# [A12] 民族誌資料のデジタルアーカイブ化にかかる諸問題

○伊藤敦規 1)

1) 国立民族学博物館，〒565-8511 大阪府吹田市千里万博公園 10-1

E-mail: ito@minpaku.ac.jp
## Problems on digital archiving ethnographic materials \\ ITO Atsunori1)

1) National Museum of Ethnology, 10-1 EXPO-Park, Suita, Osaka, 565-8511 JAPAN

## 【発表概要】

国立民族学博物館は現在、フォーラム型情報ミュージアムというプロジェクトを進めている。世界各地の博物館、ソースコミュニティの人々（資料の制作者、使用者、その子孫）、そして民博が国際協働研究という枠組みにおいてチームを組み、収蔵する民族誌資料の高度情報化と、博物館から遠く離れた地に暮らすソースコミュニティによる資料データへのアクセスと利用を簡便化させる協働環境を整備する、学術的かつ実践的な試みである。本発表ではこのプロジェクトを進めることで明らかになった民族誌資料のデジタルアーカイブ化にかかる諸問題を検討するとともに、ソースコミュニティの人々や連携機関との意見交換を経て採用した対応を例示する。

## 1. はじめに

国立民族学博物館（民博）は「フォーラムとしての博物館」という思想を掲げ、主に展示資料に関連する人々の交流を図ることで、異文化理解と多文化共生の促進に努めてきた。

創設 40 年目の 2014 年には、その思想を拡大寸る「フォーラム型情報ミュージアム」プロジェクトを開始した。これは、世界各地の博物館、ソースコミュニティの人々（資料の制作者、使用者、その子孫) 、民博の三者で国際協働研究チームを結成し、収蔵する民族誌資料の高度情報化（資料情報の追加収集）と、 ソースコミュニティによる資料データへのアクセスと地元での利用を簡便化させる協働環境（情報生成型デジタルアーカイブ構築と公開適正化の実務）を同時に整備する学術的かつ実践的な試みである。この枠組みの下、個別プロジェクト 18 件が開始している。

本発表では民族誌資料の特徴を明らかにした上で、発表者が代表を務めた個別プロジェクト（「北米先住民製民族誌資料の文化人類学的ドキュメンテーションと共有」）を振り返りながら、民族誌資料のデジタルアーカイブ化にかかる方法と諸問題を検討する。また、ソ ースコミュニティの人々や連携機関との意見交換を経て採用した対応を例示する。

## 2. 民族誌資料一特徴、来歴、情報

科学博物館はテクノロジー、自然史博物館は鉱物や動植物標本などを中心にコレクションを形成するが、民族学博物館は民族誌資料が大半を占める。

民博初代館長の梅棹忠夫は、収蔵品の特徴を「諸民族の生活のなかからうみだされ使用されてきた、日常的な用具類」と述べた[1]。 しかし民族誌資料は民具だけに限らない。聖物や儀礼具など神聖な状況で使用されたモノ、 アート作品、モノを制作するための道具や材料、考古学遺物から現代生活の中で使用される工業製品などが収集されてきた。物質文化を制作・使用する工程や技術を収めた映像・音響資料、民族集団の生活全般を記録した写真や日記などのアーカイブ資料もある。民族集団が育んできた知識や文化の動態を知りうるあらゆるものが民族誌資料となるのだ。

デジタルアーカイブ化の諸問題とも関わるので、資料の来歴および登録時に記される項目を整理しておこう。主に 19 世紀に創設された世界の名だたる民族学博物館は、コロニアル状況下で収奪・略奪された聖物や人骨なども収蔵している (いた)。この数十年で状況はずいぶん変化したものの、受入資料の制作・流通・使用のあらゆる過程を研究者が記録しているわけではない。業者経由で制作依頼す

る場合もあるし、古物商や市場の露店から制作の状況がよく分からないものを購入することもある。来歴が不明な個人や機関のコレクションが寄贈・移管されることも珍しくない。民族誌資料に付される情報は、「どの民族集団に関する、何を素材とする、どのようなやり方で作った、どれくらいの寸法の、何に使うもの」を、「いつ、どこで、誰が、誰から、 いくらで手に入れた」といった項目である。 これらは受入時に入力するため、入手経路次第で多くの項目が空欄になることもある。博物館職員は、登録以後も定期点検や展示会の準備期間などに資料状態を調べ、文献や関連資料に目を通して新たに得た知見を備考欄などに加筆して情報集積に努めるのである。

なお、民族学博物館では、制作者を匿名とする傾向があり、展示利用される場合のキャプションには、民族集団名、資料名、収集年が資料番号と共に記される。一般的に展示品、標題、作者名がセットになって提示される美術館とは対照的である。

## 3. ソースコミュニティと資料の「再会」

民族誌資料情報は当該民族の出身者ではない他者による代弁に依拠している。もちろん文化的他者でもそのモノに造詣の深い専門家はいるし、文化の当事者ならそのモノに関するあらゆる知識に通じているわけでもない。

強調したいのは、一度モノが博物館に収蔵されると、ソースコミュニティの人びとによるそのモノや情報へのアクセスや、資料情報の改変に関する自らの見解を反映しにくい状況が継続することである。その要因はいくつか考えられる。彼らの居住地と博物館との物理的な隔たりだけでなく、自分たちに関連する資料がどの博物館に収蔵されているかを調べる情報リテラシー能力、情報インフラの整備状況、博物館での使用言語への理解、訪問のための予算確保、収蔵庫入室や情報加筆を研究者に制限してきた収蔵機関側の都合などである。「再会」に好意的な機関ですら、他の業務との兼ね合いで予算や人的措置ができない場合も多々ある。
フォーラム型情報ミュージアムはこうしたソースコミュニティによるアクセス不全を少しでも改善し、資料情報の追加収集をも目指す、双方にとって有効なプロジェクトとしてデザインされた。二大柱の一つである「高度情報化」が正にそのことを指している。

私たちのプロジェクトでは、米国先住民ホピと連携した。ホピの現在の人口は約 12,000 人で、その多くが乾燥した保留地で農耕を営んでおり、雨乞いに関連する宗教儀礼や物質文化の制作で知られる少数民族である。「ホピ製」資料を収蔵する日本国内外の機関に協力依頼し、3 力国、14 機関と個人収集家が収蔵する約 2,200 点を熟覧調査の対象とした。

熟覧とは、モノの触察と資料情報の確認からなる調查方法のことである。実施のため各地の博物館にホピの人々を招聘・派遣したが、宗教儀礼や農作業で地元を離れられない場合は、発表者が収蔵機関を訪問して資料撮影し、後日ホピ保留地の工房に設置したモニターに資料画像を映写するデジタル熟覧を行った。

精霊を象った木彫人形、銀細工、テキスタイル、土器や籠細工といった資料一点一点にコメントが寄せられた。材料調達の仕方や制作上の注意点、使用の思い出、デザイン解釈、地元での呼称、コミュニティの今昔などである。制作者不詳の資料でも、作風や落款、別の機関の収蔵資料情報を手がかりとしながら、制作者や遺族を推定し、その人物の居住地や人となりを解説することもあった。

性別、年齢、制作や使用の経験値、居住地や育った環境などによってコメントには幅が生じた。熟覧者は、自分たちの身振りや、表情や、地元の言葉遣いや、ユーモアがちりばめられた一人一人の語りを通して、資料そのものとホピの世界観を、「見て」「聞いて」「楽しんで」「理解」してもらうことを望んだ。このため熟覧は全て映像収録した。

これは、従来の資料に関する「科学的」な項目を文字で記載（入力）したり、民族集団の特性を集合的に他者表象するやり方とは根本的に異なるアプローチだった。その結果新たな情報として集積されたのは、ソースコミ

ユニティの人びとの存在感と資料の個性が浮き彫りになる、豊かな記憶の記録となった。

## 4. デジタルアーカイブ化の諸問題と対応

フォーラム型情報ミュージアムの第二の柱である「協働環境整備」は、「再会」で得られたソースコミュニティの記憶の記録をデジタルアーカイブとして有機的にまとめ、権利処理を済ませた状態にしてから（公開適正化）

公衆送信することを想定してきた。

本プロジェクトでは次の A から G までがデ

ータベースの主なコンテンツとなった。(A)資

料の基本情報（熟覧以前に収蔵機関が持っていたテキストデータ)、(B) 資料画像、

(C)photoVR、（D) 熟覧時に配布したリストへの書き（描き）込み、(E)熟覧映像、(F)熟覧映像を文字起こししたテキストデータ、(G)A と $\mathrm{F}$ を和訳したテキストデータ。

次に、これらを大学共同利用法人の民博が非営利の研究プロジェクトの一環として公衆送信する場合の権利処理内容を整理する。

## 4. 1 利用許諾の内容と交涉相手

A は、紙媒体の台帳やオンラインデータベ一スのように記録媒体や公開状況は機関毎に異なるが、各機関への協力依頼の段階で転載の許諾が得られた。ただし「収集者住所」や 「購入価格」など、個人情報保護や資産管理の観点から公開を控えるよう条件が付された項目もあった。

B は、A と共に公開済みの場合には、引用元情報（機関名と資料番号、または URL）の表記を条件に転載が許可された。ただし、収蔵機関が保持する画像は資料を正面から撮影したものに限る傾向があった。今回は熟覧者が背面や底面に言及することが容易に予想されたため、発表者が全機関を訪問し新規に撮影した複数の画像を使用することにした。

$\mathrm{C}$ は、 B を技術的に洗練させたものである。資料をターンテーブルに載せ全周 36 カットを、 $0 、 30 、 60 、 90$ 度 (俯瞰) から撮影し、底面の 1 カットを加えた 145 枚の画像を合成する。 それにより画面上での回転や拡大など擬似的
な熟覧を行える仕組みにした。撮影と編集は専門業者に依頼したため、仕様書を交わす契約時に、社名表記すれば公衆送信しても構わないことを確認した。

DEFG は、ホピの熟覧者それぞれから許諾を得た。調查開始以前にプロジェクトの目的を説明し、彼らが望む記録と公開方法を協議してから、博物館の非営利活動上の包括的利用許諾を書面で交わした。なお、G は B と同様に発表者が業務の一環として行っている。

ここで注意しなければならないのは、 BCDE には熟覧の対象となった民族誌資料の複製（写真、photoVR、映像への映り込み） が含まれることである。仮に当該民族誌資料に「思想または感情を創作的に表現した文芸、学術、美術または音楽の範囲に属するもの」 という著作物性が認められ（著作権法 2 条 1 項 1 号）、かつ、「内国民待遇の原則」が発揮される条約締結国の国民が制作したもので (ベルヌ条約パリ改正条約 3 条 1 項、WIPO 著作権条約 3 条、TRIPS 協定 9 条 1 項)、 さらに著作権の保護期間内ならば、複製（二次的著作物）の原著作物である民族誌資料の制作者や著作権者からも利用許諾を得る必要が生じることになる。

## 4. 2 著作物としての民族誌資料

そのモノが著作物か否かは、作り手の知名度や作品の形態や金銭的価値に依らない。条約締結国の国民が創作したものであれば、国外著作物として日本国内でも保護の対象となる。これは日本の民族学博物館と関係深い日本文化人類学会の倫理綱領からもうかがえる。 1 条（人権および諸権利の尊重）と 2 条（差別的処遇の禁止）には、国籍や民族的背景などに基づき著作権などの人権を侵害してはならないことが記されているためである[2]。

そこで著作物性の有無を確認することにした。対象とした約 2,200 点には、民具だけでなく、聖物や儀礼具、アート作品、道具や材料、考古学遺物から現代生活で使用される工業製品などが含まれていた。著作物性や保護期間を確認するまでもなく、考古学遺物や工
業製品、材料は権利処理の対象外となった。残るは聖物や儀礼具、そしてアート作品である。まずアート作品であるが、資料台帳を確認すると、制作者名の記載があるものもあった。本プロジェクトの連携機関は、制作者から直接購入した場合や、寄贈時の資産評価のために専門ギャラリーなどに情報を照会して制作者を調查した形跡をうかがい知ることができる場合もあった。また、上述のようにソースコミュニティによる熟覧時のコメントも役立った。熟覧者は落款などを手がかりとして制作者を推定することがあったためだ。 こうした情報が得られたものについては、カナダ先住民の版画資料に関する著作権処理の先行事例に倣い $(※ 3)$ 、熟覧後に居住地を訪問した。本人や遺族に資料画像や落款を確認してもらうことで、著作権者の特定と利用許諾の取得にいたったこともあった。

聖物や儀礼具も作風から制作地（地域や村落）が推定されたが、制作者遡及や利用許諾取得の可否とは別の理由で公開を控えることにした。聖物などは生命を宿しており、ケアできるのは特定の宗教結社の成員だけで、力をコントロールできない者がむやみにアプロ一チ寸ると災いが降りかかりかねない、というのが熟覧者の共通した見解だった。収蔵資料にカルチャル・センシティビティへの配慮が必要なものが含まれることが明らかになつた。ソースコミュニティの熟覧者から収蔵機関に届けられた要望は、画像の公衆送信の不諾だけでなく、展示会での利用の差し控えや収蔵庫での保管方法の提案におよぶこともあった。伝統知の取扱に関する意見の表明とその受入という「センシティビティ訓練」を介して、連携機関の職員は改めて異文化の奥深さを理解し、多文化が共生するための配慮の必要性を学んだのだ。

## 5. おわりに

民族誌資料は匿名性が強調されがちだが、制作者を遡及することは不可能ではなかった。 また、文化的な特別な配慮が必要な場合もあるなど、制作者および民族集団が培ってきた 「思想または感情を創作的に表現した」ものが含まれている可能性が明らかになった。

本プロジェクトの研究期間は 2018 年 3 月で終了したが、現在もデジタルアーカイブの構築と、ソースコミュニティの人々が望み、安心するやり方での管理と公開と継承の実現に向けた作業を継続している。2019 年 1 月現在、 デジタルアーカイブのデザインとプログラムの大枠は完成した。しかし一部の資料に関する原著作物の画像利用についての権利処理が済んでいないため、オプトアウトによる公衆送信はしていない。今後は著作権者探しの 「相当な努力」を前提とする孤坚著作物利用に関する裁定制度の利用も視野に含みながら、 (1)美術の著作物等の原作品の所有者による展示会の開催や（著作権法 45 条の例外規定）、

(2)公衆送信行為に含まれない館内ネットワー クを利用した展示場等での閲覧環境整備（著作権法 2 条 1 項 7 号の 2 括弧書）を軸にしつつ、ソースコミュニティの人びとによるアクセスと利用促進については、(3)紙媒体での冊子の作成や（美術の著作物等の展示に伴う複製、著作権法 47 条)、(4)公衆送信を伴わない全データを格納したビューアの貸出という四つの共有方法を計画・検討している。

## 参考文献

[1] 梅棹忠夫. メディアとしての博物館. 平凡社. 1987, 158p.

[2] 日本文化人類学会. 倫理綱領.

http://www.jasca.org/onjasca/ethics.html (参照日 2019/1/1).

[3] 伊藤敦規. 再会ツールとしての著作権. 国立民族学博物館調査報告. 2015, 131: 211-227.

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