# expanding collaboration

国立国会図書館高橋 良平
TAKAHASHI Ryohei

国立国会図書館中川紗央里
NAKAGAWA Saori

国立国会図書館

抄録：「ジャパンサーチ」は、我が国が保有する多様なコンテンツのメタデータを検索できる国の分野横断型統合ポータルである。内閣府をはじめとする関係府省及び国の主要なアーカイブ機関等と連携・協力し、国立国会図書館が中心となって 2017 年から構築 を進め、2019年 2 月の試験版公開を経て、2020 年 8 月の正式版公開に至った。本稿では、まずジャパンサーチに登録されているメ タデータについて、分野別、権利区分別等の状況を分析することで、ジャパンサーチで検索可能なコンテンツの内容等を概観する。続いて、ジャパンサーチとアーカイブ機関との連携の現状を紹介した上で、今後の連携拡大に向けて目指す方向性などを示す。

Abstract: Japan Search collects metadata of a variety of content from libraries, museums, archives and research institutions across the country to provide an integrated search service. Since 2017, the National Diet Library has been working closely with the Cabinet Office and other related ministries and organizations to develop Japan Search. After a beta version released in February 2019, an official version of Japan Search was launched to the public in August 2020. In this article, we give the overview of the current range of metadata aggregated in Japan Search in terms such as its type and secondary use conditions. We also explain Japan Search's collaboration policy with organizations and its future direction for expanding cooperation.

キーワード : ジャパンサーチ、デジタルアーカイブ、メタデータ

Keywords: Japan Search, digital archive, metadata

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# 1. はじめに

1.1 ジャパンサーチとは

ジャパンサーチは、書籍、文化財、自然史・理工学等のさまざまな分野のデジタルアーカイブと連携し て、我が国の学術的・文化的・社会的デジタル情報資源のメタデータを集約し、統合検索機能等を提供する ことで、デジタルコンテンツの利活用を促進するため のプラットフォームである。ここでいうメタデータと は、コンテンツの内容、外形、所在等に関する記述等 のデータのことで、具体的には図書館の書誌デー夕や 博物館・美術館等の目録デー夕、文化財の基礎データ 等をいう。

ジャパンサーチの運営主体は、内閣府知的財産戦略推進事務局が庶務を務める「デジタルアーカイブジャ パン推進委員会及び実務者検討委員会」である。この 委員会で決定される方針の下、国立国会図書館が中心 となって 2017 年からシステムの構築を始め、2019年 2 月の試験版公開を経て、2020 年 8 月 25 日に正式版 を公開した。国立国会図書館は引き続き、システムの 開発・運用を担う。

## 1.2 正式版公開に当たり

ジャパンサーチは、統合ポータルとしての横断検索の仕組みのほかに、デジタルアーカイブの魅力を活かせるよう、さまざまな機能を備えている。機能の詳細については、紹介済みの記事をご参照いたたききたい[1-3]。また、正式版公開に当たり、試験版で提供していた「マイノート」（お気に入りの検索結果などを登録する機能）を拡張し電子展覧会「ギャラリー」を作れるようにしたほか、複数人でマイノートやギャラリーを共同編集できる「ワークスペース」といった新機能を追加した。

図1ジャパンサーチのトップ画面 <https://jpsearch.go.jp>

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本稿では、ジャパンサーチのメタデータの現状を紹介しながら、今後目指すべき連携拡大の方向性について考察する。

## 2. 連携コンテンツの概況 2.1 分野別の分布

ジャパンサーチでは、 2020 年 8 月 25 日の正式版公開時点で、23 連携（つなぎ役）機関を通じて提供された 108 データベースから約 2,100 万件のコンテンツのメタデータを検索できる。その分野は書籍、公文書、文化財、美術、メディア芸術、自然史・理工学、地図、人文学、放送番組など多岐にわたる（表 1）。

ジャパンサーチで検索できるコンテンツのメタデー 夕の分野別の分布は図 2 のとおりである。

図2 ジャパンサーチ分野別のメタデータ件数

書籍等分野のコンテンツのメタデータが最も多い。約 940 万件のうち国立国会図書館が提供する本に関するメタデータが約 890 万件あり、書籍等分野の約 95 \%を占める。中でも一番数が多いのは、国立国会図書館サーチ経由で連携している「全国書誌」約 595万件である。全国書誌は国立国会図書館が網羅的に収集した国内出版物の標準的な書誌情報で、デジタルコンテンッのメタデータではない。博物館・美術館の作品等とその作品に関連する出版物の情報を一緒に検索できると調査研究に有用であるとの意見があったことから、デジタルコンテンツがないメタデータであってもジャパンサーチと連携している。

二番目に件数の多い分野は、自然史・理工学のコンテンツのメタデータで、約 540 万件ある。この多くは国立科学博物館との連携によるもので、全国 100 以上の自然史系博物館の標本資料のデータベースである 「サイエンスミュージアムネット」に登録された標本・採集に関するメタデータ約 507 万件であり、自然史・理工学分野の9 割に当たる。他には神奈川県立生命の星・地球博物館と国立科学博物館が管理・運営する「魚類写真資料データベース」のデータが約 12 万件ある。各地でダイバーが撮影した水中写真に、撮影地、撮影日、撮影水深などが付与され、貴重な研究データである。例えば、深海魚リュウグウノツカイは、 1990 年に兵庫県（日本海）で撮影された成魚から 2016 年に駿河湾で撮影された幼魚まで 12 件がヒットする。

三番目に件数が多い分野は、公文書分野のコンテンツのメタデータで、約 390 万件ある。その約 $95 \% を$占めるのは、「国立公文書館デジタルアーカイブ」に打ける文書資料のメタデータ約 375 万件である。国立公文書館デジタルアーカイブは、目録情報だけでなく、一部はデジタル画像をウェブ上で閲覧できる。内容は多岐に渡るが、例えば、日本国憲法の公布原本 ${ }^{[4]}$閲覧できる。

## 2.2 権利区分別の分布

次に、デジタルコンテンッの「権利区分」の分布を概観する。ジャパンサーチは、メタデータを集めるだけの仕組みではなく、集めたメタデータに紐づくデジタルコンテンツの利活用を促すため、デジタルコンテンツの利用条件を分かりやすく示す工夫を施している。実務者検討委員会がまとめた方針に基づき、各コンテンツには、その著作権の状態及び利用条件について、便宜上、簡潔に要約して表示するためにジャパンサーチで用意した「権利区分」を連携機関に付与してもらっている。権利区分には、クリエイティブ・コモンズ・ライセンス (CCライセンス) やEuropeana、 DPLA、クリエイティブ・コモンズの三者が中心となり共同で開発した Rights Statementsなど、国際的に普及しているライセンス及びマークが含まれている。これらジャパンサーチの二次利用条件の表示の工夫についての詳細は『第二次中間取りまとめ』補足資料を参照いただきたい[5]。

図３は、デジタルコンテンツの権利区分別のメ夕データ件数である。最も多い権利区分「著作権あり」 は、二次利用に当たって著作権者の許諾が必要とされていることを示すもので、約317万件ある。一方、オー プンで自由な二次利用が可能な権利区分として、著作権保護期間が満了している「パブリックドメイン (PDM)」が約 44 万件、著作権法上認められている権利を放棄してパブリックドメインに提供されている 「CC0」が約 4,000 件、著作権のクレジットを表示すれば自由に利用できる「CC BY」は約 19 万件ある。 さらに、ジャパンサーチでは、権利区分を用いて、「教育」「商用」などの目的別での利用の可否も簡単に判別できるようにしている。それぞれ目的別の二次利用可能なコンテンツのメタデータ数は、教育目的が約
136 万件、非商用目的が約 116 万件、商用目的は約 82 万件となっている。な扫、現状では、デジタルコンテンツが存在し、かつ、権利区分が設定されているメ夕データは、全体の一部に限られており、図 3 において約 900 万件が「該当なし」と表示されている。今後、 これらの権利を具体化していくことが課題と考える。

## 2.3 RDF データを用いたメタデータの分析

ジャパンサーチでは、集約した多様な形式のメ夕データを、他のデータと組み合わせて利活用しやすいよう用意した分野共通のメタデータモデルである 「ジャパンサーチ利活用スキーマ」の RDFデータに変換しAPIで提供しているが、これを用いて、例えば次のようなデー夕分析を行うことができる。なお、ジャパンサーチの RDFデータについては、本誌の神崎正英氏の記事に委ねたい。

コンテンツを識別する名称（タイトル）に付与され

である。1 位の「官報」と 2 位の「通産省公報」の由来は「国立国会図書館デジタルコレクション」のメ夕データで、国立国会図書館のデジタル化資料のタイトルに多く含まれているため件数が多い。また、4位の 「ニホンカモシカ」や5位の「アユ」、6位の「オイカワ」 など、全体として動植物のラベルが多く現れているのは、「サイエンスミュージアムネット」に同名の標本情報が多数含まれているためである。

図4 2020年 8 月25日公開時点名称（タイトル）（プロパティ=label）のトップ20

図 5 は、連携機関とコンテンツの種別（カテゴリ） に付与される type ${ }^{[8]}$ の関係性を示したものである。各機関がどのような種別のコンテンツをジャパンサー チに登録しているかを見て取れる。

## 3. ジャパンサーチ連携の取組 3.1 連携方針

社会・文化・学術情報資源である資料・作品等のコ

図5 2020年 8 月25日公開時点連携機関と種別（プロパティ=type）の関係性

ンテンツを保有しているアーカイブ機関であればどこでもジャパンサーチの連携の対象になりうる。つまり、図書館、博物館 - 美術館、文書館といった文化施設のほか、大学・研究機関、官公庁・地方公共団体、企業、市民団体等も連携の対象である。ただし、実務者検討委員会の方針としては、「つなぎ役」を通じたアーカイブ機関との連携を原則としている[9]。

## 3.2 つなぎ役とは

つなぎ役とは、分野・地域コミュニティにおいてメタデータの集約・提供を行う機関のことであり、図 6 のと打り、当該分野・地域のポータルの整備・提供、 メタデータの標準化、デジタルコンテンツ等の二次利用条件の整備等の役割を果たすことが期待される。どれも大切な役割であるが、一つの機関がすべての役割を担う必要はないとされている。ジャパンサーチとの

## (ア) 分野/地域の独自性を反映したポータルの整備$\cdot$提供

（1）（分野/地域における、以下同）メタデータの集約、API 提供

(ウ) メタデータの整備推進

(I) メタデータの標準化、用語の統制（辞書・典拠・シリーラス）

(オ) デジタルコンテンツ等の二次利用条件の整借・オープン化の推進

(カ) 所蔵資料/収蔵品等のデジタル化のための技術や法務上の業務支援

（キ）コンテンツの長期保存$\cdot$永続的アクセス保証（データホスト）への協力

(ク) 意識啓発・人材育成

(ケ) 活用促進のための取組

図6つなぎ役に求められる役割 ${ }^{[10]}$連携においては、直接的には（イ）が最も関係するが、同時に（エ）や（オ）も重要な役割であると考える[9]。

## 3.3 つなぎ役を通じた連携

つなぎ役がいることで、ジャパンサーチと個別のアーカイブ機関との連携がスムーズに進む上、活用者にとっても、利用しゃすく整備されたメタデータを入手できるメリットがある。現在、分野のつなぎ役として複数のアーカイブ機関をまとめているのは、国立国会図書館 (国立国会図書館サーチ) のほか、文化庁 (文化遺産オンライン)、国立科学博物館（サイエンスミュージアムネット) などがある。

## 3.4 アーカイブ機関による直接連携

しかし、現状では、つなぎ役が存在しない、又は明確でない分野・コミュニティが存在するため、次の条件に該当する場合は、つなぎ役を介さない直接の連携を検討することとなっている[ $[9]$ 。

○国の機関であり、当該分野におけるコンテンツを幅広くカバーしているアーカイブ機関

○公益に資する目的のため、当該分野におけるコンテンツを幅広くカバーしているアーカイブ機関

○唯一性・独自性の高いコンテンツ群を塊として扱う分野・地域を代表するアーカイブ機関

○その他（実務者検討委員会において適当と認められるアーカイブ機関)

例えば、NHKアーカイブスは公益目的のアーカイブ機関として、渋沢栄一記念財団は唯一性・独自性の高いコンテンツ群を扱うアーカイブ機関として直接連携している。

## 3.5 連携の拡大に向けて

ジャパンサーチが広く活用されるためには、より多くの魅力的なコンテンツを増やすことが重要である。十分な件数があるように見える書籍等分野でも、各地の郷土資料や独自のコレクション、デジタルコンテンツが存在するコレクションのメタデータをともに検索・利用できることで、さらに活用の厚みが増すだろう。正式版公開を機に、地域アーカイブとして、新潟大学（にいがた地域映像アーカイブデータベース）、南方熊楠顕彰館 (南方熊楠邸資料)、三重県 (三重の歴史・文化デジタルアーカイブ）及び県立長野図書館 (信州デジタルコモンズ) の4機関のメタデータがジャパンサーチに加わった。これまで、つなぎ役が明確な国の機関を中心に連携を進めてきたが、今後は、つなぎ役が明確でないが前掲の条件に該当するような地方や民間の機関との連携にも力を入れていきたい。

また、2020年7月には全国美術館会議をつなぎ役に、愛知県美術館（愛知県美術館コレクション）及び東京富士美術館（東京富士美術館収蔵品データベース）との連携が実現した。書籍等以外の分野のデータが充実することにも期待したい。

## 4. おわりに

ジャパンサーチは、緒に就いたばかりである。さまざまな場面で皆様にジャパンサーチを利用していただけるよう、また、今後新たな活用のアイデアが生まれるよう、さらなる機能の改善や日本各地のデジタルアーカイブとの連携拡大に努めてまいりたい。

## 註・参考文献

[1] 高橋良平, 中川紗央里, 德原直子. [C21]国の分野横断型統合ポータル「ジャパンサーチ」: 正式版公開に向けて. デジタルアーカイブ学会誌. 2020, vol. 4, no. 2, p.203-206.

https://www.jstage.jst.go.jp/article/jsda/4/2/4_203/_pdf/-char/ja (参照 2020-08-25)

[2] ジャパンサーチついに正式版公開へ! , 国立国会図書館月報. 2020, no. 711/712, p.7-21.

https://dl.ndl.go.jp/view/download/digidepo_11516814_po_ geppo200708.pdf:contentNo=1\#page=9 (参照 2020-08-25)

[3] 德原直子. 特集：博物館・美術館の図書室をめぐって, 博物館・美術館にとっての「ジャパンサーチ」とは?.現代の図書館. 2019, vol. 57, no. 3, p.167-175.

http://www.jla.or.jp/publications/tabid/87/pdid/p11-0000000540/ Default.aspx (参照 2020-08-25)

[4] 日本国憲法・御署名原本・昭和二十一年・憲法一一月三日 https://jpsearch.go.jp/item/najda-8ng730168100 (参照 2020-08-25)

[5]「デジタルアーカイブにおける望ましい二次利用条件表示の在り方について (2019年版)」及び「ジャパンサーチにおける二次利用条件表示等の在り方について」が『第二次中間取りまとめ』の補足資料にある。

https://www.kantei.go.jp/jp/singi/titeki2/digitalarchive_ suisiniinkai/jitumusya/2018/torimatome2.pdf (参照 2020-08-25)

[6] ジャパンサーチ「開発者向け情報」におけるlabelの説明 https://jpsearch.go.jp/static/developer/property_simple/\#rdfs:label (参照 2020-08-25)

[7] 図4及び図 5 は、2019年7月17日開催「ジャパンサーチ発進! 連携拡大に向けて」イベントにおける中村覚助教 (東京大学) 発表資料「ジャパンサーチのメタデータ利活用事例ジャパンサーチを使う」のデータを更新したものである。

https://www.ndl.go.jp/jp/event/events/20190717_uoft_nakamura. pdf (参照 2020-08-25)

[8] ジャパンサーチ「開発者向け情報」におけるtypeの説明 https://jpsearch.go.jp/static/developer/property_simple/\#rdfs:type (参照 2020-08-25)

[9] 実務者検討委員会. 第二次中間取りまとめ. 2019. https://www.kantei.go.jp/jp/singi/titeki2/digitalarchive_ suisiniinkai/jitumusya/2018/torimatome2.pdf (参照 2020-08-25)「6 章国の分野横断型統合ポータルの構築」p.33-34参照。

[10] デジタルアーカイブの連携に関する関係省庁連絡会・実務者協議会. 我が国におけるデジタルアーカイブ推進の方向性. 2017.21 頁記載の図 https://www.kantei.go.jp/jp/singi/titeki2/digitalarchive_kyougikai/ houkokusho.pdf (参照 2020-08-25)