# \author{佐藤 翔輔 \\ SATO Shosuke \\ 東北大学 災害科学国際研究所
}

抄録 : 災害研究・災害科学の領域では、「災害を語る」ことの意味や効果について、真に検証されていなかった。本稿では、これ まで筆者が「災害対応経験を語ること」の意味や効果について実証的に検証してきた内容を紹介する。1つめは、宮城県庁職員に おける東日本大震災発生以前の災害対応経験の継承事例をもとに、語り合いの効果を定性的に検証した事例を示す。2つめは、震災語り部の語りを受けた聞き手におよぼす生理反応・心理反応・記憶量の変化を実証した実験研究の事例を示す。最後に、これら のエビデンスにもとづいて実践されている東日本大震災発生後の宮城県庁職員における継承の実装事例を紹介する。

Abstract: This paper introduces an example in which the author has empirically verified the significance and effectiveness of "Disaster Storytelling". First, the significance was qualitatively verified based on the case of inheriting the disaster response experience of Miyagi Prefectural Government staffs before the 2011 Great East Japan Earthquake disaster. Second, experimental study have demonstrated changes in physiological, psychological, and memory levels that affect listeners who are told by the disaster storyteller. Finally, a social implementation of inheritance by Miyagi Prefectural Government office after the Great East Japan Earthquake, which is practiced based on these evidences, is shown.

キーワード : 災害の語り（災害の語り継ぎ）、科学的エビデンス、災害伝承、災害対応、経験の継承、長期的記憶

Keywords: Disaster Storytelling, Scientific Evidence, Disaster Tradition, Disaster Response, Experience Inheritance, Long-term memory

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# 1. はじめに

一人の人が災害を何度も経験することは決して多く ない。時間の経過とともに、災害対応を経験した個人・地域が世代交代することや、組織の人員が更新さ れることを念頭におけば、効果的な災害対応を行うた めには、過去の災害における経験を家庭・地域や組織 の中で継承し、活かすことが重要である[1]。

2011 年東日本大震災の被災地では、語り部（震災語 り部）や被災地ガイドと呼ばれるヒトによる口承が盛 んに行われている ${ }^{[2]}$ 。東北ブロック紙と全国紙を併せ た 5 紙を調査した結果にもとづけば、紙面に掲載され た東日本大震災の震災語り部と被災地ガイドは、2019 年 3 月時点で男性が 183 名、女性が 210 名と、述べ 393 名存在していたことが分かっている ${ }^{[3]}$ 。この人数 はあくまで紙面に掲載された人物の人数であり、活動 している語り部やガイドの人数はこれを上回る。組織 が災害対応の経験を継承する手段として、問わず語り のインタビュー調査によって、災害対応従事者のあり ままの経験・認識を形式知化する方法が開発されてい る ${ }^{[4]}$ 。2004 年新潟県中越地震で被災した新潟県小千谷市では、この手法に基づいた記録誌 ${ }^{[5]}$ が作成された。

このように、「語ること」、それを記録として残すこ とは、これまで盛んに行われている。挄らら、災害 の経験を継承するという観点からは、このような活動 は多くの人とって肯定的に捉えられるだうう。一方で、 その意味や効果につて、災害研究・災害科学の領域で は真に検証されていなかった。言い換えれば、科学的 なエビデンスが示されてこなかった。本稿では、これ まで筆者が「災害対応経験を語ること」の意味や効果 について実証的に検証してきた内容を紹介したい。

## 2. 定性的な検証：語ることによって災害対応 が効果的に行えるのか

表 1 に、2019年 4 月における宮城県庁職員数を示す[6]。

宮城県庁の職員数は、同時点で 4,678 人であり、そのうち 2011 年 4 月以降に採用された職員は 1,455 人と、東日本大震災が発生した 2011 年 3 月 11 日時点に勤めていなかった職員が3 割以上を占めている。東日本大震災が発生してからの 10 年以上の経過のなかで、体
表12019年4月における宮城県庁職員数

 & 1,455 人 \\

図1災害対応の経験を組織内で効果的に継承する方法の体系 [7][8]

験した職員そのものが減少しており、そのままにしておけば災害対応の過程そのものや、そこで学んだこと庁内に残らなくなってしまう。

筆者は、宮城県より 2016 年度～2017 年度に「東日本大震災記憶伝承・検証調査事業」を受託し、兵庫県、新潟県、南海トラフ地震想定範囲の自治体、宮城県職員、宮城県内の基礎自治体などへの聞き取り調査やアンケート調査、さらには災害対応の記憶継承に関する先行研究の整理を通して、宮城県庁内で東日本大震災の記憶を効果的に伝承する方法について検討を行い、 それをとりまとめた[7]。災害対応の経験を組織内で効果的に継承する方法の体系として提案したものを図 1 に示す $[7][8]$ 。

本稿では、図 1 中の「手記・物語」と「経験の語り合い」について詳しく述べる (それ以外の部分につ

成果物のかたちとしての手記・物語は、「翔べフェニックス」[9] にヒントを得ている。「翔ベフェニックス」は、1995 年阪神・共通の復旧・復興に取り組んだ兵庫県職員が直面した課題や、どう解決していったのか、復興の対応に当たった県職員の自らの経験をふりかえった物語形式の記録である。聞き取り調査からは、東日本大震災の発生を受けて、「その晚」にこれを読み、災害の時系列過程をイメージしたという証言が得られた ${ }^{[8]}$ 。戦略決定層においては、高次レベルの対応の過程を物語形式（ストーリー）でインプットすることが有効であり、このような位置づけ・形式の媒体が災害対応に有効であると言える。同様の観点から事例・実例のエピソード本人映像も効果的と思われ

る。災害対応の時系列的な過程を記述した読み物としての災害エスノグラフィー[4] もこれに該当する。なお、人間による現象の理解においては、物語形式が有効であることは既に明らかにされている[10][11]。

聞き取り調査の中では、一部の部局（財政課）の中では、1978 年宮城県沖地震が発生してから東日本大震災が発生するまでの間に「インフォーマルな語り合い」が行われたいたことが明らかになった（図 2 ${ }^{[8]}$ 。 そこでは、1978 年宮城県沖地震での対応業務の経験を受けて、初動体制を整えることが、最も重要であることから、当時から「どうやったか」「どうするか」 などを常々話し合っていたという。宮城県沖地震を財政課で経験した職員 (112)、図左）が、その後異動があったものの、再び財政課に配置になったときに、宮城県沖地震を経験していない職員 (3)(4)、図中央）に当時の体験を頻繁に語っていたという。

東日本大震災においては、それらの職員が上層部となっていたために、迅速に連携を図ることができたという証言が得られている $[8]$ 。なお、経験の継続的な語り合いという学習活動が問題解決の場面において重要であることは、認知心理学における人材育成に関する研究で既に指摘されている ${ }^{[12]}$ 。

## 3. 定量的な検証：語ることは「残る」のか

体験者による語りは、体験者の命の限り、もしくはそれよりも早い時期に終焉せざるを得ない。1933年昭和三陸地震津波と東日本大震焱を経験し、紙芝居「つなみ」の作者で、語り部活動されていた岩手県宮古市田老出身の田畑ヨシ氏は、2018 年 2 月に 93 歳で亡くなっている $[13]$ 。災害伝承とは異なるが、戦争・空襲体験の語り部活動の中には、自身の体調を踏まえて自主的に引退する事例 $[14]$ も見られる。

災害体験の語りが有効であることを踏まえれば、当事者の語りを何らかの媒体に複製し、それを再生でき

るようにしておくという、バックアップを確保することが方策として考えられる ${ }^{[15]}$ 。記憶を複製する媒体には、語り部が語っている様子を撮影した「映像」、 そこから音だけを抽出した「音声」、そこからトランスクリプト化した「文字 (テキスト)」、語り部本人ではない人物が当事者を模倣することによって再生する 「ヒト」が挙げられる。

他方、複製・再生する媒体の違いが、当事者による語りに比べて、それを聞いた・読んだ受け手にどのような影響を及ぼすのかについては明らかにされていなかった。複製した媒体による再生が、当事者本人の語りとどれだけ同等な効果をもたらすのか・もたらさないのかは客観的には明らかにするために、筆者らは、災害体験の「語り」が再生されることによる受け手の影響について、媒体ごとの差を明らかにすることを目的とし、震災を体験した当事者による生の語り (生語り (本人)）、体験した本人とは異なる人物（生語り（弟子)）、本人の語りの映像 (映像)、その音声 (映像)、 その文字 (テキスト）を再生媒体として、生理反応、心理変化、記憶量の視点から比較実験を行った (図 3) ${ }^{[15]}$ 。 ある語り部に協力いただき、語り部の体験談を、1)本人の語り、2）本人の語りを身近で聞きつづけてきた支援者の語り、3）本人の声付きの映像、4）本人の音声のみ、5）テキストの5つの方法で伝えた場合に、受け手の記憶にどの程度残るかなどを比較した。20 代～60 代の男女を5つのグループに分けて、それぞれ違う5つの方法で体験談を聞いたり、読んたりした。直後に、聞いた・読んだ体験談の内容を参加者にできるたけ書き留めてもらい、その質・量を記憶量として数値化した。実験中は、リアルタイムで心拍数を測定した。実験の前後には、心理状態を問う質問紙を用意

図4 再生量の群間比較（直後、8ヶ月後）

※凡例内のかっこは、分散分析の結果のp値 $(* \mathrm{p}<0.05 、 * * \mathrm{p}<0.01)^{[15]}$

し、その状態を評価した。8ケ月後に抜き打ちで再度書き出してもらった（図3)。

結論として、心拍数も感情変化も、媒体による差は認められず、語りをどの媒体から再生しても生理反応も心理反応には大きな違いはあらわれないことが分かった[15]。

記憶量については、それとは異なる結果が得られた。実験直後はほとんど差がなかったが、8ヶ月後になると、本人の語りを聞いた参加者が最も詳しい内容を覚えていた（図 4) [15]。次いで、弟子、映像、音声、文章の順で記憶に残りやすいことが分かった。経験したヒトの生の声は、臨場感や重み・深みが大きく異なる。音楽やスポーツを生で観戦したい気持ちと一致する。 この実験で分かったことのもう一つは、本人でなくても、直接ヒトから聞いた方が記憶に残りやすいということである。広島や長崎では、直接被爆を経験していないヒトが、被爆者からの経験を引き継ぎ、体験談を語る取組みがすでに行われている ${ }^{[16]}$

## 4. まとめに代えて：エビデンスにもとづく実装 ここまでに見えてきた、災害対応を経験した当事者 が直接語ることの意味・効果のエビデンスにもとづい て、宮城県庁では、東日本大震災の記憶伝承を実現す ることを目的に、2019年 8 月から東日本大震災にお ける災害対応業務を経験した職員に対するインタ ビュ一調査事業（宮城県「復興 10 年総括検証」事業） を実施している ${ }^{[1]}$ 。これは、東日本大震災からの復旧・復興過程で得られた職員の経験や学んたことを次世代の職員に伝えるために実施することを目的として おり、3力年（2019 年度 2021 年度で、62テーマ (応急仮設住宅の整備・運営、災害廃棄物の処理、公共施設の復旧、被災者の心のケアなど）について、のべ 600 名以上の職員に対してインタビューを実施する大規模事業である。
宮城県におけるインタビュー調査事業の様子を図 5 に示す。インタビュー調査で得た証言（音声）のトランスクリプト（生データ）を作成する。また、本人の 「語り」を研修等で活用するために、映像撮影も行っている。インタビュー調査では、話し手、聞き手、同席者 (聴講者) 、事業担当課 (復興支援 - 伝承課)、外部アドバイザー（著者）が、図 5 のような配置となつて実施する。本調查事業の最大の工夫は、東日本大震災の対応業務を経験していない若手の職員や、震災発生当初は担当ではなかった現在の担当職員が同席・聴講し、「直接的な職員間伝承」を行っている点である。若手職員や現担当職員が「聴く」のは、もちろんのこと、インタビュー終盤では感想や質問（「訊く」）を発言してもらうことで、話し手 (災害対応業務の体験者) と未経験者の語り合いの場を実現している（図 6)。

参加した同席者からは、「こういった機会にしか聞けない内容だった (2016 年入庁、男性) 」、「職員同士が会話している形式（グループ形式）だったので当時の状況や雾囲気がよく分かりました（2011 年入庁、

図5 宮城県庁における東日本大震災における災害対応業務を経験した職員に対するインタビュ一調査の様子 (会場全体) ${ }^{[1]}$

図6 宮城県庁における東日本大震災における災害対応業務を経験した職員に対するインタビュー調査に参加する業務未経駩職員や現担当職員の様子 ${ }^{[1]}$男性)」、「インタビューを受けている方々が、時々絞り出すように当時のことを語ってくださるのを見て、今も当時のことがつらい記憶として残っているのだろうと思うと、涙が出そうになりました（2016 年入庁、女性)」「令和元年台風 19 号の災害対応の前に聞けていればよかったと思う話が多かったです。もちろん事後となった今でも聞いて無駅ではありません（1996 年入庁、女性)」などの感想が得られている。

津波（津波災害）の再現期間は、複数の世代をまたぐことから、家庭、地域、組織における記憶伝承における役割が大きい。どうすれば効果的に持続的に災害伝承が行われるかを問いつづけ、明らかになったことを踏まえた実践が重要である。特に、ここでの議論を見て上く分かるように、災害伝承の要は「ひと」である。その災害伝承を担う「ひと」づくり (人材育成) の方法を明らかにし、実践することこそが、今後の最も重要なミッションである。

## 註・参考文献

[1] Shosuke Sato; Fumihiko Imamura. Evaluation of Listeners Reaction on the Storytelling of Disaster Response Experience: The Case of Service Continuity at Miyagi Prefectural Office After Experiencing the Great East Japan Earthquake. Journal of Disaster Research. 2121, vol. 16, no. 2, p.263-273. doi: https://doi.org/10.20965/jdr.2021.p0263

[2]佐藤翔輔.「災害を伝える」活動の最新動向一「災害かたりつぎ研究塾」の合宿活動をもとにして一. 口承文芸研究. 2015, no. 38, p.42-51.

［3］佐藤翔輔. 東日本大震災の被災地における震災語り部・被災地ガイドの年代・性別・空間分布. 地域安全学会東日本大震災特別論文集. 2020, no. 9, p.73-76.

[4] 林春男; 田中聡：重川希志依. “防災の決め手「災害エスノグラフィー」一阪神・淡路大震災秘められた証言”. NHK出版. 2009, 242p.

[5] 新潟県小千谷市. “新潟県中越大震災小千谷市の記録”, 2010 .

[6] 吉田美穗. 東日本大震災からの復旧・復興過程で得られた職員の経験を伝える〜次世代の職員に伝え、今後の判断材料のひとつに〜.広島に学ぶ「伝承者を育てる」3.11メモリアルネットワーク・まなびあい交流プロジェクト企画シンポジウム発表資料. 2019.

[7] 東北大学災害科学国際研究所. 平成29年度東日本大震災記憶伝承・検証調査事業調査報告書. 2018.

[8] 佐藤翔輔；今村文彦. 過去の災害対応の経験は継承されたのか・活かされたのか？：東日本大震災で対応した宮城県職員を対象にした質的調査結果と提案. 地域安全学会論文集. 2018, no. 33, p.105-114.

[9] 阪神・淡路大震災記念協会. 阪神・淡路大震災 10 年翔心フェニックス一創造的復興への群像. 阪神・淡路大震災記念協会. 2005, 779p.

[10] 例えば, Orr, J. Talking About Machines: An Ethnography of Modern Job. Cornell University Press., 1996.

[11] 佐藤翔輔. 災害対応の知識共有に関する理論的考察：「語

り」に着目して. 地域安全学会梗概集. 2018, no. 42, p.165168.

[12] 中原淳；長岡健. ダイアローグ対話する組織. ダイヤモンド社. 2009, 224p.

[13] 岩手日報.「津波の語り部」田畑ヨシさん死去宮古・田老出身. 2018.3.1.

[14] 神戸新聞. 姫路空襲の語り部活動 20 年田路さんが3日最後の講演. 2018.11.2.
[15] 佐藤翔輔; 邑本俊亮; 新国佳祐; 今村文彦. 震災体験の 「語り」が生理・心理・記憶に及ぼす影響：語り部本人・弟子・映像・音声・テキストの違いに着目した実験的研究. 地域安全学会論文集. 2019, no. 35, p.115-124.

[16] 佐藤翔輔; 岩崎雅宏. 広島市における被爆体験伝承者・被爆体験証言者養成研修の実態把握 : 災害体験伝承者の養成を見据えて. 地域安全学会梗概集. 2020, no. 46, p.61-64.