# [P10] 『演劇博物館収蔵資料デジタル化ガイドライン』の 公開と利活用についての取り組み

O中西智範 ${ }^{1)}$, 瀬上敦子 ${ }^{1)}$, 土屋紳一 ${ }^{2}$

1) 早稲田大学 坪内博士記念演劇博物館, 〒169-8050 東京都新宿区西早稲田 1-6-1

2) 株式会社早稲田大学アカデミックソリューション,

E-mail: t.nakanishi5@kurenai.waseda.jp
## Utilization of The Guideline of Digitization for Collection of The Tsubouchi Memorial Theatre Museum

NAKANISHI Tomonori ${ }^{11}$, SEGAMI Atsuko ${ }^{1)}$, TSUCHIYA Shinichi ${ }^{2}$

1) The Tsubouchi Memorial Theatre Museum, Waseda University, 1-6-1, Nishi-Waseda, Shinjuku-Ku, Tokyo, 169-8050 Japan

2) Waseda University Academic Solutions Co., Ltd.

## 【発表概要】

2018 年 11 月 30 日、早稲田大学演劇博物館は『演劇博物館収蔵資料デジタル化ガイドライン』をクリエイティブ・コモンズ CCO ライセンスで公開した。本発表は、ガイドライン公開の背景や経緯、公開後のガイドラインの利活用における取り組みについて報告する。

## 1. はじめに

近年では、産学官など組織・団体の違いや規模を問わず、多くの情報やデジタル・コンテンツが公開され、広く一般に利用されている状況にある。しかしながら、デジタルアー カイブを支える組織や人材の育成については、多くの議論の余地があるといえる。

早稲田大学演劇博物館では、このテーマを重点課題のひとつとして捉え、2013 年頃より対策を行ってきた。その第一のモチベーションは「デジタル化作業における知識と技術の継承を行うこと」にある。活動の一環として、数年をかけ、『演劇博物館収蔵資料デジタル化ガイドライン』の作成を行うとともに、2018 年 11 月には一般公開を行った[1]。本報告では、ガイドライン公開まで背景や経緯を報告するとともに、ガイドラインの今後の展開について報告する。

## 2. 演劇博物館について

## 2.1 概要

早稲田大学演劇博物館は 1928 年に坪内逍遙が創立し、2018 年に開館 90 周年を迎えた。収蔵品は百万点を超え、アジアで唯一の、そして世界でも有数の演劇専門総合博物館として、エンパクの通称で親しまれている。博物館業務だけではなく、演劇・映像の研究拠点
として、また、地域文化振興の拠点としても多くの活動を展開している。

## 2.2 デジタル化の取り組み

演劇博物館が力を入れているのはデジタルアーカイブである。演劇博物館がデジタルア一カイブの構築に向けた取り組みを開始したのは 1989 年に遡る。1997 年には「錦絵検索システム」を公開し、2001 年には演劇博物館デジタル・アーカイブ・コレクションの公開を開始した。その後、今日に至るまで数多くのデータベースを継続的に公開し、発展を続けている。2016 年には、データベースを大学が管理する共通プラットフォームへ移行し、 SNS と連携したデジタル版ラーニング・コモンズの導入による、利用者との相互利用が可能なサービスの提供や、3D 閲覧によるシミユレーション体験が可能なデータベースの公開など、時代の趨勢や要求に対しても、柔軟な対応を行ってきた。

## 3. ガイドライン作成の経緯

## 3.1 演劇における資料の特性

演劇はさまざまな要素からなる総合芸術である。演劇関連の資料は、台本、書籍などの図書資料から、チラシ、写真などの紙資料、記録映像や音源、その他博物資料など多種多
様である。

上演される演劇は時間や空間の要素で構成されるため、生き物のように変化していくという性質を持つ。そのため、台本にはセリフを書き加えたり隠したりする箇所や、貼り込み資料なども多い。こうした平面的な資料にも、演劇がもつダイナミズム性が表れているといえる。このような観点から、平面資料であっても、資料を立体的、時系列的にとらえられるよう、画像の順序や見え方を考慮しデジタル化を行う必要があると考える。貼り込み資料の例を図 1 から図 5 に示す (図版「イ00402-02 姫競双葉絵草紙」演劇博物館所蔵)。

図 1. 台本を開いた状態

図 2. 貼り込み部をめくった状態

図 3. 左ページの貼り込み部、右側情報

図 4. 左ページの貼り込み部、左側情報

図 5. 左ページ本文の情報(貼り込みに隠れた部分)

## 3.1 演劇博物館が抱える課題

演劇博物館では、デジタル・アーカイブ・ コレクションの管理や、資料デジタル化作業において、デジタルアーカイブ室が主にその業務を担当している。しかしながら、同室の要員は、大学の人事規則等に則り $3 \sim 5$ 年で入れ替わりが起こるため、デジタル化作業における知識と技術の継承が難しいという問題がある。また、収蔵資料のデジタル化においては、その画像化作業（デジタルカメラでの撮影や、スキャニング機器等によるスキャニング）を委託業者に依頼し行うことも多く、特に専門知識を必要とする作業では、委託業者に委ねざるを得ない部分が多く、委託業者の変更によりデジタル化品質を一定に保つことが難しいという状況もある。

## 4. ガイドライン

## 4. 1 ガイドラインの目的

本ガイドラインは、 3 で記した状況や問題点を踏まえ、演劇博物館内の平面資料をデジタル化する際の、各作業の標準化を図るために作成したものである。一定の基準を作成することで、作業の合理化を図り、また、デジタル化作業委託先が変わる場合でも、品質を高水準で維持することを目的としている。

## 4.2 ガイドラインの特徴

類例として参考にできるドキュメントには、「国立国会図書館資料デジタル化の手引 2017 年版」や「映画関連資料デジタル化の手引」、

「日本語の歴史的典籍のデジタル化に関するマニュアル」などが挙げられる[2][3][4]。これら類例のドキュメントと比較した場合の、本ガイドラインの特徵は、資料のデジタル化作業における資料現物に対する記述内容に徹底している点である。表 1 に、本ガイドラインの目次を抜粋する。章 2-2 以降は、資料をデジタル化する際の、画像ファイル名の付番ルールや資料分割ルール、付属資料等を伴う特殊・例外資料に対する画像化ルール等を記載している。なお、できる限り図を交え解説することで、仕様理解が高まるよう考慮し、作成していることも特徴と言える。ガイドラインの章 4-1-7 の内容を図 6 に示す。

公開にあたっては、本ガイドラインが、外部でも広く有効利用されるよう工夫をしている。クリエイティブ・コモンズ $\mathrm{CC0}$ にて公開を行っているため、利用者は、制限なく二次利用が可能となっている。また、ガイドラインは PDF 形式に加え、Microsoft PowerPoint 標準のファイル形式でも公開している。図解は、写真画像でなく図形オブジエクトを用いて描画しているため、文字だけでなく図についても、各利用者の用途にあわせ、柔軟な変更が可能である。表 1. ガイドライン目次

 \\

図 6. ガイドライン章 4-1-7 のイメージ

## 5. 課題と展望

## 5. 1 デジタル画像の検查

3.1 に記したように、当館収蔵資料には貼込みのある資料など、複雑な形態の資料が多いという理由により、デジタル画像の品質を担保するための、画像検査作業を重視している。この作業には、ファイル名の確認や画像化順序、色調整処理結果の確認、ブレやゴミの確認など多岐にわたる検查項目を設けている。しかしながら、各検査の合否判定は、明確な基準を定めることが難しい項目も多く、作業者の裁量に委ねている部分が大きい。

大量の画像データを検査するには、相当の時間的コストが必要となる。将来的な展望として、この検查作業をいかに効率化・自動化できるかという課題に対し、検討を行っている。例えば、画像中に配置するカラーチャー トの各カラーパッチに対する RGB 值の確認作業は、画像に対するパターンマッチング (Pattern matching)の手法を応用した、ソフトウェアの利用により、自動化の可能性があると考える。このように、数値化できる検查項目については、積極的に自動化を進めるべきと考えている。

この度の公開では、ガイドライン第 5 章「撮影データの検査について」は記載できていない。また、記述範囲を平面資料に限定しているため、立体資料や $\mathrm{AV}$ (映像・音声)資料、 ボーンデジタル資料についての記載を行うことも、今後の課題である。

## 5. 2 ガイドラインを題材としたワークショッ プの開催

2019 年 3 月初旬に、本ガイドラインを題材
にしたワークショップの実施を計画している。 デジタルアーカイブの現場の声によって議論が交わされ、新たな“気づき”を生み、各組織での資料デジタル化の促進や、作業円滑化に役立ててもらえることを期待する。

## 6. おわりに

ガイドラインの公開や、本発表など、一連の活動を通し、デジタルアーカイブに関わる関係者の人材の育成に貢献できればと考える。

## 参考文献

[1] 早稲田大学演劇博物館. “演劇博物館収蔵資料デジタル化ガイドライン”. 早稲田大学文化資源データベース. 2018-11-30.

https://archive.waseda.jp/archive/subDBtop.html?arg=\{\%22subDB_id $\% 22: \% 22106 \% 2$ 2\}\&lang=jp, (参照日 2019/01/20).

[2]国立国会図書館. “国立国会図書館資料デジタル化の手引 2017 年版”. 国立国会図書館. http://www.ndl.go.jp/jp/preservation/digitiza tion/guide.html, (参照日 2019/01/20).

[3] 国立映画アーカイブ. “「映画関連資料デジタル化の手引」について”. 国立映画アーカイブ. 2018-3-31.

https://www.nfaj.go.jp/nfc_bdc_blog/2018/03/ 31/「映画関連資料デジタル化の手引」について/, (参照日 2019/01/20).

[4] 国文学研究資料館. “日本語の歴史的典籍の国際共同研究ネットワーク構築計画”。国文学研究資料館.

https://www.nijl.ac.jp/pages/cijproject/datab ase.html, (参照日 2019/01/20).

この記事の著作権は著者に属します。この記事は Creative Commons 4.0 に基づきライセンスされます(http://creativecommons.org/licenses/by/4.0/)。出典を表示することを主な条件とし、複製、改変はもちろん、営利目的での二次利用も許可されています。