# 柴山 明寛 SHIBAYAMA Akihiro
東北大学 災害科学国際研究所

\begin{abstract}
抄録：1990 年頃から国内外でデジタルアーカイブ構想が活発化しはじめ、現在、博物館や図書館、教育機関などで数多くのデジ夕 ルアーカイブが構築されている。その一方で様々な理由によりデジタルアーカイブが消滅している現状がある。デジタルアーカイ ブが消滅する理由としては、デジタルアーカイブを運営する組織的な課題とデジタルアーカイブのシステム的な課題があると考え る。そこで本総論では、デジタルアーカイブが消滅する理由について「組織的な課題」と「システム的な課題」を概説するとともに、救済方法についても概説する。

Abstract: From around the 1990s, the concept of digital archives became increasingly popular both in Japan and overseas, and many digital archives are currently being built in museums, libraries, or educational institutions. At the same time, digital archives are facing various challenges, that lead to many not being sustainable and disappearing after a while. This paper outlines "organizational issues" and "systemic issues" which are commonly regarded as major reasons for the disappearance of digital archives and discusses ways to make counteract these problems and make digital archives more sustainable.
\end{abstract}

キーワード：デジタルアーカイブ、デジタルアーカイブの消滅、デジタルアーカイブの救済

Keywords: Digital Archive, Disappearing the Digital Archives, Rescuing the Digital Archive
## 1. はじめに

デジタルアーカイブという言葉は、ここ数年、数多くのメディアに取り上げられている。つい最近見聞きした方には、「デジタルアーカイブの消滅と救済」の特集テーマに驚いている方もいるかもしれない。さらに、本誌の発行元であるデジタルアーカイブ学会も 2017 年 5 月に設立されたことからも、これからの技術だと思われている方も多いかもしれない。しかし、 デジタルアーカイブの技術や構築は、つい最近生まれたものではなく、1990 年代から EU や米国で活動が開始されており、既に 30 年以上の歴史がある ${ }^{[1]}$ 。日本国内においても、1996 年からデジタルアーカイブ

後、日本国内において、徐々にデジタルアーカイブを構築されはじめ、2010 年以降に自然災害関連のデジタルアーカイブが数年の間に数多く構築され、50を超えるウェブサイトが公開された[ $[4]$ 。

30 年以上の歴史があるデジタルアーカイブではあるが、様々な理由により消滅している。その理由は、 いくつもあると考えるが、著者の経験から大きく分けて2つがあると考える。まず 1 つとしては「組織的な課題」もう1つは「システム的な課題」と考えられる。「組織的な課題」とは、運営組織の問題や担当者の異動、方針の転換などの理由により、維持が困難になる課題である。次に「システム的な課題」については、 ハードウェアの耐用年数等によるリプレイスの課題やセキュリティ等に起因するソフトウェアの更新の課題、コンテンツデータのマイグレーションの課題などで、維持が困難になる課題がある。また、どちらも共通する課題として、維持管理のための人件費やシステムの費用などの課題があると言える。

そこで本総論では、デジタルアーカイブが消滅する理由について「組織的な課題」と「システム的な課題」 の2つについてする。

## 2. デジタルアーカイブの消滅についての組織的な課題 デジタルアーカイブは、デジタル化の技術の発展や 安価なクラウドコンピューティングの存在により、個人でもデジタルアーカイブが構築できる時代となって いる。しかしながら、膨大なコンテンツを保有もしく は一から収集する場合には、個人では限界があると言 える。例えば、コンテンツの収集から著作権処理、デ ジタル化、分類整理、メタデータの作成、保存、デジ タルアーカイブの構築などの膨大な作業時間がかか り、また、人件費や維持管理費など、費用も膨大にか かる[4]。そのため、大規模なデジタルアーカイブの構
築には、組織的に行われていることがほとんどである。 しかし、運営母体がしっかりした組織だとしても、様々な理由によりデジタルアーカイブの廃止などが起こる。

## 2.1 組織的な課題

組織的な課題として、東日本大震災の震災デジタルアーカイブの構築団体の事例を示したいと思う。2011 年東日本大震災が発生した以降、50を超えるデジタルアーカイブが構築されているが、わかっているだけで5つの団体のサイトが閉鎖している。閉鎖した団体は、コンソーシアム 2 団体、法人 1 団体、企業 1 団体、自治体 1 団体となっている。コンソーシアムは、組織が解散ともにサイトを閉鎖している。その他の団体は、東日本大震災から 10 年を契機に閉鎖している。また、 その他の団体についてもサイト自体の閉鎖はしていないもののコンテンッの追加・更新していないサイトも数多く存在する。

アーカイブの閉鎖やコンテンツの更新等がなされていない原因としては、担当者の異動や担当部署の変更、方針の転換、構築当初に揭げた目的や意義の達成もしくは目的や意義が薄れたことによるものと考えられる。特に、構築当時の担当者から複数の代替わりがあり、現在の担当者に構築当時の思いや目的、意義などが伝わっていないことである。多くの組織では、人事異動などが $2 \sim 3$ 年単位で行われている。さらに震災デジタルアーカイブの構築している団体の多くは、既に 3 代目や 4 代目の担当者になっていることが多い。 また、年月が経過すると組織の長も交代することもあり、組織全体の方針の転換などでも起こり、当時の目的や意義などがその方針に反映されないこともある。 これは、震災デジタルアーカイブのことだけではなく、様々なデジタルアーカイブを構築している組織や団体に言えることだと考える。また、震災デジタルアーカイブに関しては、震災復興が一段落もしくは終了することで、目的や意義が達成したと考えてしまい、コンテンツの収集や更新を止めるなどが起きている。これは、収集することが目的化してしまい、その後の活用まで目が向けられていないことたと言える。

## 2.2 維持管理費用の課題

デジタルアーカイブを構築する上で、初期構築費用の確保以上に維持管理費用の確保が重要と言える。もち万ん、初期構築費用が潤沢でなければ、目的の量のコンテンッのデジタル化や大量のメタデータの付与などが実現できない。しかしながら、維持管理経費を考
えた場合、データ容量が多くなれば、システムやサー バ機器、長期保存体制等の規模も大きくなり、維持管理経費が増大することなる。また、その管理に見合つた人件費の確保も必要となる。

震災デジタルアーカイブの構築では、国等から多くの初期構築費用の予算が配分され、当初は、それに見合う維持管理経費が計上することができたが、上述の組織的な課題もあり、徐々に費用が削減される団体もある。さらに、ハードウェアのリプレイス時期に予算確保できない課題なども発生している。

## 3. デジタルアーカイブの消滅のシステム的な 課題

デジタルアーカイブの消滅の理由として、ハードウェアの耐用年数等によるリプレイスの課題やセキュリティ等に起因するソフトウェアの更新の課題、コンテンツデータのマイグレーションなどの長期保存の課題などのシステム的な課題がある。

本課題は、担当者が十分理解している必要性はあるが、もっとも重要なのは、その上長や予算を管理している担当者が知っておく必要な事項である。現在、インターネット上の多くの情報は、インターネットに接続する環境があれば無料で閲覧できる。そのため、 ウェブページの構築に携わったことがなければ、構築や運用にどの程度の費用がかかっているかわからないことが多い。さらに、構築や運用費用だけでなく、 ウェブシステムやハードウェアのトラブル、セキュリティのインシデントが発生した場合、それを対処するための費用も必要となる。大規模かつ複雑なシステムほどトラブルが発生した場合、一筋縄で解決が難しく、多くの時間と費用を要してしまう。担当者はもち万んのこと、意思決定を行う上長が、十分な IT リテラシを持っていなければ、システムの運用維持ができなくなることや長期運用のための課題を見過ごしてしまうことにもなる。

## 3.1 ハードウェアの課題

デジタルアーカイブを構築する上で、サーバ機器の存在は欠かせない。サーバの運用方法としては、大きく分けて2つの方法が存在し、サーバやネットワーク機器を自社で保有し運用するオンプレミス (OnPremise）の方法とサーバを自社でサーバを保有せず、 クラウドコンピューティング（以下、クラウド）での管理する万法がある。

オンプレミスでサーバを管理する場合、ハードウェアの初期導入費用や耐用年数が課題として挙げられ

る。その点、クラウドの場合は、月々の運用費用が高い課題はあるが、上記に挙げたオンプレミスのようなハードウェアの課題は発生しない。しかしながら、クラウド上の契約するデイスク容量が数テラバイトを超えるようになるとオンプレミスの初期導入費用や数年間の電気代や保守費用などを合算した額より、クラウドの費用の方が高くなることがある。ただし、これは、 ハードウェアのみの費用に限ったことであり、サーバの管理運用のための人件費を含むとさらに複雑な計算が必要となる。

現状、オンプレミスとクラウドのどちらの運用が良いとも悪いとも言えないが、重要なのは長期運用を考えた計画を立てることである。当初目標を高く持つことは、重要なことではあるが、サーバ等のハードウェアまで当初から高い性能が必要であるかということである。特にディスク容量については、年々単価は下がっており、数年経てば半額になることもある。クラウドの場合には、ディスク容量などの変更も可能なサービスも出てきており、また、オンプレミスについてもディスク容量を見达んだサーバ設計も考えられる。

## 3.2 ソフトウェアの課題

ソフトウェアの課題は、デジタルアーカイブのアプリケーションだけはなく、それらを動かすためのオぺレーティングシステム（以下、OS）やミドルウェア等のアップデートに起因する互換性の課題である。さらに、安全に運用するためには常にセキュリティの課題もある。まず、OS は、Windows OS や Mac OS、Linux などのハードウェアを動かすための基本的なシステム、ミドルウェアは、データベース管理やウェブ管理などのシステムである。OS は、機能向上やセキュリティの向上のために、数年単位でメジャーバージョンアップ（機能追加や大規模な仕様変更）が行われる。 それに関連してミドルウェアもメジャーやマイナー バージョンアップ（不具合修正や小規模改変）なども行われる。この OS やミドルウェアのバージョンアップによって、デジタルアーカイブで使用していた機能の廃止や仕様変更などが起こることがある。そのため、 アプリケーションの変更が必要となる。ただし、バー ジョンアップせずに古いまま使用する方法もあるが、 その問題を先送りするだけでなく、セキュリティホー ルともなり得ることもある。OS やミドルウェアのバージョンアップは、年に数回も行われることがあり、 その都度の対応が必要となる場合もある。これは、才ンプレミスやクラウドでも同じ課題があるが、オンプレミスの場合、OS やミドルウェアのアップデートを
サーバ管理者や請負業者が行わなくてはならず、労力と費用の増大に繋がる。

これからデジタルアーカイブシステムを構築することを考えている団体に対して注意点がある。過去の実績や安定性を重視するあまり、新しいシステムや機能を採用しないことがあるかもしれない。その場合、新しいシステムや機能で苦労するよりも、古いシステムや機能でさらなる苦労があるかもしれないことを常に考えておくことが必要である。また、国内の事例だけに目を向けるのではなく、世界の流れを見ながら、システム設計を考えていただきたい。

## 3.3 運用費用の課題

インターネットの大手ウェブサイトは、 1 年間 365 日停止せず運用がなされている。デジタルアーカイブサイトも同じように 365 日の連続稼働させることを考えてしまうかもしれない。しかし、365日の連続稼働には、多くの運用費用がかかることを理解する必要がある。サーバを稼働させながらメンテナンスをすることは、技術的に難しい作業になることも多く、時間も多く要してしまう可能性があることや、稼働を停止させなくては作業ができない場合などもある。また、軽微なシステム変更もテストを繰り返し、不具合が無いかなどの確認が必要となる。そのため、365日の連続稼働をするためには、ハードウェアの冗長化やステー ジングサーバ（テストを行うためのサーバ）を用意するなどの対応が必要となり、運用費用の増大に繋がる。 ただし、1-2日程度のメンテナンスを行う日を設けるだけで、運用費用が格段に下がることもある。その点も勘案しながら稼働時間とそれにかかる費用を計算することも重要である。

## 3.4 データのマイグレーションの課題

デジタルで一般的に用いられる画像や動画、音声などのファイル形式は、今現在でも数百種類が存在する。 これらのファイル形式が未来永劫、使用できる環境が存在するかは不明確である。ただし、ISO（国際標準化機構）や IEC（国際電気標準会議）、ITU-T（国際電気通信連合電気通信標準化部門)、W3C (World Wide Web Consortium）などで国際標準化されている規格であれば、ある程度の長期利用できる可能性はある。しかしながら、特定のアプリケーションに依存しているコンテンツやハードウェアに依存したコンテンツもあり得るかもしれない。例えば、古い OS でしか動作しないアプリケーションや家庭用ゲーム機のソフトなどである。著作権などの問題がなければ、エミレーター

などで動作させることは可能ではあるが、前述のようにバージョンアップなどの対応も必要となる。記録媒体についても課題があり、パンチカードや磁気テープ、磁気ディスク、光ディスクなどの記録媒体が存在する。つい最近まで一般的だったハードディスクについても、ソリッドステートドライブ（SSD）に置き換わりつつある。これらは、デジタル記録として残されているにも関わらず、読み出し可能なハードウェアが存在しなければ、データを閲覧することすらできない。また、記録媒体の劣化もあることから、常にデー夕を新しい記録媒体に移行する費用も考えておく必要がある。

## 4. デジタルアーカイブの長期運用と救済

デジタルアーカイブの消滅を防ぐためには、上述に示したとおり、構築前の運用計画策定や運用中の計画見直しが重要となる。また上述に示した以外にも数多くの課題はあり、デジタルアーカイブのための長期保存ガイドライン[5]を参照していただければと思う。 しかしながら、いくら計画をしていても不測の事態なども起きる可能性がある。その場合は、多くの団体と事前から連携していることが重要となる。また、救済される側、救済する側についてもデータの移行ができやすい体制を整えていくことが重要と考える。

## 5. おわりに

本総論では、デジタルアーカイブが消滅する理由について、事例を含めながら「組織的な課題」と「システム的な課題」について概説した。

本特集では、4名の方からデジタルアーカイブの消滅と救済について貴重な知見を述べられている。本特集を参考にしていただき、デジタルアーカイブの構築と長期運用についてあらためて考えていただければと思う。

## 註・参考文献

[1] 特定非営利活動法人映像産業振興機構. デジタルアーカイブに関する諸外国における政策調査, 2018.11

[2] 読売新聞. 文化財の国際赤十字構想座談会注目のデジタル保存術＝特集. 1996.03.11

[3] 毎日新聞. [創世期の現場] マルチメディア社会 $/ 29$ 文化保存に最適＝谷口泰三＜編集委員＞. 1996.04.21

[4] A. Shibayama, S. Boret. Transforming the Archives of the Great East Japan Earthquake into Global Natural Disaster Archives. IOP Conference Series: Earth \& Environment Science. June 2019, 10.1088/1755-1315/273/1/012039

[5] デジタルアーカイブジャパン推進委員会及び実務者検討委員会 : デジタルアーカイブのための長期保存ガイドライン (2020年版),

https://www.kantei.go.jp/jp/singi/titeki2/digitalarchive_suisiniinkai/ index.html (参照 2022-08-15).