# 対象者の協力を必要とする調査に関する 注意事項と対応方法について*

Notes and Responses Regarding Surveys that Need Cooperation from Participants
村上 道夫**, 大沼 進***,****, 柴田 侑秀****,
高田 モモ*****，小林 智之******，後藤 あや*******，保高徹生*****
Michio MURAKAMI, Susumu OHNUMA, Yukihide SHIBATA,
Momo TAKADA, Tomoyuki KOBAYASHI, Aya GOTO and Tetsuo YASUTAKA
}

\begin{abstract}
The environment surrounding surveys requiring the cooperation of participants has been changing, with increasing awareness of the need to protect personal information and the use of online surveys. Issues such as how to respond to inquiries from participants, what should be communicated to relevant bodies in advance about the survey, and how to provide incentives and feedback to participants are important to ease tension and prevent conflicts between participants and researchers, or between researchers and relevant bodies, and to increase the public trust in researchers and the science. Based on the authors' experiences, this letter summarizes notes for conducting surveys that require participants' cooperation. As the social impact of research has been gaining increasing attention, it is expected that practical tips and views on conducting field surveys are widely shared.
\end{abstract}

Key Words: questionnaire survey, inquiry response, research ethics
## 1. はじめに

対象者の協力を必要とする調査は, 医学, 看護学, 心理学, 経済学, 社会学, 環境学など, 様々な分野で行われてきた。公衆衛生分野における研究デザインについては, 世界的に著名な Gordisに
よる疫学の書籍が利用可能であり（英語の最新版は第6版(Celentano and Szklo, 2019), 日本語訳版では第4版(Gordis et al., 2010)が刊行済み), また, Rothmanの書籍も多く出版されている (Rothman, 2012)。社会学の分野では, 社会調査法入門（盛

山,2004）などにて, 調査の企画, 調査票の設計や構成方法，サンプリングや実施方法などが丁寧に記されている。さらに，2021年に4版が刊行された入門・社会調査法（薫ら，2021）のように， オンライン調查も含めた様々な調査方法の特徴,問い合わせ対応やフィードバック, お礼の仕方における基本的な考え方, 具体的な催促状の書き方まで記された書籍も出版されている。

その一方で, このような対象者の協力を必要とする調査において，例えば，対象者からの問い合わせに対して具体的にどのように対応するとよいのか，調査について事前に関係者に周知するべきことは何か，対象者にどのようにインセンティブやフィードバックを与えるかといった事柄は，対象者と研究者, あるいは研究者の関係者間での無用な対立を未然に防いだり，研究者や科学に対する対象者の信頼の喪失を回避したりするために重要であるのにもかかわらず(Kobayashi et al., 2020; Murakami and Tsubokura, 2021), 研究者やその研究室において暗黙知となりやすい。公衆衛生の実務家の活動に打いても，住民を対象とする調査を行う際の姿勢や倫理観といったことは, on the job training (OJT)を通じて「伝承」される部分が大きい。

2017年の個人情報保護法改正に伴って，「人を対象とする医学系研究に関する倫理指針」と「七トゲノム・遺伝子解析研究に関する倫理指針」が統合される形で，2021年に「人を対象とする生命科学・医学系研究に関する倫理指針」として制定された他（さらに2022年に一部改正（文部科学省ら, 2022)), 昨今では, オンライン調查の汎用化など，対象者の協力を必要とする調査を取り巻く環境に変化が生じている。また, 近年, 災害リスクが増加する中で，災害後の研究者の倫理的行動規範の観点 (Gaillard and Peek, 2019) からも対象者の協力を必要とする調査における注意事項と対応方法について整理することは有用である。

そこで，本稿では，著者らの経験を踏まえて，対象者の協力を必要とし, 特に調査票を用いる調查について, 調查開始前の注意事項, 調查時における対応方法, 対象者へのインセンティブ及びフィードバックの観点からまとめる。

## 2. 調査開始前の注意事項

## 2.1 倫理審査

対象者の協力を必要とする調査のうち, 医学系研究に関しては, 上述の「人を対象とする生命科学・医学系研究に関する倫理指針」に従い, 一般に, 所属機関などの倫理委員会の審査を経てから研究を進める。人文社会系の研究でも, 個人情報を取り扱う調査などの場合は, リスク学研究も含め, 多くの学術雑誌で所属機関などの倫理委員会の承認を得ることを前提とする。所属機関によっては倫理委員会がないこともあるが，そのような場合には, 所属機関外の倫理委員会の審査を利用するのが一つの方法である。「学外倫理審査」 などと入力して検索すれば, 医学系研究に関しては, 学外研究者が実施する研究についての審査の委託を受け付けている倫理委員会を見つけることができる（ただし，研究内容によっては受け付けない場合もある)。

倫理審査の対象外となる研究もあり, (1)既に学術的な価値が定まり, 研究用として広く利用され, かつ, 一般に入手可能な試料 ・情報, (2)個人に関する情報に該当しない既存の情報, (3)既に作成されている匿名加工情報，は「人を対象とする生命科学・医学系研究に関する倫理指針」の適用外である（文部科学省ら，2022）。

## 2.2 調査票などの作成上の注意

調査時には, 調査票だけではなく, 調査に関する説明文書も付けるなどして, 研究の意義, 研究対象者として選定された理由, 研究期間, 研究への参加が任意であり研究に同意しなくても不利益を被らないこと, 研究参加による利益と予測されるリスク, 調査の公表方法やフィードバック, 個人情報の扱い，研究資金源，問い合わせ先などを説明する。ただし，調査会社に委託して行うオンライン調查の場合には, 対象者と研究者が直接連絡することを避けるために, 問い合わせ先に研究者名やその連絡先を記載しない仕様となっている調査会社もある。注意すべきは, 調查を計画して実施する過程を通じて地域との信頼関係を構築し，地域の様子を深く知ることが求められる場合は,研究者の顔が見えるようにする方が好ましく, 調查をすること自体の目的を計画時から十分に吟味する必要があるという点である。

調査にあたっては, 対象者（場合によってはその代理人）の同意を得て実施する。調查票内にチェック欄を設けることで同意の意思確認をする他に，同意書に対象者が署名する方法もある。

調査票の質問項目は, 科学的合理性を持ちなが

らも，対象者に不快感や負担をもたらさないように，内容と量をよく吟味する。質問項目によっては，設問文の作成者の許諾を得たり，購入してから使用したりする必要があるものもある。年収,学歴など, 機微に触れるような質問については,「答えたくない」といった選択肢を設けることも重要である。性別については，「ご自身の認識でお答えください」といった文言とともに，「その他」や「決めたくない」といった選択肢を設けたり，自由記述にすることも検討する。

質問項目は，対象者が回答しやすいような順番で構成するのが原則だが，質問項目の順番によって回答に影響が生じるようなこと (キャリーオー バー効果と呼ばれる）がないようにする必要がある。対象者の属性に応じてわかりやすい文章にする他，ユニバーサルデザインフォント（Wordなど使用可能なフォントの場合, UDと書かれたフォントが該当する）を用いるといった工夫も施す。

調査票の原案を作成したら, 対象者の属性に近い方々に事前に試しに回答してもらい，回答に要する時間やわかりにくい表現がないかを確認するとよい。調查の原案を作成して試す過程のやり方によっては, 研究事業への対象者の参加を推進することもできる。この点について，以下に詳しく述べる。

## 2.3 協力機関・協力者との連携

調査によっては, 研究者の他に自治体や対象者と研究者をつなぐ媒介者と連携する場合もある。 これらの協力・連携関係は, 調査の内容を充実させ，調査への信頼性を高め，回答率を高めるとともに, 対象者の心理的な負担感を軽減する役割も持つ。上記の通り調査票の原案を作成する段階から対象者と対話すると，本人たちも知りたい内容を盛り达め，より現状に沿った調査内容となり， その結果を対象者に還元しやすくなる。共同で調查票を作成することまではできなくても，前述のように回答しやすさや不快感をもたらすような設問文がないかなどの確認をしてもらうとよい。また訪問調査を行う場合には，事前に媒介者と一緒に対象地域の自治会長などの集団を統括する長に趣旨説明を行うとともに，調查の対象地域にあった形の調査方法について助言をもらうことが有効である。事前に調查に関して回覧板を回してもらうという方法も協力を促す上で有効である。

## 3. 調査方法と調査時の対応方法 3.1 対象者の選定方法と調査方法の種類

対象者の選定方法は, 住民基本台帳や選挙人名簿などを用いた無作為抽出法の他に，スノーボー ルサンプリング法（研究者の知り合いから対象者を選定し，そこからさらに対象者を紹介してもらうことで対象者を集める）などがある。また, 集合法（説明会や授業など特定の場所に集まった対象者に回答してもらう方法）は後述する調查方法の一つであるが，説明会や授業など特定の場所に参加した人が対象者であるという特性を持つため，実質的には対象者の選定方法の一つとみることもできよう。昨今では，オンライン調查会社に登録されたモニターを対象に行う調査もしばしば利用される。研究目的にもよるが, 調査票を用いた調査では，無作為抽出法や集合法を中心とする一方，質的データを収集するインタビューではスノーボールサンプリング法を用いることもある。調査票を用いた調查の後で，回答者の一部にインタビューで訪ねることもある。また，オンライン調査会社のモニターにインタビューを行うことも可能である。本稿の主眼は調查票を用いた調查であるが，本節の末尾にインタビューを用いた方法についても簡単に言及する。

調査票を用いた調査方法には, (1)個別面接法 (調査員が対象者の自宅などを訪ねて質問することで, 直接回答を得る方法), (2)電話法 (電話帳に記載されている番号やコンピュータによってランダムに生成した番号に調査員が電話をかけて調查を行う方法), (3)留置法 (調査員が戸別訪問し,調查票への記入依頼を行って, 一定期間後に調查票を回収する方法), (4)郵送法（調査票の配布から回収までを郵送で行う方法)，(5)集合法，(6)才ンライン調查法，などがある（轟ら，2021）。才ンライン調査法は, 回答の媒体として紙の調査票ではなく，オンライン上の調査票に回答するもので，他の調查方法と組み合わせて行うこともある （例えば，郵送法の際に，紙媒体への回答の代わりにオンライン上での回答も可能とし，URLや QRコードを通知する，など）。

オンライン調查法には, 回答の利便性が高まる，データ入力の手間が省けるといった他に，矛盾回答や欠損回答に対してエラー表示を示すことでデータの質を高めたり，回答時間までの判定などの情報を得たりすることも可能といった利点がある。一方で，上述のように，オンライン調査会
社に登録されたモニターを対象に行う調査も多く行われるようになり, しばしば, 対象者の偏り及び不適切な回答者（注意不足な回答やいい加減な回答を行う回答者）の排除の必要性といった課題がある。とはいえ, 郵送法などの方法と比べて, オンライン調査会社に登録されたモニターを対象に行う調査の方が，必ずしも対象者の偏りが大きいとも限らない。郵送法などの調査方法では, 調査内容に関心の高い人が回答しやすかったり, 回答者と無回答者で特性が異なったりする場合がある（例えば，回答者は無回答者よりも，良好な精神健康を示す傾向にある (Horikoshi et al., 2017), など）が，登録されたモニターを対象に行われたオンライン調査では, 回答者にポイントを付与することが一般的に行われるため, 調査内容に関心がなくても調査に参加するといった利点を持つ。 オンライン調査法と他の調査方法の回答結果の違いを評価したり（岸川ら，2018），その補正方法を検討する調査事例もある（星野，2009）。

不適切回答者の排除については，調査会社に登録された年齢や性別と調査票における回答が一致しなかった場合に排除する方法, 回答時間が際立って短い回答者を排除する方法，設問文に指定した選択肢を選ばなかった回答者を排除する方法 (Oppenheimer et al., 2009; 三浦，小林，2015)，ある設問文を反転した設問も尋ねることで矛盾回答を特定する方法, 合理的にあり得ない選択肢（例えば，新聞を毎日すべてのページを隅々まで読む，など）を選んだ回答者を排除する方法, 同じリッカートスケール（多段階の選択肢によって，提示された質問や文章に対する合意の度合いなどを回答する尺度）で構成された一連の設問において全て同じ選択肢を選んだ回答者を排除する方法 (このように同じ選択肢を選ぶ傾向を黙従反応傾向といい, 傾向を得点化する方法もある (Soto and John, 2017)), などがある。調査会社によっては,不適切回答者の特定を試みる設問は, 対象者への信頼を損ねる可能性もあるため, 敬遠されることもある。

インタビューでは, 個別面接法, 集団面接法 (複数の参加者を対象に準備された質問を行い,回答を得る）とフォーカスグループ（複数の参加者を対象にインタビューを行い，対象者間のディスカッションなどを介して，集団ダイナミクスによって意見を抽出する方法）がある。これらの方法の利点, 特徵は既報を参照されたい（千年, 阿部, 2000; 安梅, 2019)。

## 3.2 対象者からの問い合わせ対応

調査によっては, 対象者から問い合わせが寄せられることもある。特に，郵送法などの場合は，対象者から直接研究者に電話で問い合わせがあることも想定されるため, 事前に対応する担当者を決めておき, 対応マニュアルを作成する。調査が始まったら，いつでも対応できるように，説明文書に記載した問い合わせ先として記載された場所に研究者がいるようにする。問い合わせの中には, 調査に対して否定的であったり, 調査票の送付に対して強い怒りを示されたりする場合もあるため, 対応マニュアルを熟読しておき， 心身を整えて臨むとよい。個別面接法や留置法など, 調査員が対象者に接触する場合には, 研究者と調査員間で事前に問い合わせ対応の仕方を共有する必要がある。また, 昨今では, 個人情報保護への意識の高まりもあり, 調査票やその説明文書に記載された問い合わせ先ではなく, 研究者の所属機関の本部や調査の協力機関（市区町村など）へと問い合わせをする対象者もいる。また, そもそも調査票を開けずに問い合わせる対象者もいる。対象者からの問い合わせが想定されるような関係部署には, 事前に調査開始時期と対応方法について情報共有することが肝要である。

対象者からの問い合わせの代表的な例は, なぜ自身が対象者に選ばれたのか, どこで住所情報を入手したのか, といったものである。これらの説明は同封する説明文書に記載されていても, 口頭でも丁寧に説明できるよう, 事前に回答例を作成し, 練習を積むことが推奖される。例えば,「ご心配をおかけしたことをお詫び申し上げます。この調査票は市区町村の許諾の下で, 調査会社を通じて無作為に選ばれ, 住民基本台帳を用いてお送りしたものです。大学や私たち研究者は対象者の住所やお名前は持ち合わせておりません。」といった回答案を準備しているだけで，ずいぶんと対応がしやすくなる。

しばしば，対象者から調査そのものへの意見が寄せられることもある。このような場合, 研究者側の意見を対象者に伝えると, 対象者の回答結果に影響を及ぼしかねない。また今後の調査や研究に有用な意見であることもあるので，「そのようなご意見はぜひアンケートの自由記述欄にお書きください。」と返答することが一つの例である。

また，対象者から，調査内容に関する研究者の見解について質問が寄せられることもある（例えば，原子力発電所設置に賛成か反対か，など）。 このような場合には，単に回答できないと答えるよりは，研究者の立場を説明することで理解が得られることもある。「私の立場は賛成の方からも反対の方からも，幅広く様々な意見を集めることにあります。い万いろな立場の方からご意見をいたたくという趣旨から，個人的な見解は申し上げることができません。」と述べるのが一つの例である。

問い合わせ対応を経て，対象者の方が調査内容に理解を示し，調查に協力する，といった前向きな意見が寄せられることも決して少なくない。問い合わせ対応を丁寧に行うことは，研究の質を高めるためにも，対象者からの信頼を得るためにも大切な要素である。

## 3.3 回答の催促とお礼

郵送法などの場合, 回収率向上のために, 催促状を送付することが有用である。一度部屋の隅に置かれた調査用紙が催促状なしに再び思い出される可能性は極めて低い (Damgaard and Gravert, 2018)。匿名性で行われた調査の場合は, 回答者と未回答者の区別ができないため，調査へのお礼と催促を兼ねた文書を送付することになる。

ただし，催促状は，対象者に心理的な負担や，物理的な手間・注意をかけるため，嫌われる (Damgaard and Gravert, 2018)。そのため, 調查への不快感や不信感を招くこともあり, 長期的な調查の場合, 催促状は一時的な回収率を上げつつも, 結果的に調査の送付拒否の増加につながることもあり得る。催促状は必ずしも何度も送ればよいとも限らなく, せいぜい 1-2回の催促が常識の範囲であろう。あるいは，研究機関の情報誌などを配布するなどして，間接的に調查を思い出してもらうなどの工夫が必要である。

## 4. 対象者へのインセンティブとフィード バック

郵送法などの調査において，対象者の調査協力のインセンティブを生むための一つの方法は， ボールペンを調査票などとともに同封することである (Sharp et al., 2006)。ボールペンの付与は回答の利便性を高め, 回答率上昇につながるものと期待できる。例えば，大学などの所属機関のボール
ペンがあるときにはそれを使用することが一つの案である。

この他に，調查に協力した対象者に，謝金や謝礼, 商品に交換可能なポイントの付与を行うことは，調查協力へのインセンテイブを生む。ただし，研究費の種類や研究機関によっては, 謝礼などを受けた方の個人情報の提示を求められることもあり，想定している調査設計を考慮したうえで，謝礼などを提供可能かを事前に確認する必要がある。自治体と共同で実施する調査においては，その地域の住民の生活を支援する立場である自治体の意向を確認して尊重することが望ましい。 また，対象者へのフィードバックとして，サー ビス向上や施策に反映されることが理想的である。そこまで行うことが難しくとも，調査結果をまとめて配布したり，所属機関の自身の研究室のウェブサイトに揭載したり，報告会を開催したりするといった方法もある。とくに，長期的な調査への協力を依頼する場合や，対象地域やコミュニティを絞って実践的な活動を行っている際には， これらのフィードバックは極めて重要な役割を果たす。東日本大震災及び福島第一原子力発電所事故後には, 災害に関連した調査では, 被災者に対して多数の調査が行われたが，このようなフィー ドバックが対象者から研究者への信頼を高め, 以降の地域での実践活動が円滑に行われることも報告されている（村上，2019）。

## 5. おわりに

本稿では，対象者の協力を必要とする調査について, 調查開始前の注意事項, 調査方法と調査時の対応方法, 対象者へのインセンティブとフィー ドバックを中心に，著者らの経験も踏まえて言及した。調査を実施すること自体が対象者との協働を生み出し，介入効果を生み出すことも可能である。また, 調査が事業推進の原動力になることもある。そのため, 研究者やその研究室において暗黙知となりやすいようなことについても，具体的に記述することを意識して記述した。一つひとつの技術の実践や作法の積み重ねは, 研究や地域活動の質を高めたり, 研究者と対象者や関係者の間での無用な対立や誤解を回避できたり, 研究者や科学全般への信頼感を高めるために重要であろう。対象地域での実践活動など研究成果の社会実装が進められる中で, 今後も，このような知見や見解の蓄積を広く共有していくことが期待される。

## 謝辞

本研究は, 環境省・(独)環境再生保全機構の環境研究総合推進費(JPMEERF22S20930)により実施した。本原稿作成にあたり, 大阪大学感染症総合教育研究拠点中谷伸二氏から有益なコメントを頂戴した。ここに謝意を示す。

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