# デジタルアーカイブの長期的な継続性を図るために、何をするべきか、 5 つの観点による提言

Recommendations from five perspectives on what needs to be done to ensure the long-term sustainability of digital archive

抄録：近年、様々な機関や企業でデジタルアーカイブが構築されるようになってきた。しかし、十分にその継続性を図るための検討が行われず、アクセスの減少や費用をかけてデジタルデータ化やデジタルアーカイブシステムを再構築するケースもある。本稿 ではこの課題をどのようにして対処するかについて、デジタルアーカイブの準備段階から構築後も含め、デジタルデータ、メタデー タ、デジタルアーカイブシステム、運用、広報・人材育成の 5 つの観点から具体的な提言を行う。

Abstract: In recent years, digital archives have been compiled at various institutions and companies. However, there are cases without sufficient consideration for its continuity, so that the amount of access have beed decreased, or reconstruction may be needed. This paper provides specific recommendations on how to address this issue from the preparatory stage of digital archiving to post-construction, from the five perspectives, i.e., metadata, digital archiving systems, operation, and public relations and human resource development.

キーワード : デジタルアーカイブ、継続性、デジタルデータ、メタデータ、デジタルアーカイブシステム

Keywords: digital archive, continuity, digital data, metadata, digital archive system
## 1. はじめに

近年、多くの機関や企業がデジタルアーカイブを積極的に構築、公開している。一方でデジタルアーカイブの継続性について様々な課題があることも判明してきた。筆者が地域情報化アドバイザーとして全国の自治体を訪問し始めてから、10 年程になるが、その間に相談された課題をあげてみる。

「マスターデータを作成していない」「データが陳腐化して現在レベルに合わない」「データの追加がされていない」「維持費用が負担となっている」「アクセス件数が大きく減ってしまった」「特殊なシステムでデータ移行ができない」

既に原本を裁断した、廃棄した等、タイムマシンでもない限り解決できないケースもあり、当初の検討不足がデジタルアーカイブの消滅や停止に及ぶこともある。

筆者は平成 15 年度から国立国会図書館関西館電子図書館課（以下、NDL）にレファレンス協同デー夕
ベース事業構築のために秋田県から出向したが、NDL では平成 14 年度から電子情報の長期的な保存の調査研究を進めており、副担当として携わることができた。当時、米、豪、ヨーロッパ等ではデー夕保存の研究が進められていた。日本国内ではこれらの認識は高くなく、デジタルアーカイブの継続的な運用に問題が生じ、消滅可能性がある事例がないとは言えない。NDLや内閣府知財戦略本部等で指針やガイドラインが公開されており、本稿では、デジタルアーカイブの継続性を担保するための具体策を提案することとした。なお、本稿では以下の言葉を定義しておく。

・デジタルアーカイブ：資料（物＝紙資料・フィル么資料、美術品、工芸品、博物資料等) を保存と利活用に耐えられるようにデジタル化したデジタルデータ及びデジタルデータをインターネット等で介して広く公開し、利活用を促すための運用・管理を行うデジタルアーカイブシステムから構成

される。

## 2. デジタルアーカイブの継続性の要素

デジタルアーカイブを継続させていくためには、 5 つの観点から検討する必要がある。

## 2.1 デジタルデータの作成（品質、フォーマット）

デジタルデータは、デジタルアーカイブのベースになるものである。システムと違い更新予算の確保が難しく、将来を考えた仕様、適切な機器、外製する場合には経験のある業者に依頼することが必要となる。

## （1）デジタルデータ解像度

より高い解像度（dpi 値）が望ましいがデータハンドリング、運用費用を考えると資料の内容に応じた適切な解像度を設定する必要がある。ここ数十年は対象サイズにもよるが $400 \mathrm{dpi}$ 程度の解像度が設定されてきたが、ディスプレイやスマホの高解像度化やコンピュータやスマホの CPU 処理速度の高速化・スキャナ等の撮像機器の高性能化が進み、見直しが必要となってきた。今後は予算が許す限りA4 サイズ/フルカラーで 600dpi 以上の解像度が必要であろう。

## （2）データフォーマット

デジタルデータの作成あたっては保存用のマスター データと公開用（運用用）データの 2 種類を決めておく必要がある。例えば静止画像の場合、マスターデー 夕として可逆圧縮方式の画像フォーマットとして TIFF (Tagged Image File Format)、JPEG 2000 があり、どちらかを選択する。マスターデータは可逆圧縮かつ低圧縮率となるため、ファイルサイズが大きく、データ保存のためのメディアが大きくなるとともに、運用のための資源を必要とする。なお、JPEG 2000 は ISO の規格（ISO/IECの規格書 15444）として制定されたフォーマットである。マスターデータから相手環境に応じ、動的にJPEG、PDF 等に変換し生成することで、公開用データとして送信ができる。

公開用データとしては JPEG 等の非可逆圧縮形式や PDF 等が想定される。非可逆圧縮は配信時の負荷をさげるため目立たない情報を捨てファイルサイズを小さくする技術である。ただし、JPEG 等の圧縮によっては、データ品質が極端に悪化することになるので注意が必要である。また、一定の圧縮率で圧縮した場合でも、画像によって画質が異なることがある。そのため画像品質を一定化するために、SSIM（原本との類似性 $=$ 主観的評価）やPSNR（ノイズ割合 $=$ 客観的評価）による評価を行うことで、運用データの品質を保つ方法がとられている。

## （3）デジタルデータ撮像機器

撮像機器が RGB 各色 256 階調を確保されているか、 ダイナミックレンジが狭くないか、必要な光学解像度が設定可能か、色被り、色ズレがないか等をチェックする。デジタルアーカイブの対象とする資料は貴重なものが多く、何度もスキャンすることは原資料の劣化を進めることになる。

## （4）デジタルデータの保存

最終的に作成されたデジタルデータを長期的に保存するため、デジタルアーカイブシステムとは切り離し、再現可能な状態で光ディスク、LTOテープ、HDDに保存する。これらを定期的に新しいメディアに移行しておくことになる。特に HDD のデータ移行期間は数年レベル程度となる。

## 2.2 メタデータの作成

## (1) メタデータ要素と記述

メタデータは、2003 年に国際規約となった DCMES （Dublin Core Metadata Element Set ISO15836）をべースとして作成されることが一般的となっている。DCMES は15のメタデータ要素（タイトル、作成者、主題、内容記述、公開者、寄与者、日付、資源タイプ、フォー マット、識別子、出処、言語、関係、時空間範囲、権利情報）となっている。国立国会図書館では、これをベースに拡張、整理したDC-NDLを公開しているので参考とすることができる。DCMES の 15 の基本要素及び必要に応じて加えた要素で構成する。特にデジタルデータの作成者、作成日、権利情報は重要である。 これらは時間経過によって失われがちである。さらに実際の作成にはこれらの記述方式・記述形式（シンタックス）が必要となる。連携型のアーカイブシステムを構築する場合には、連携機関のメタデータを調査し、横刺しで検索するためのマッピングを行う必要もある（表 1）。

## （2）識別子

長期間にわたりデータを保存・管理するために、個別のデータを判別し認識できる識別子 (一意の管理番号等）を決める。管理番号は管理機関名、ファイル種別、フィル番号等を一定のルールで定め数字等で表現したものである。識別子の付与には他に URI（Uniform Resource Identifier：統一識別子）がある。これは外部
表1メタデータのマッピング例

} & タイトル1 & \multirow{11}{*}{} & タイトル & タイトル & 資料名 & 資料名 & 遺構名 &  \\

 & & 受取よみ & & & \\

からデジタルアーカイブのデジタルデータに直接参照できる仕組みである。普段目にするURL は URI の一部と考えていい。また国際的な識別別子として DOI (Digital Object Identifier) があり、学術論文等国際的な利用を促進する際には検討を行う。

## （3）解題・解説の記述

一般的に解題、解説が不十分となっているケースが見受けられる。解題、解説の作成は手間がかかり、資料の知識も必要となるが、この記述が不十分となれば、利用は研究者が中心となり、地域住民、団体や学校教育への活用が進まなくなる。デジタルアーカイブ公開後も地域ボランティアや研究者と協力し、データを充実していくことは、デジタルアーカイブの継続に寄与することになる。

## 2.3 デジタルアーカイブシステム

デジタルアーカイブシステムの構築には、通常、機関側で構築目的や基本的な必要要件が定められた要求仕様書の作成が前提となる。この要求仕様書に基づきベンダー側で要件定義書が作成される。要求仕様書には技術的な知識も必要なので、専門家がいない中小機関の場合は外部有識者やベンダーの協力を求めることもある。この際の注意点を記載する。
(1) ベンダーロックイン

デジタルアーカイブシステムは標準仕様書で作成される必要がある。ベンダーの独自システムに依存した場合、デジタルアーカイブシステムの移行や他機関との連携が困難になることがある。

## (2) 機能

標準仕様を求めるあまり、国際規約で定められている機能や、ベンダー側も技術力がないため実装できない機能等、デジタルアーカイブの継続性に危惧が生じる。継続性に必要と考えられる機能について記述しておく。

・クラウド

オンプレミスはデータを自機関に設置されたサー バーに保管するのに対し、クラウドではクラウドサービス提供事業者のデータセンターでデータが管理される。データの保存性とセキュリティとサービス品質保証としてはクラウドサービスの方が通常は優れている。
- API (Application Programming Interface)

システム上に API という空口を作り、他のアプリ

ケーションとやり取りができるようにすることである。自機関内の他のシステムやジャパンサーチ等の統合型デジタルアーカイブと連携すること

で、自機関のデジタルアーカイブの継続性に寄与できる。ただし、API は利用が突然できなくなるケースもあるため、定期的なチェックを行う。
- IIIF (International Image Interoperability Framework) デジタルアーカイブに収録されている画像を中心とするデジタル化資料を相互運用かつアクセス可能とするための国際的な枠組みである。アプリケーションを超えた画像交換を図る等、デジタルアーカイブには必須の機能となっている。

固定リンク

固定リンク（パーマリンク、パーマネントリンクとも呼ばれる）は WEB ページの個別のコンテンツに対して割り振られたURLである。検索エンジンのクローラーよって個々のコンテンツがチェックされ、アクセスの増加が見达まれる。

・デジタルデータの可視化

通常の検索に加え Google map ・国土地理院地図情報等の地図、年表からデジタルデータにリンクされれば、学校教材や観光支援への活用が進み、そのことがデジタルアーカイブの有効性を示すことになる。

著作権表示

クリエティブコモンズライセンスに代表される著作権表示は必須となっている。メタデータに記載するのは当然であるが、デジタルデータ自体に透かしとして付与できれば権利者のコンテンツの提供のハードルを下げ、再利用性が高まる。また $\mathrm{PD}$ (パブリックドメイン)、CC0 等のオープンデータの割合を増やすことは企業や個人での利用促進につながる。

・デジタルアーカイブの他機関利用での共同利用

例えば同一自治体内でデジタルアーカイブシステムを共同運用すれば統合型アーカイブへの「つなぎ役」としての機能を持ち、利用者にとってもいくつものデジタルアーカイブを検索する手間を省くことができる。単独機関での運用と比較し、 トータルで運用経費軽減に繋がる。

## 2.4 運用

## (1) デジタルデータの追加

開設時に登録したコンテンッのみで利用を維持することは、非常に困難である。デジタルアーカイブへの定期的なコンテンツの追加は、リアルの資料の購入や企画展示と同じ意味を持つ。コンテンツの追加について、機関内で中長期的な計画を立てる必要がある。

## (2) 運用経費

上述のデジタルデータの追加は運用経費の増加に直結する。例えば一般的にオンプレミスよりクラウドの方が、クラウドサービスでは、一般的に PaaS はカスタマイズ度が高く、SaaS は運用経費が軽減される傾向がある。危険が増す外部攻撃からセキュリティを担保するためには経費が下がれば良いというわけではないが、提供機能や提供内容に応じて負担の軽減を図ることも必要になる。

## (3) マイグレーション

デジタルフォーマットが永続性を持っていないと定期的にデジタルフォーマットの変換をするマイグレー ションが必要となる。筆者が勤務していた秋田県立図書館では、平成 8 年にデジタルアーカイブの運用を始めた。当初はマスターデータをTIFFとしていたが、 その後、公開画像の解像度・データ容量のアップに伴 $い$ LizardTech 社の MrSID (Multiresolution Seamless Image Database）に変換、最終的に継続性を担保するため ISO 規格である JPEG 2000 に変換している。

## (4) 利用分析

アクセス件数等の数值は必ず求められる。加えてデジタルアーカイブの利用時間や利用者層の分析、利用度の高いコンテンッの確認も必要となってくる。この場合 Google アナリティクスのように無料で分析できるアプリケーションも利用できる。

## 2.5 広報及び人材育成

デジタルアーカイブを公開するには大きな努力が必要なため、公開することで仕事が終わったと感じてしまうことがある。ネット上で公開しただけでは、利用は限定され、アクセスは低下する。筆者は、デジタルアーカイブをプロジェクターで表示し解説を交え紹介するセミナー、ポスターサイズでパネル化し機関内外でリアル展示等のイベントを行ってきた。このことからデジタルアーカイブを見るためにタブレットを購入された高齢者の方もおり、継続的な広報活動はデジタルアーカイブの継続に必要なこととなる。

中小レベルの機関であれば、デジタルアーカイブの専任担当者を置くことは難しい。専門家を確保できたとしても人事異動でデジタルアーカイブの運用ができなくなることも多い。そう考えると複数の人材の育成が必要であり、どのレベルまで学ぶかが大事となる。求められるサービスの想定ができること、基礎的な技術用語の理解が最低限に必要なレベルとなる。筆者の

## デジタルアーカカフブ講䀠会一图書館を対象として一

## 1日目: 2021年12月19日(日) 10:00 18:00 2日目: 2021年12月20日(月) 10:00 17:30

$\cdot$主催 : NPO法人知的資源イニシアティブ（IRI）

$\cdot$協賛 : ビジネス支援図書館推進協議会（BL）

$\cdot$講習 : オンラインライブ配信及び復習用録画配信

対象 : 自治体図書館員、図書館関係者自治体職員、図書館関連企業職員

定員 : 10名以上で20名を予定

㖟講料：12,000円（BL会員は、10,000円）一受講後、修了証を発行します一

※一部の講義のみを受講されたい方は事務局までメールにてお申し込みください。

・申し込み方法：IRI HPの申しし込みフォームにて講習会開催趣旨

近年、資料をデシ多ル化し、インターネNトを通じて広〈国内外に提供することを、図書館は求められています。

方て、、図書館職員や関連する方のデジタルアーカイフについての知識之経験が不足しており、適切な推進がてむはい

術的、政策面を、基管から力らわかりゆすく講義していきたしと考えております。今後デジルアーカイ゙の導入を予定さへている方、基礎的な知識を学んでみたこ方等、意欲的な方々の参加をお待ちしています。

IRI代表理事 : 山崎博樹

 & 担当拥師 \\

$ (75分) \end{aligned} &  \\

(45分) \end{aligned} & 原田隆史 \\

(75分) \end{aligned} &  \\

■講師紹介

山崎博樹: IRI代表理事、内閣府デジタルアーカイ゙実務者会議委員、総務省地域情報化アドハイザーー

国立国会図書館電子情報部非常勤調相員、IRI理事

■お問い合わせ

IRI事務局担当 : 黑

$x-\mu$ 地

図12021年開催IRIデジタルアーカイブ講習会

団体（知的資源イニシアティブ）では昨年度からこの基礎レベルの理解を図るための 2 日間の講習を開始したので、必要があれば受講をお揿めする（図 1）。

## 3. おわりに

今後、デジタルアーカイブの構築が進み、日常的かつ有効な存在になるだろう。その際、費用や手間をかけてきたデジタルアーカイブの継続性を図ることは社会にとっても大事なこととなる。そのために、構築前、構築後も様々な面から検討をすることが必要であることを本稿で少しでも理解いただけたとしたら幸いである。

## 註・参考文献

[1] 国立国会図書館. 国立国会図書館デジタル資料長期保存基本計画 2021-2025

電子情報の長期利用保証に関する調査研究

https://www.ndl.go.jp/jp/preservation/dlib/research.html (参照 2022-08-01)

[2] 岡本明. 失敗に学ぶデジタルアーカイブ〜アーカイブの運営のノウハウを共有する〜 2016. 専門図書館NO. 275. p.2-8.

[3] デジタルアーカイブジャパン推進委員会及び実務者検討委員会.デジタルアーカイブのための長期保存ガイドライン 2020 https://www.kantei.go.jp/jp/singi/titeki2/digitalarchive_ suisiniinkai/pdf/guideline2020.pdf (参照 2022-08-01).

[4] 知的資源イニシアティブ.デジタルアーカイブ講習会

https://www.iri-net.org/wp-content/uploads/f59e644eee21812 fc046941db089adec.pdf (参照 2022-08-01).