# [P06] デジタルアーカイブに対する DOI 活用の可能性:

○住本研一 ${ }^{1}$, 余頃祐介 1 )

1）国立研究開発法人科学技術振興機構 知識基盤情報部， $\overline{1}$ 102-8666 東京都千代田区四番町 5-3

E-mail: info@japanlinkcenter.org
## Possibility of using DOI for Digital Archive:

SUMIMOTO Kenichi1), YOGORO Yusuke1)

1) Japan Science and Technology Agency, 5-3 Yonbancho, Chiyoda-ku, Tokyo 102-8666

Japan

## 【発表概要】

科学技術基本計画[1]にもオープンサイエンスの重要性が明記され、論文のオープンアクセス化、研究データのオープン化への動きが活発になっている。また、オープンサイエンスの基盤としてのデジタルアーカイブの重要性も増している。

このように多くの情報が行き交うようになると、コンテンツの特定や識別が重要になる。今回ジャーナル論文では一般的になった国際的永続識別子 DOI を紹介する。DOI は、論文だけで無く登録対象コンテンツを最近増やしており、今回国内での古典籍への適用事例や海外でのデジタルコンテンツへの適用事例等を紹介したい。当日はそれらの事例を踏まえて、デジタルアーカイブに搭載されたコンテンツへの DOI 適用の可能性を議論させて頂きたいと考えている。

## 1. はじめに

オープンサイエンスの重要性が叫ばれ、論文のみならず、研究データや研究機器などの様々な研究リソースについても公開が求められるようになってきている。そのような中で我が国の文化遺産や様々な研究試料の情報を持っているデジタルアーカイブの重要性も増してきている。

大量のデータが流通する際には、識別が必要となる。特に古典や版画、絵画には様々な版があり、微妙に表現が異なることが多い。単にタイトルを決定しただけでは、著者と読者が異なるものを対象として話がかみ合わないこともあり得る。そのほか翻訳作品の扱いなどもあり、何について話しているかを確実にする識別子はデジタルアーカイブのコンテンツに対して重要性を増していると考える。

現状、電子コンテンツの所在を示すには URL を使うことが多いが、国立国会図書館の調查[2]によると府省の Web サイトにおいては 5 年を経過すると $60 \%$ が存在しなくなると示されており、永続性を保証する DOI の仕組みが注目されている。今回、国内外における DOI の適用事例を紹介したい。

## 2. DOI と JaLC の紹介

DOI (Digital Object Identifier) とは、 1998 年創設の国際 DOI 財団（IDF）が管理する国際的な永続的識別子である。登録は IDF が認定した世界に 11 ある登録機関のみが可能である。我が国においては、科学技術振興機構 (JST) 、物質 - 材料研究機構 (NIMS) 、国立情報学研究所 (NII)、国立国会図書館（NDL）の 4 機関で運営するジャパンリンクセンター (JaLC) が唯一の登録機関となっている。

JaLC 会員は電子化されたコンテンツに対して、コンテンツの所在情報（URL）やメタデータをつけて JaLC に送付すると DOI が登録される。その後 URL が変更された場合、

会員はDOI に紐付いている URL を新たな URL に変更することで、同じ DOI を使っても新たな URL に引き続き飛べ、リンク切れが発生しない。

このように Handle システムを使い、会員がコンテンツへのアクセス維持に協力することで、リンクの永続性が保たれ情報流通に貢献する仕組みである。（図 1)

図 1.DOIによる永続性確保の仕組み

## 3. 国内の適用コンテンツの拡大

元々、DOI はジャーナル論文に対して使われてきたが、その後、研究データや書籍、elearning 教材などと登録の対象を拡大してきている。

例えば、研究データに対しては 2014～ 2015 年度に研究データを扱っている機関が分野を超えて集まり「研究データへのDOI 登録実験プロジェクト」を実施、課題を検討した結果をガイドラインとしてまとめた[3]。

また、国文学研究資料館においては、所有する古典籍画像に対して DOI 登録を進めている。版によって違いが出てくる古典籍について DOI を登録することで、どのコンテンツに基づいて論文や研究発表を行っているかが明確になり検証が行いやすくなるというメリットが生まれている[4]。

そのほかにも、博物館資料などにも付与が進められている。

## 4. 海外における映像コンテンツへの DOI 付与事例

DOI の登録機関の一つにEntertainment Identifier Registry (EIDR)[5]という機関がある。この機関の主な DOI 登録対象は、映画、 $\mathrm{TV}$ 番組等の映像や音声コンテンツである。

特徴として、翻訳作品や短縮版、あるいは脚本等のコンテンツ相互間の関係管理がある。例えば、各コンテンツに図 2 のような派生や製品化などの関係がある場合、それぞれを IsEditOf などの定まった関係表現（リレー 夕）で関連づけて登録を行っており、整理しやすくなっている。

図 2. EIDR におけるコンテンツの関係例

## 5. おわりに

今回、本学会で初めて DOI について紹介させて頂いた。実際にやってみると様々な課題が出てくる可能性もあるが、これを機会にデジタルアーカイブに入っているコンテンツの識別や特定に DOI を活用できるか検討頂ければ幸いである。

## 参考文献

[1] 第 5 期科学技術基本計画（平成 28 年 1 月 22 日閣議決定）P32. http://www8.cao.go.jp/c stp/kihonkeikaku/5honbun.pdf

[2] 日本の府省 Web サイトの残存率 : WARP による調查カレントアウェアネスーE1757. http://current.ndl.go.jp/e1757

[3] 研究データへの DOI 登録ガイドライン. https://doi.org/10.11502/rd_guideline_ja [4] 山本和明人間文化研究機構国文学研究資料館 ”Leaflet on Digital Object Identifie r (DOI)". http://id.nii.ac.jp/1283/00003167/ [5] Raymond Drewry “海外の DOI 登録機関によるユースケースの紹介「EIDR」”DOI O utreach Meeting 2015 in Tokyo (2015 年 12 月 3 日開催). https://japanlinkce nter.org/top/doc/151203_s2_2_EIDR.pdf

この記事の著作権は著者に属します。この記事は Creative Commons 4.0 に基づきライセンスされます(http://creativecommons.org/licenses/by/4.0/)。出典を表示することを主な条件とし、複製、改変はもちろん、営利目的での二次利用も許可されています。