# [16] デジタルコモンズクラウドサービス dcommons.net による地域学習の包摄的支援
○前川道博 1 )
1) 長野大学企業情報学部, $\overline{\mathrm{T} 386-1298$ 長野県上田市下之郷 658-1
E-mail: maekawa@nagano.ac.jp

## Area-Based Learning and Activity Support using Digital Commons Cloud Service d-commons.net

MAEKAWA Michihiro ${ }^{1}$

${ }^{1)}$ Nagano University, 658-1 Shimonogo, Ueda, 386-1298 Japan

## 【発表概要】

分散型地域デジタルコモンズ(デジタルな地の共有地)の実現を支援する目的で開発を進めてきたクラウドサービス d-commons.net を 2020 年『みんなでつくる下諏訪町デジタルアルバム』 に適用して以来、その汎用化・普及推進に取り組んできた。それ以後、『みんなでつくる西部地域デジタルマップ』『みんなでつくる信州上田デジタルマップ』等、タブレットを活用した児童生徒の主体的学習支援、地域資料のデジタルアーカイブ化、キュレーション型地域学習支援、教員向け地域学習研修支援といった多目的な方向で包摂的に地域学習・地域活動の支援ができた。本発表ではその実績と知見を踏まえ、デジタルコモンズ実現に向けて解決すべき課題とその方向性を提起する。

## 1. はじめに

社会のデジタル化が進展し、従来の知識消費型社会から知識循環型社会へのパラダイムシフトが起きている。それと共に地域の知の再編が問われるようになってきた。知識を一方的に受け取る「知識消費」から専門家も学習者も誰もが知識を授受しあえる「知識循環」 が実現される社会を「デジタルコモンズ」(デジタルな知の共有空間) と呼ぶこととしよう。 その概念を図 1 に示す。

図 1. デジタルコモンズ概念図

筆者らは知識循環型のメディア環境となるクラウドサービス $d$-commons.net[1]を開発し、 その社会への適用、サービスの汎用化・実用化に取り組んできた。

筆者は、インターネットが社会に普及しつ
つあった 1997 年から誰もが多様なデータを自由に蓄積・発信・共有できるメディア環境の実現を目指し、デジタルアーカイブ構築、主体的ポートフォリオ学習が同時に支援できる参加型の地域プラットフォーム構築支援サー ビス PPCorn(PopCorn/PushCorn)を開発し、学校における学習支援、地域活動の支援などに役立ててもらってきた実績がある[2]。

2017 年以降は、知識循環型社会へのシフ卜を意識し、PPCorn の発展的メディア環境ともなる d-commons.net の研究開発を進めてきた[3]。PopCorn 開発からすでに 20 年が経過し、システムに対する利用者のニーズやメディア意識も変化してきた。端的なニーズは誰もがスキルレスでいきなり利用できるユー ザインタフェースの平易性、際限なくデータを蓄積・共有できるプラットフォームとしての汎用性・フールプルーフ性(どのような利用状況にも耐える運用上の強勒性)である。

## 2. 分散型地域デジタルコモンズの概念

分散型地域デジタルコモンズの概念は、 2015 年の拙論 [4]で提起した。PPCorn および地域 SNS の実績を踏まえ、 $\lceil$ AII(Augmented Intelligent Interaction $=$知識の接触への限りなき増大)」の実現に向け

た知識基盤プラットフォームの要件として以下の 5 項目を挙げた。

(1)データ倉庫

(2)AII データ・アーキテクチャ

(3)オーサリング要件 : 非定形文書の構造化

(4)地理・時系列インデクス空間への写像

(5)関連づけ・相互参照の編集機能

デジタルコモンズサイトは、学習者それぞれの主体的で持続的な学習の支援、知識資源・学習成果の共有・利用促進を図れるようにするため、親サイト/マイサイトの複合的・階層的なサイト体系とした（図 2 ）。

図 2. デジタルコモンズサイトの複合的構成

マイサイトは、自らの学習を際限なく記録し蓄積し知識を生産できるようにするためのポートフォリオ学習支援を目的とするメディア環境である。それらを親サイトに包掑することにより知識の共有・利用促進を支援する。 その実運用においては、サービスがそれぞれの事業者、運営主体ごとに自律分散して利用できることが求められる。デジタルアー カイブサイトの構築には、特定業者が提供するサービスを利用する形が一般的である。そのためには低コストであること、導入が容易であること、複数の利用者が参加できる開かれたサービスであること、持続可能な運用に移行できることが求められる。

## 3. d-commons.net の設計

以上の検討・試作・試供の段階を経て、実用に供することのできる分散型デジタルコモンズクラウドサービス d-commons.net の設計および開発を行った。

開発においては”small start”(小さく始める) を基本スタンスとした。アーカイブサイトを構築する場合、既存のアーカイブ系サービスのオープンソース系プログラムを援用しシステム構築するケースが多い。こうしたツールの多くは利用者にとっての使いやすさは考慮されていないケースが多い。加えてデジタルアーカイブのベースとなるデータベースのスキーマが厳密に設計されたケースが多い。その結果としてシステム開発（ツールの援用） には高い開発スキルが要求されるものとなり、不可避的に開発工数が発生する。またツール仕様の制約を受けるため、ユーザニーズに応える柔軟な対応がしにくくなる。プログラムは技術的進化、社会ニーズの変化を伴うものであるため、プログラムは任意に差し替えられるものであることが望ましい。

d-commons.net の開発においては、データベースの継承を保証しつつ、プログラミングスキルがある意味未熟な学生でも新たなプログラムの開発・差し替えをしやすくすることにより、持続的なアーカイブの発展的継承が担保できる。

以上の基本方針のもと、段階的に $\mathrm{d}-$ comons.net の設計・実装に着手した。その過程でクラウドサービスの基本モデル設計を行った。その要諦は次の 2 点である [5]。

(1)群小化に対応した複合スキーマ構造モデル

地域・施設・学校等でのデジタルアーカイブのスキーマ（メタデータ構造）は個別に異なる。その個別性、特殊性を殺ぐことなくスキーマに反映させることができる。これにより利用者・学習者中心の柔軟なデジタルアー カイブ運用がしやすいものとなる。 (2)可搬的データモデルとデータエクスチェンジ従来、デジタルアーカイブは特定のシステムに保有され、データの可搬性は不自由なものであった。現代においてはアーカイブデー タのオープンデータ化は具備すべき条件となってきた。そのためにもデータはその取り出

しや他サービスへの移行などが極力容易となるよう保証される必要がある。

## 4. デジタルコモンズサイトへの適用 4. 1 小さく始め汎用化を図る発展的開発 d-commons.net は、スパイラルモデルによ る開発を行っている。分散型地域デジタルコ モンズの開発にはトップダウン型の開発手法 はなじまない。自律分散する地域、自治体・団体等の運営主体を考えるとなおのこと、「小 さく始める」が重要である。

d-commons.net は、2020 年 2 月に稼㗢した地域デジタルコモンズクラウドサービス『みんなでつくる下諏訪町デジタルアルバム』の構築のために開発したプログラムが起点である。開発は無理せず、運用者である下諏訪町立図書館と要求仕様の十分な打合せをしながら初期仕様を策定した。

この際に「群小化に対応した複合スキーマ構造モデル」を採用した。古い写真を対象としており、アーカイブサイト構築以前から写真の寸法や年代などの写真依存の属性情報が含まれており、汎用的なデータベースのスキ一マとはならないが、個別的な要求仕様（群小化）に対応できるメリットがある。

群小化に対応した複合スキーマ構造とすることにより、今後、Japan Search 等、他のデジタルアーカイブサービス等とのデータの流通を図る場合にデータエクスチェンジの機構を設けることにより、データ互換・変換を図ることができる。

## $4.2 \mathrm{~d$-commons.net 適用サイト事例}

これに続き、以下のデジタルコモンズ、クラウドサービスサイトに d-commons.net を適用した。現時点では d-commons.netを既に 10 を超えるサイトに適用した実績がある[6]。現状では問題なく運用できている。

いずれも施設、学校、団体等がその必要性においてサイトを構築し運用している点に特色がある。それぞれのクラウドサイトには全く異なるデータベースのスキーマを適用しながら同じクラウドサイトで運用している。

## 5. 解決すべきいくつかの課題

これまでの支援実践をふり返り、デジタルコモンズ実現の支援において直面した課題と方向性を提起しておきたい。

（1）地域社会への浸透を阻む壁の克服

デジタルコモンズの運用で直ちに直面する課題は、デジタル化の意味や意義が殆ど理解できない地域社会の壁である。長野県上田市の『みんなでつくる西部地域デジタルマップ』[6]は、運営部会以外の住民にその周知・利用促進を図ることが困難であった。その解決策としてデジタルマップ周知の冊子を地域の全戸に配布した。さらに地域のイベントと連動させた「デジタル写真展」イベントを行うなどしてその普及につとめている。冊子とデジタルマップの相互補完による運営が地域社会においては現実的な運用ソリューションとして欠かすことができない。

（2）世代間デジタル対応ギャップの克服

学習支援活動においては、小学生・高校生・大学生に利用してもらった。これらの世代はツールを抵抗感なく使っている。地域探検などの地域学習にもスマホやタブレットなどを利用している。記事の選択、タイトル付与、画像選択、説明文の記述など必要最小限の指示で学習に活かした利用ができている。

これに対して教員や中高年層の市民に対しては、個人の地域に対する知識差、探求力の差、メディアリテラシーの差が両極端であった。できる人は難なくできるが、できない人には対応が難しい面がある。

（3）地域資料のデジタル化促進

学校などの地域学習で本来参照されるよい地域資料のほとんど全てはデジタル化されていない。その問題すら全く顕在化していない。小学校の郷土資料館には農具や虫具などの道具類の他、多様な資料が収蔵されている。現実には教員がそれらをどう地域学習に活かせるかがわかる教員は限られ、児童も道具類に触れる機会が極めて少ない。『塩尻小デジタル資料館』は教員や児童が教室や自宅でいつでもそれらにアクセスできるようにデジタル化した。地元住民による解説も動画で示す工
夫を行った。GIGA スクールに適合した資料のデジタル化はその比較的少ないデジタル化の労力に比して大きな学習効果が期待できる。

## 6. おわりに

以上の通り、d-commons.net は開発を重ね実用に向けた実践を重ねたことにより、汎用的なデジタルコモンズクラウドサービスとして提供できる段階に至ってきた。異なる支援ケースに適用させてきたこともその汎用性を高める上で効果が高かった。

今後は、これらの実践で得られた方法論、知見を、学校教育、生涯学習、地域活動など、地域や年齢の差を超えて包摂的に支援できる 「学び方モデル」を手引き化して、デジタルコモンズサイト利用による地域学習・地域活動の実践を推進していくことに取り組みたい。 サービス開発の面では、利用者の拡大に対応したサービスの提供・開放を行うためのパッケージ化による提供、オープンソース化、 Japan Search 等と相互接続するためのデータエクスチェンジ機構の実装に取り組んでいくことが課題である。

## 参考文献

[1] クラウドサービス d-commons.net.

https://d-commons.net/ (参照 2022-05-15).

[2]前川道博,後藤忠彦. 素材中心による生涯学習支援システム「PopCorn」の開発. 岐阜女子大学文化情報研究センター研究報告 1.1999, p.25-30.

[3]前川道博. 地域デジタルコモンズの概念とその構築：信州デジタルコモンズ『わたしたちの信州』の創成モデル. 日本教育情報学会年会論文集 33. 2017, p.136-139.

[4]前川道博. 地域の知の編集を支援する AII の概念〜知識基盤プラットフォーム創出とオ ープンデータ促進に向けて〜.日本教育情報学会年会論文集 31. 2015, p.110-113.

[5]前川道博. 分散型デジタルコモンズの汎用モデル開発:下諏訪町地域アーカイブの構築を通して. デジタルアーカイブ学会誌 4(2). 2020, p.85-88.

[6]d-commons.net サイト一覧.

https://mmdb.net/maekawa/dc-list.html ( 参照 2022-05-15).

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