命を守ることができます。」というメッセージ（子どもの命条件）を提示した。メッセージの提示後，このような状況における避難行動意図について,「1.絶対に避難しないと思う」から「7.絶対に避難すると思う」までの7件法で回答を求めた。さらに，実験操作であるリスク認知のチェック項目 3 項目 （河川の汇濫の可能性，自宅の浸水可能性，自宅の危険性）およびそのような状況に対する認知 4 項目（不安を感じるか，安全な場所に行くことの必要性を感じるか，被害が出なかったとしても避難することが大切だと思うか, 避難することが面倒だと思うか）についても「1. 全くそう思わない」から「7. 非常にそう思う」までの7件法で回答を求めた。最後に, 文章を読んでいることを確認するための問題（お住まいの地域に出ていた災害情報の種類は何だったか) を行った。

## 2.3 結果と考察

まず，実験操作の確認として，それぞれの状況におけるリスク認知をたずねた3項目（河川の氾濫可能性，自宅の浸水可能性，自宅の危険性）の合計得点を算出し $(\alpha=.82)$, リスク情報の高低で比較を行った。その結果，高リスク条件である大雨特別警報 $(M=15.1, S D=3.56)$ は，低リスク条件てある大雨警報 $(M=13.7, S D=3.34)$ よりも，リスク認知が高かった（ $t(416)=4.06, p<.001, r=.20 ）$ 。次に，避難行動意図を従属変数として，リスク情報 $2($ 高・低 $) \times$ 避難情報 3 (統制・子どもと避難・子どもの命) の二要因分散分析を行った (Figure 1)。 その結果，リスク情報の主効果 $(F(1,412)=11.72$, $p<.001, \quad \eta^{2}=.03$ ) 打よび避難情報の主効果（ $F$ $(2,412)=3.95, p<.05, \eta^{2}=.02 ）$ が有意であり交互作用は確認されなかった $(F \quad(2,412)=0.10, \mathrm{~ns})$ 。 Tukey法による多重比較の結果，統制条件よりも，子どもと避難条件の避難行動意図が高いことが確認された。すなわち,「大雨特別警報」というリスクが高い状況に打いて避難行動意図が高まること，さらに自己スキーマに一致した自己関連づけ情報を付加した条件において避難行動意図が高まることが示された。

「大雨特別警報」というリスクが高い情報は，

Figure 1 Means of evacuation intention

単なる「大雨警報」に比べて人々の避難行動意図を高めることが明らかになった。これは，「危険」 という表現よりも「きわめて危険」という表現の方が，避難しようとする人の割合が増えるという先行研究の結果と一致した (田中, 加藤, 2011)。 また，子どもを持つ母親に「お子様のいらつしゃる方は，速やかに避難を開始してください」 という自己スキーマと一致するメッセージを付加することによって，避難行動意図を高めることができることが明らかになった。このことから情報の受け手となる個人の状況に合わせた自己スキー マに一致した自己関連づけ情報の提示が有効である可能性が示唆された。

一方，自己スキーマに一致した情報に「命を守る」という情報を付加した「速やかに避難することでお子様の命を守ることができます。」という情報提示の方法は「お子様のいらっしゃる方は，速やかに避難を開始してください。」という条件よりも効果的ではない可能性が示された。特別警報の発令時にテレビなどで実際に使用されている 「命を守る」というメッセージが，もしも有効でないとしたらこのようなメッセージの発信については注意する必要があると考えられる。

しかし，母親だけを対象とした今回の一回の実験結果のみで，そのような結論を出すことは危険である。このため, 実験1のような結果が再現されるかどうかを確認するために，さらなる検証を行う必要がある。

## 3. 実験 2

## 3.1 目的

実験1では子どもを持つ母親を対象としてシナリオ実験による検討を行い，自己スキーマに一致した自己関連づけ情報の提供が避難行動を促進することが示された。しかし, 自己スキーマに一致
した情報に「命を守る」という実際に使用されてるメッセージを付加した「速やかに避難することでお子様の命を守ることができます。」という情報が「抺子様のいらっしゃる方は, 速やかに避難を開始してください。」という情報と比較すると，相対的には避難行動意図を形成しにくい可能性が示唆された。そこで実験2では, 避難行動要支援者の対象を, 高齢者や障がい者などの避難行動要支援者と同居している者へ広げ，また女性だけではなく男性にも対象を広げて実験の追試を行い，避難行動意図が高まるのかについて改めて検討する。な扔、これまでの多くの研究においてリスク認知には性差があることが指摘されているため (Slovic, 1999), 男女別に検討を行う。

## 3.2 方法

実験 1 と同様にネット調査会社にモニター登録している成人に実験への参加を求めた。本実験対象者のスクリーニング条件としては，（1）自宅が台風や集中豪雨により浸水することがあると思う，(2) 自宅が浸水する可能性がある際に安全な避難場所を決めているという二つの質問に対して 「はい」と回答し，さらに，災害が発生したときに，一人で避難することが困難であり，支援が必要な高齢者や障がい者などと同居していると回答した者を対象とした。スクリーニング条件を満たした回答者に対して, 後日あらためて電子メールを送信して本実験への参加を求めた。なお, 提示された情報をきちんと読んでいたことを確認する問題を実験の最後に実施し, その問題に正解した者のみを分析の対象とした。最終的に男女各 240 名,合計480名 (20歳から69歳, $M=47.1, S D=11.32)$ のデータが得られた。

実験参加者は，男女ともに，リスク情報2（高・低) $\times$ 避難情報 3 (統制・要支援者と避難・要支援者の命) の6条件のいずれかの条件に40名ずつ割り当てた。実験 1 と同様の手続きで情報を提示し, このような状況における避難行動意図について,「1. 絶対に避難しないと思う」から「7. 絶対に避難すると思う」までの 7 件法で回答を求めた。 さらに, 実験 1 と同様に, 実験操作であるリスク認知のチェック項目 3 項目 (河川の氾濫の可能性,自宅の浸水可能性，自宅の危険性）およびそのような状況に対する認知4 項目（不安を感じるか，安全な場所に行くことの必要性を感じるか, 被害が出なかったとしても避難することが大切だと思

うか，避難することが面倒だと思うか）についても「1. 全くそう思わない」から「7. 非常にそう思う」までの7件法で回答を求めた。最後に，文章を読んでいることを確認するための問題（お住まいの地域に出ていた災害情報の種類は何だったか)を行った。

## 3.3 結果と考察

まず，実験操作の確認として，それぞれの状況におけるリスク認知をたずねた3項目（河川の氾濫可能性，自宅の浸水可能性，自宅の危険性）の合計得点を算出し $(\alpha=.82)$, リスク情報の高低で比較を行った。その結果，高リスク条件である大雨特別警報 $(M=15.2, S D=3.96)$ は，低リスク条件である大雨警報 $(M=13.4, S D=3.74)$ よりも，リスク認知が高かった $(t(478)=5.30, p<.001, r=.24)$ 。

また,リスク認知の性差を確認したところ，男性 $(M=13.7, S D=4.20)$ よりも, 女性 $(M=14.9, S D=$ $3.60)$ の方がリスク認知が高かった $(t(478)=3.51$, $p<.001, r=.16)$ 。このため, 同じシナリオを提示しても，男性と女性とではその状況認識が異なっていたことから，男女を分けて分析することにした。

避難行動意図を従属変数として男女別に,リスク情報 $2($ 高・低 $) \times$ 避難情報 3 (統制・要支援者と避難・要支援者の命）の二要因分散分析を行った。その結果, 男性では, リスク情報の主効果 $\left(F(1,234)=51.34, p<.001, \eta^{2}=.10\right)$ およびメッセー ジの主効果 $\left(F(2,234)=4.40, p<.05 \quad \eta^{2}=.04\right)$ が有意であった(Figure 2)。Tukey法による多重比較の結果, 統制条件より要支援者と避難条件の方が,避難行動意図が高かった。女性では, リスク情報の主効果 $\left(F(1,234)=14.58, p<.001, \eta^{2}=.06 ）\right.$ のみ有意であった(Figure 3)。つまり，リスク情報の主効果は, 実験 1 や先行研究の結果と一致し, 性別にかかわらず，「大雨警報」よりも「大雨特別警報」の方が，避難行動意図が高まることが確認された。

一方，男性は「高齢者や障がい者と一緒にお住まいの方は，速やかに避難を開始してください。」 というメッセージで避難行動意図が最も高まるが，女性ではどの条件でも避難行動意図は変わらなかった。男性の結果は実験1の結果と一致するものであったが，女性については実験1 とは異なるものであった。そこで，男女で提示した状況の認知に違いがあるかどうかを確認したところ，男

Figure 2 Means of evacuation intention(Male)

Figure 3 Means of evacuation intention (Female)

性よりも女性の方が，不安 $(t(478)=4.80, p<.01$ $r=.21)$, 避難の) 必要性 $(t(478)=3.10, p<.01, r=.14)$,避難の重要性 $(t(478)=2.45, p<.05, r=.11 ）$ などの認知は高いが，コスト認知である避難することが面倒であるという認知 $(t(478)=1.81, p=.07, r=.08)$ についても，女性の方が高い傾向があった。また，避難行動意図と避難することが面倒であるというコスト認知の項目には負の相関 $(r=-.24, p<.001)$ があり, コスト認知は, 避難行動意図を妨げていた。すなわち, 女性は自宅にとどまることが不安で避難の必要性を認識しているにもかかわらず，要支援者と避難することに困難さを感じているため避難行動意図が高まらないということが示唆された。

## 4. 総合的考察

本研究では, 気象災害を題材としてリスク情報のレベルの違いや自己スキーマに一致した自己関連づけ情報を与えることで避難行動意図が高まるかどうかをシナリオ実験によって検討した。実験 1では子どもを持つ母親を対象とした実験を行い,「大雨特別警報」という「大雨警報」よりも高いリスク状況下において避難行動意図が高まることが確認された。また，子どもを持つ母親に対

して，子どもに関する情報を避難情報に付加するという自己スキーマに一致した自己関連づけ情報の提示が避難行動意図を高めることも示された。

実験 2 では子どもだけではなく, 避難行動要支援者の対象を，高齢者や障がい者などと同居している者に広げシナリオ実験を行った。その結果，実験 1 と同様に「大雨特別警報」という「大雨警報」よりも高いリスク状況下において，避難行動意図が高まることが確認された。また，男性においては「高齢者や障がい者と速やかに避難を開始してください。」という条件で避難行動意図が高まることが示されたが，女性においては同条件においては, 避難行動意図が高くはならなかった。

リスク認知のパラドックスでは，災害に対するリスク認知が高い場合でも，実際の対処行動が生じるとは限らないと指摘されている。しかし, 本研究の結果からは，大雨警報よりもリスクの高い大雨特別警報において，避難行動意図が高まることが示された。Solberg et al. (2010)は, 地震の防災対策についてのレビューにより, リスク認知の影響は小さいと指摘しているが, 気象災害の緊急時の避難については、リスク認知を高めることによって避難行動の促進につながる可能性が確認できた。

気象庁は, 2019 年に防災気象情報と警戒レベルの対応についての発表を行った。警戒レベルを 5 段階に分け，大雨特別警報を警戒レベル 5 相当に位置づけている。このようなリスク情報を段階に分けることで，災害リスクが高い時には，住民の避難行動意図を高める効果が見达めるといえる。

また，子どもを持つ母親に対して子どもに関する情報を付与することで自己スキーマが活性化し, 避難行動を促進させる可能性が確認された。 さらに, 男性においては, 避難行動要支援者に関する情報を付与することで自己スキーマが活性化し, 避難行動を促進させる可能性が再確認された。しかし, 実験2では女性においては, 自己スキーマに一致した情報を付与しても避難行動意図は高くならなかった。これは，女性にとって高齢者や障がい者などの避難行動要支援者と一緒に避難するということは現実としては負担が大きく,困難であるという避難行動のコスト認知が大きいことによる影響であることが示唆された。ただし, 本研究では、コスト認知を「避難することが面倒たと思うか」という単一項目で測定している
こと，また男女において $10 \%$ 水準の差であったことには注意が必要である。しかし, 実際の災害時の避難行動を促進するためには, 要支援者と避難する場合の困難さを低減させることや, 避難先の快適さを高めるなどの工夫が必要であ万う。本研究では,「命を守る」という情報を付与することで避難行動意図が高まるかどうかについても検討したが, 実験 1 でも実験 2 でも，「避難を開始してください」という条件よりも避難行動意図は低いという結果になった。これは, 「避難を開始してください」という具体的な行動を指示する表現の方が，「命を守ることができます」という抽象的な表現で訴えるよりも効果があることによるという可能性が示唆された。ただし，このような結果が，メッセージの具体一抽象の要因によるものであるか，命を守るという表現によるものであるかどうかは本研究の結果だけでは結論づけることはできない。そのためさらなる検証が必要である。

気象庁は，防災気象情報をもとにとるべき行動として, 警戒レベル5では, 命を守るための最善の行動をとることを求めている。しかし, 本研究の結果からは，このような情報を提示しても，住民に適切な行動を取ってもらうことは困難である可能性が否定できなかった。なぜなら，どのような行動を取ることが命を守ることにつながるのかは人により異なるからである。本研究の結果では,「命を守る」という抽象的な表現で避難情報を伝えることで，適切な行動を導くことは困難であることを示唆している。つまり緊急時において, 抽象的な表現で行動を導こうとするのではなく, それ以前に, 住民一人ひとりが自分にとって命を守る行動とはどのような行動なのかをきちんと考え具体化してもらうこと, さらに緊急事態には，その具体的な行動を実行に移してもらうという取り組みが必要であると考えられる。

最後に, 本研究の限界について述べておく。本研究では, 自己スキーマに一致した自己関連づけ情報として, 避難行動要支援者と同居している者を対象とした実験を行った。しかし, 自己スキー マに一致した条件において, 統制条件に比べて,提示したメッセージが自分自身に対して出されているものだときちんと認識していたかという操作チェックは実験の不備により行えなかった。また, 自己スキーマに一致するメッセージに緊急時に情報を出す場合, 自己スキーマに一致する条件

として，本研究で用いたような対象者を限定するという以外の適切な条件を設定することは難しい。さらに，自己スキーマに一致しない人にとっては逆に避難の遅れを発生させてしまう可能性もある。このため，わがこと意識を高め，自己スキーマを活性化させるためには，どのような人を対象に，どのようなメッセージを伝えることが効果的かについてはより丁寧に検証していく必要がある。そして本研究で得られた知見を社会実装するためにはさらなる検討や工夫が必要である。

また本研究で扱っているのは，避難行動意図であり，単一項目で測定していること，また実際の行動でないことにも注意が必要である。今回のようなシナリオ実験では実際の行動を測定することはできないため，避難行動意図をたずねて条件間の比較を行い，その効果について検証した。その結果,「大雨特別警報」が発令されたリスクの高い状況下や，自己スキーマに一致した自己関連づけ情報が提示された場合には，避難行動意図が高まることは確認できたが，この実験結果がそのまま実際の避難行動につながるかどうかは，また別の問題である。避難行動が実際にとられるかどうかは，災害時のさまざまな状況にも大きく依存する（片田ら，2002）。したがって，今回のようなシナリオ実験だけではなく，災害時の人々の行動についてもより詳細な検証をしていくことが求められる。

## 謝辞

本研究は JSPS 科研費 26380861 および20H3321 の助成を受けている。貴重なご意見をいただいた査読者に感謝いたします。

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