# [B05] 日常生活圏におけるデジタルアーカイブの撮影方法 とメタデータの開発

$\bigcirc$ 町英朋 $^{1)}$, 塩雅之 ${ }^{21}$, 坂井知志 ${ }^{21}$

常磐大学総合政策学部総合政策学科 ${ }^{112}$ 2) 3 )

二 310-8585 水戸市見和 1 丁目 430-1

E-mail:machi@tokiwa.ac.jp
## Development of Recording Method and Metadata for Digital Archive in Sphere of Daily Life

MACHI Hidetomo ${ }^{1)}$, SHIO Masayuki ${ }^{2}$, SAKAI Tomoji2)

Tokiwa University 1) 2) 3)

430-1, 1-Chome, Miwa, Mito-shi, 310-8585 Japan

## 【発表概要】

デジタルアーカイブを飛躍的に増加させるには，研究者やデジタルアーカイブ関係者だけではなく市民の参加が必要不可欠であり, そのための方法を開発する必要がある。常磐大学では, デジタルアーカイブの構築方法の開発を実証的に検討している。その現状と課題を撮影方法と位置情報を中心に報告する。併せて，市民が記録するうえで必要となるメタデータについても論じる。

具体的には，市民にも普及しつつある，交通事故原因究明の証拠映像を記録する乗用車のドライブレコーダーの性能の検証を行い，日常生活圏のデジタルアーカイブの撮影機器としての可能性について考察する。また，重要なデータである位置情報やその誤差について，ドライブレコー ダーと一般のビデオカメラとの違いを念頭に，どのようなメタデータが必要になってくるのかについても言及する。

## 1. はじめに

日本視聴覚教育協会の調査によると, 平成 28 年 4 月 1 日現在，全国の視聴覚教育センタ一・ライブラリーにおいて, 自作居王在デジタルアーカイブ総数は， 8,361 本, 配信総数 11,304 本である。

また, 東日本大震災のデジタルアーカイブの取り組みは, NPO や自治体，大学，報道機関など幅広く取り組まれている。2017 年 5 月 18 日現在, 東日本大震災のポータルサイトの国立国会図書館「ひなぎく」には，81 の団体・機関等が音声・動画情報 $(13,115 ）$ web サイト $(80,258)$ 写真 $(643,645)$ 文書資料 $(1,111,770)$ その他 $(1,677,723)$ という膨大な資料を提供している。一時，林立していたデジタルアーカイブを利用しやすくする効果や後世に遺すためにはポータルサイトの役割は大きいが，課題も多い。提供された災害情報に不可欠な位置情報の久落や写真等のマスキング基準の不揃い，個人情報の提供先の
データのマイグレーション体制の未整備など今後改善しなければならない課題も多い。なかでもデータの大規模災害の被災前の映像や被災者自身の資料が不足しているとの指摘はマスコミ関係者からもある。ある自治体の取り組みにおいては, 40 万件中 5 万件が市民や NPO などの市民からの提供資料で残りの 35 万件は公務員などの公的な機関に所属する者から提供された資料となっている。被災に一番近く, 量的に無数に存在している資料がデジタルアーカイブに組み込まれていないという現状がある。

このことを改善するためには，JBIF（地球規模生物多様性情報機構日本ノード）の取り組みが参考になる。JBIF では資料が世界的にも不足していた現状を改善するため， ダイバーの協力を得て情報量の拡大を図ることを構想したが，その結果，飛躍的に資料点数を増加させることができた。

一方, デジタル技術はドローン・ $4 \mathrm{~K}$ カメ

ラ・3D カメラなどの市民への浸透はデジタルアーカイブ関係者も無視できない状況を迎えている。総務省の「放送サービスの高度化に関する検討会これまでの検討結果について取りまとめ」（平成 25 年 6 月）においては, 2020 年に $4 \mathrm{~K} / 8 \mathrm{~K}$ の放送を視聴可能な環境を実現するとしている。現在の研究レベルの技術が数年後には汎用的なものとなる。

また，車載のドライブレコーダーは機能的にはハイビジョンの画質と GPS 情報, 日時,速度がデータに組み込まれるように高度化している。業界では，ガイドラインを作成して品質の向上を目指している。その結果, 普及状況もバスは一般乗合 $(59.2 \%)$ 高速乗合

（67.4\%）（平成 25 年社団法人日本バス協会）ハイヤー・タクシーは，（72.5\%）（平成 27 年度全国ハイヤー・タクシー連合会）個人は $(10.4 \%)$ （平成 27 年ソニー損保）となっている。

日本においても急速に普及してきているドライブレコーダーは被災予想地のバスやタクシー，個人の乗用車に搭載されつつあるが，現在は保存されずに上書きされ削除されている。この状況を踏まえて, 常磐大学のデジタルアーカイブ研究会では, 震災予想地の撮影をドライブレコーダー中心に検証している。

ドライブレコーダーから得られた情報をデジタルアーカイブ資料とするには，どのような課題があり，その解決方法をどのように考察しているのかについて, 現状を中間報告として発表する。

## 2. ドライブレコーダーの記録映像の現状と 課題

ドライブレコーダーの映像記録をデジタルアーカイブとして残すためには位置情報が必要となる。昨今では, GPS を搭載してカメラ映像と共に位置情報を記録するドライブレコ ーダーが発売されている。今回, GPS 付きのドライブレコーダーに記録される位置情報について実験を行った。GPS 付きのドライブレ
コーダー 2 機種（以降 GR-1，GR-2 と表記） を用いて，学内の道路を時速 $15 \mathrm{~km}$ くらいで走行した映像を記録し，位置情報を検証した。

## 2.1 位置情報の誤差

実験に使用した 2 機種ともに，カメラ映像の下に時刻・緯度経度 - 速度の付加情報が追加された映像が動画ファイルとして記録される。付加情報は 1 秒後ごとに更新される仕様となっている。

この付加情報を基に GPS の誤差を検証した。走行した経路のうち地図で特定できる地点 7 ヶ所（地点 $\mathrm{A} \sim \mathrm{G}$ ）を定め, その地点でのドライブレコーダーの位置情報と地理院地図を用いた位置情報とで比較し, その誤差を算出した (表 1 )。

表1 情報の誤差（単位: m)

この検証方法では， ドライブレコーダーの映像から判断した場所と地理院地図とを比較しているため, 検証手法の段階で $1 \sim 2 \mathrm{~m}$ の誤差が含まれうる。また，位置情報の更新の夕イミングの誤差も考えられる。実験で仕様した機種は 1 秒更新のため, 車の時速を $15 \mathrm{~km}$ として 1 秒間に約 $4 \mathrm{~m}$ の誤差が生じうる。

表 1 の誤差から，GR-1 については，日本で GPS が保証する精度 $10 \mathrm{~m}$ に概ね収まっていると言える。GR-2 については，大きく位置を外れている箇所が多く, 衛星の捕捉状態が良くなかったと思われる。GR-2 での GPS による経路情報を地理院地図上に示すと誤差の大きさがわかる。(図 1 )。

図 1 経路情報の誤差

GPS で精度を出すためには，十分な衛星の捕捉が必要であり, 数值が安定するまで待って測るのが望ましい。しかし, ドライブレコ一ダーの場合は走行中に使用するため, 静止状態よりも GPS の精度が下がるのは必然といえる。走行中に測る GPS については，一般的な GPS 以上に地理院地図上での確認と修正をした上でメタデータとするのが望ましい。

GPS だけでなく地図情報なども用いて道路上に位置補正するカーナビゲーションシステムも存在する。そのようなカーナビゲーションと連動させて位置情報をとることができれば，より精度の高い情報を得ることができると思われる。

## 2.2 位置情報の記録方法

ドライブレコーダーの位置情報の記録方法は，動画ファイル内に映像と共に記録する方法と, 映像ファイルとは別に位置情報のファイルを出力する方法とがある。こうした位置情報の記録方法には標準が無い。特に動画フアイル内に位置情報が記録されている場合, その編集を行うのは困難である。位置情報に誤差がある場合に，修正を行うのが容易ではない。

本実験で仕様した GR-2 においては付属の専用ソフトを使用することにより，位置情報を GPX ファイル (GPS 用のファイル形式の一つ）として書き出すことが可能であった。 この GPX ファイルを KML ファイル（GPS用のファイル形式の一つ）に変換し，地理院地図に表示させることができる。

位置情報の標準的な記録方法が無く, 機種固有になっている現状は，位置情報を別な形に利用する際のハードルにもなっている。位置情報の修正, 地理院地図や GoogleMap 等への利用などの利用も鑑みて, ドライブレコ一ダーにおける位置情報データ取り扱いの標準化が望まれる。

## 3. メタデータ

## 3.1 個人が取り扱うメタデータ

デジタルアーカイブについては，機関や分野に応じて様々なガイドラインが策定されている。例えば，総務省では震災関連のガイドラインを策定・公開している ${ }^{11]}$ 。そのガイドラインをもとに独自のガイドラインを策定し， それに従いデジタルアーカイブを構築し公開している自治体もある ${ }^{[2]}$ 。しかし，それらのガイドラインで示されているメタデータの作業は，個人が自分で記録したデータをアーカイブするにあたり行うには困難を伴う内容である。筆者らは，一人ひとりが記録したデー 夕について, 個人がメタデータの付与に充てられる時間や労力といったリソースを鑑みたときの付与すべきメタデータを示した ${ }^{[3]}$

しかし，個人が入手できる撮影記録機能を有する様々な機器を使用して日常生活の中で記録するボーンデジタルなデータに対するメタデータについての議論は, 未だ十分ではない。特に，GPS 機能を搭載した撮影記録機能を有する機器, 例えば GPS 内蔵のデジタルカメラ，スマートフォンやタブレット端末，そして前節で述べたドライブレコーダーなど,位置情報を記録できる機器を使用して撮影記録したデータに付与するメタデータについては，より具体的に検討する必要がある。

## 3. 2 ドライブレコーダーによる撮影記録に 関する情報

前述のドライブレコーダーによる撮影デー タでは日時と位置情報が重要な情報となるが，記録されるデータを単純な動画データの一つ

して捉えたとき，そのデータは一般的なビデオカメラで撮影した動画データとは異なる様相をもつ。

個人がビデオカメラで撮影する場合，多くは撮影ポイントすなわち撮影時の位置情報は多少の移動によるブレを考慮してもある程度の範囲に収斂される。一方，ドライブレコー ダーによる撮影では, 時間経過とともに位置情報も刻一刻と変化するものである。したがって, 一般的な動画データでは一つのデータファイルに一つの位置情報, 特に緯度 - 経度を付与すれば十分とも考えられるが，ドライブレコーダーによる動画データ自体に与える位置情報については，これまでのデジタルア一カイブにおける位置情報とは別な視点で捉え直す必要がある。

また，位置情報以外のメタデータについても検討が必要である。ドライブレコーダーは自動車に搭載される機器である。したがって，記録データの入手に関する情報をメタデータで管理することを考慮すると，搭載している自動車に関する情報をメタデータに入れることも考えられる。更に，権利処理については，例えばデータの著作者は, 自動車の所有者なのか運転手なのか，それとも記録をとっている走行時に同乗していた人も関係するのかなど, 状況を整理して議論する必要がある。

しかし, 一方で, 個人がメタデータ付与に割り当てることができる労力や時間などのリソース，そしてモチベーションには限りがある。デジタルアーカイブとして耐えうる最大限のメタデータ付与を最低限の個人的コストで行うには，今回のドライブレコーダーによるデジタルアーカイブ化は位置情報の扱いだけでも更なるコスト増になると考えられる。一タについて，近年普及が進んできているドライブレコーダーに着目し, それがデジタルアーカイブを意図した新たな撮影記録機器として使用可能か簡単な実験を行い，データを検証した。その結果，走行時に取得された位置情報だけでは, デジタルアーカイブの位置情報としては十分な精度が得られにくいことが確認できた。また，位置情報を外部と連携する際に必要となるエクスポートなどの機能についても，製品間で差があることも確認できた。

動画データとしてのメタデータについては，動画が映し出す光景が位置情報を刻一刻と変えていくことを考慮する必要があること，そして動画データを記録するドライブレコーダ一を搭載した自動車に関する情報を記録することの検討が必要であることを述べた。

今後は，様々な条件下でのドライブレコー ダーの位置情報の誤差データの収集, およびドライブレコーダーの撮影データに対するメタデータの具体的な検討を進める予定である。

## 参考文献

[1] 総務省. “震災関連デジタルアーカイブ構築・運用のためのガイドライン（2013 年 3 月)”.

http://www.soumu.go.jp/menu_seisaku/ictsei saku/ictriyou/02ryutsu02_03000114.html （参照 2017-5-30).

[2] 岩手県. “いわて震災津波アーカイブ〜希望 ”。

http://iwate-archive.pref.iwate.jp/ (参照 201 $7-5-30$ )

[3] 町英朋，塩雅之，坂井知志. “個人のデジタルアーカイブとメタデータに関する考察”。日本教育情報学会第 31 回年会論文集. 2015, p. $114-117$.

## 4. おわりに

個人が日常生活の中で記録するデジタルデ

この記事の著作権は著者に属します。この記事は Creative Commons 4.0 に基づきライセンスされます(http://creativecommons.org/licenses/by/4.0/)。出典を表示することを主な条件とし, 複製, 改変はもちろん, 営利目的での二次利用も許可されています。