# [A22] 地域文化資源デジタルアーカイブの方法論:地域雑誌『谷中$\cdot$根津$\cdot$千駄木』のデジタルアーカイブ化を事例として

○宮本隆史 1)，片桐由希子 2)，中村覚 1)

1) 東京大学, 〒113-8654 東京都文京区本郷 7-3-1 東京大学文書館

2) 首都大学東京

E-mail:mt@jasmineorange.com
## Towards an Approach to Local Communities Digital Cultural Resources Archive:

## A Case Study of Yanaka Nezu Sendagi Digital Archive

MIYAMOTO Takashi ${ }^{11}$, KATAGIRI Yukikon ${ }^{2}$, NAKAMURA Satoru ${ }^{1)}$

1) The University of Tokyo, The University of Tokyo Archives, 7-3-1 Hongo, Bunkyo-ku, Tokyo 113-8654, Japan

${ }^{2)}$ Tokyo Metropolitan University

## 【発表概要】

本発表の目的は、東京文化資源会議の地域文化資源デジタルアーカイブ・プロジェクトの活動を事例として紹介し、地域に根づいた学術的・文化的活動の基盤となるウェブ上のシステムを構築・活用する方法を整理し課題と可能性を考察することにある。このプロジェクトでは、地域雑誌『谷中・根津・千駄木』を対象としたデジタルアーカイブの構築を実験的に行なっている [1]。

## 1. はじめに

本発表の目的は、地域の歴史や引き継がれてきた知識、生活習慣といった文化資源（以下、地域文化資源）を対象とするデジタルア一カイブを構築することを通じて、地域における多様な学術的・文化的活動を促進する方法について考察することにある。そのために、 まずデジタルアーカイブ運営の方法を類型として整理し（2）、地域文化資源を対象とするデジタルアーカイブの問題設定を確認したうえで (3)、本発表の主要な事例である谷根千デジタルアーカイブの構築プロジェクトについて紹介し (4)、今後の課題と展望を整理する (5)。

## 2. デジタルアーカイブ運営の類型

デジタルアーカイブの運営における一般的な問題のひとつは、公共財としてのデジタル文化資源をいかに継続的に供給するかにある。 ネットワーク経由で提供され複製可能なデジタル情報は、供給に際して排除性がなく消費における競合性もない公共財といえる。情報の供給に排除性はないため費用負担をしない者も利用することができる。一方で、アナログ資料のデジタル化や目録作成、通信料やサ一バ環境整備、急速に変化するウェブ関連の技術への対応など、デジタル資源の提供には当然費用が発生する。つまり、デジタルアー カイブの運営の問題とは、デジタル化された文化資源の流通を市場化困難な環境において、情報発信にかかる費用をどのように賄うかに関する問題として理解できる。

アプローチのひとつは、デジタルアーカイブを公共サービスとして提供するという古典的な解決方法である。デジタルアーカイブを市民が利用する代わりに、公的資金で情報発信の費用をまかなう。前提となるサービスを充実させるために、情報の供給側に投資が行なわれる。近年、博物館、図書館、文書館などの制度化された資料保存機関はデジタルア一カイブを数多く公開し、さらにそれらを横断的に連携させるために、Europeana [2] や Digital Public Library of America [3] のようなネットワークの構築が進められている。しかし、利用者の選好は明らかではなく、デジタル資源は非対称情報のもとで提供せざるをえないため、効率的な資源配分が実現できない可能性がある。実際に、デジタルアーカイブ上の情報の活用が伸び悩んでいることが明確な課題として広く認識されている。対策と

して、インターネットの利用者に閲覧してもらうために「キュレーション」が必要であることが強調されるようになってきている。こうした、キュレーションを担うのは、主に公的な教育研究機関に属する専門家としての研究者となる。公的機関による供給側を重視するデジタルアーカイブの問題設定においては、基本的に公的機関が供給する情報を、非専門家である利用者が消費するという関係が想定されることが多い。

もうひとつのアプローチは、コミュニティによる自主管理を指向するものである。典型的には、研究者のコミュニティが、必要とするデジタル情報を、インターネットを通じて共有し共同研究を行なう場としてデジタルア一カイブを構築するものが多い。人文学関連で例をあげると、刑罰の歴史研究における The Digital Panopticon [4] や、日本の仏教学における大蔵経データベース [5] などがあげられる。これらは、アカデミアに属する研究者たちが中心となっているものであり、公的資金を基盤としているものも多いが、政府の介入というアプローチとの大きな違いは、 デジタル資源に対する需要に牽引されてデジタルアーカイブが構築されている点にある。 Wikimedia Commons [6] のように共通の目的をもったコミュニティが構築し発展させているものも存在する。需要側に重心を置くデジタルアーカイブにおいては情報発信と活用の主たる行為主体が重なっており、専門性が低いと想定される利用者に対してキュレーションを積極的に行なうといったことは、デジタルアーカイブの問題としては前景化しない。

## 3. 地域文化資源デジタルア一カイブの問題設定

では、地域の文化資源を対象とするデジタルアーカイブを運営するにあたって、採用しうるアプローチはいかなるものであろうか。 まず公共サービスとして運営する可能性について考える。地域で継承されてきた歴史的文化資源の多くは、公的な資料保存機関によって保存対象として選択されてこなかったも
のが多い。それにもかかわらず地域コミュニティにおいて重要とみなされた文化資源が、在野の個人や郷土史会・史談会などによって継承されてきたのである。こうした行為主体は、大学や学会を中心に制度化されたアカデミアからは傍流に位置づけられながらも、郷土史などの在野の研究伝統を形成した。そうした研究とそのための資料収集は、それぞれの地域における社会政治的力学のなかで行なわれてきたものであり、地域の歴史認識の形成に寄与してきたのであった。いわば、地域の文化資源とは、制度化された資料保存機関が担保してきたナショナル・ヒストリーなどの公的な物語に対して、オルタナティブな歴史観を提示しうる可能性として継承されてきたともいえる。ただし、地域の中で共有されてきた文化資源が、広く公共的に有用性があるという合意を形成するためには費用がかかる可能性がある。また、公的な資料保存機関が、私的に所有されてきた資料の寄贈を受け入れるに十分な予算を持てなくなっている場合も多い。地域コミュニティが継承してきた文化資源を対象とするデジタルアーカイブを公共サービスとして位置づけ、情報の供給側の充実させることは容易ではない。

つぎに、コミュニティの自主管理というモデルは現実的だろうか。デジタルアーカイブを維持しつづけるためには、その情報を継続的に需要するコミュニティの存在が前提となる。地域の歴史的文化資源を継承してきた在野の研究者たちが、そうしたコミュニティを形成しデジタルアーカイブを運営する主体となれるかが問題となる。1990 年代後半、急速に社会に広まりつつあったワールド・ワイド・ウェブは、確かに新たな発信の方法として一部の在野の研究者たちの関心をひくことになった。コーエンとローゼンツヴァイクが記録しているように、新たなウェブ関連技術は、制度化されたアカデミアとも競争できるかもしれないという希望を在野の研究者たちに与える場合もあった [7]。しかし、現在の日本においては、郷土史会・史談会などは、高齢化と地方コミュニティの縮小により存続

の危機にあるものも多い。地域文化資源のウェブ上での発信は、個人や小規模のグループの努力によって維持されているものが多いのが実情である。つまり、現状では共有財を管理するコミュニティの存在を前提することが難しい場合がある。

以上のように、地域文化資源のデジタルア ーカイブの運営を実現するためには、公共サ ービスとして供給側へ梃入れを行なうことは難しく、既存のコミュニティをデジタル資源を継続的に需要するコミュニティとして容易に前提することもできない。

## 4. 谷根千デジタルアーカイブの事例

こうした課題をふまえて、地域で継承されてきた公共財としての文化資源を供給するにあたっての具体的な課題と方法を明らかにするために、実際にデジタルアーカイブを運営する実験を行なうこととした。

実験の主体は、東京文化資源会議の地域文化資源デジタルアーカイブ・プロジェクトであり、本発表の 3 名の報告者も構成員となっている。このプロジェクトは、地域の研究・活動に関するデジタルアーカイブの構築の手法を提示し、そのアーカイブを地域における活動の継続と展開に活用するための手法について検討することを目標として掲げている。

プロジェクトにおける実験として、作家の森まゆみ氏との協力により、地域雑誌『谷中・根津・千駄木』と関連資料のデジタルア一カイブ化を行なっている。『谷中・根津・千駄木』は、仰木ひろみ、森まゆみ、山崎範子による谷根千工房が 1984-2009 年にかけて刊

図 1：地域文化資源デジタルアーカイブ (http://lda.tcha.jp/)行した雑誌である。東京の文京区と台東区にまたがる谷中・根津・千駄木をひとつの地域ととらえ、そこで展開した生活文化を掘り起こそうとするものであった。この地域には、作家や芸術家が多く暮らした屋敷町や近世以来の寺町がある一方で、住民の生活の場として路地や商店街が歴史的に形成されてきた。谷根千工房は、既存の郷土史とは一線を画す叙述スタイルを確立して、地域雑誌というかたちで市場にのせ、この地域のマイクロ・ヒストリーを 26 年間にわたって叙述し発信しつづけることに成功した。また、「谷根千」という呼称をこの地域に与えることになり、外部効果をも生み出した。

同誌の制作にあたって作成・収集された膨大な資料（インタビュー時のメモ、草稿、チラシ、ポスター、写真、引用文献等）は、谷根千工房が管理している記憶の蔵と呼ばれる施設に保存されている。デジタルアーカイブの技術論のレベルでも、制作物としての雑誌とそのために収集した原資料同士の関係のネットワークをデジタル技術を活用して描くことができるという意味で興味深い事例である。 この資料群に注目し、『谷中・根津・千駄木』全 94 号のうち 1-10 号とその原資料を対象としたデジタルアーカイブを構築した [図 1]。

このデジタルアーカイブの活用の試みとして、展示「はじまりの谷根千一地域雑誌『谷中・根津・千駄木』とローカルメディアのこれから一」(2017 年 11 月 8-25 日、会場：

HAGISO）を開催し、雑誌そのものとアーカイブ化対象の資料の展示を行なった $[8]$ 。さらに、コミュニティが運用することを念頭に

図 2: デジタルアーカイブの情報を使ったアプリケーションの実験
置いたアプリケーションを実験的に構築している。Linked Data への対応、画像共有のための新たな国際標準 IIIF（http://iiif.io/）への対応、地理情報を用いて地図へマッピングするためのアプリケーションの漼備などを進めている [図 2]。

## 5. おわりに

本発表で紹介した谷根千アーカイブの事例は、継続中のプロジェクトの中間報告であり、 いまだ実験の結論を出せる段階ではない。これまでの実践を通じた暫定的な課題を整理して本発表を閉じたい。

本プロジェクト自体は、デジタルアーカイブを維持するコミュニティの形成を意図して開始したものではあるが、現在のところはデジタル資源の供給側への介入にとどまっていることはいなめない。情報の需要側に働きかけるためには、地域における情報の流通の実態を明らかにする必要がある。そのためには、地域雑誌『谷中・根津・千駄木』から視野を広げ、地域において誰が情報を発信しそれを誰が何のために活用してきたのかという、地域文化資源をとりまく多様な行為主体のインセンティブ構造の分析が有効となろう。どのような環境においていかなる経路を通じて地域文化資源が現在まで伝えられ、どのように活用されることが期待されてきたのかを実証的に明らかにするのである。こうした地域における情報流通の歴史制度分析の方法論を構築するためにも、特定の地域に注目することは効果的だと考える。

こうした分析によって、地域で継承されてきた文化資源の特性と活用方法を明らかにす
ることで、地域コミュニティがデジタルアー カイブに求める機能要件が明らかになると期待できる。そのうえで、デジタルアーカイブの自主管理を担うコミュニティの形成のモデルを構築することを将来的な展望としたい。

## 謝辞

本報告で紹介した、地域文化資源デジタルアーカイブ・プロジェクトは、東京文化資源会議のプロジェクトのひとつである。本プロジェクトの柳与志夫 (座長)、眞籠聖、椎原晶子、井出竜郎の各氏に謝意を表したい。本報告は、このプロジェクトにおける議論に多くを負っているが、その内容の責任は著者にある。

## 註

[1] http://lda.tcha.jp/ (閲覧 2018-01-05). システムの基盤としては、NTTデータ社が開発する AMLAD (http://www.amlad.jp/) を活用している。

[2] www.europeana.eu/（閲覧 2018-01-05)

[3] https://dp.la/ (閲覧 2018-01-05)

[4] https://www.digitalpanopticon.org/ (閲覧 2018-01-05)

[5] http://21dzk.l.u-tokyo.ac.jp/SAT/ (閲覧 2 018-01-05)

[6] https://commons.wikimedia.org/(閲覧 2 018-01-05)

[7] Cohen, Daniel J. \& Roy Rosenzweig. 2006. Digital History: A Guide to Gatheri ng, Preserving, and Presenting the Past o $n$ the Web. Philadelphia: University of $\mathrm{Pe}$ nnsylvania Press.

[8] http://hagiso.jp/art/2017_yanesenten/ (閲覧 2018-01-05)

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