# [B01］沖縄における教育資料デジタルアーカイブを活用し た学力向上について 〜過去からのデータを用いた教師の指導力向上〜
$\bigcirc$ 宮城卓司 ${ ^{11}$, 長尾順子 ${ }^{21}$, 井口憲治 ${ }^{3}$, 眞喜志悦子 ${ }^{4}$嘉手納町立嘉手納小学校1), 沖縄県教育委員会 ${ }^{21}$, 今帰仁村立兼次小学校 ${ }^{3}$, 岐阜女子大学 ${ }^{41}$〒904-0203 沖縄県中頭郡嘉手納町嘉手納 312 番地
E-mail:ks-kyoutou@educ.kadena.okinawa.jp

## Digital Archive of Educational Materials for Improvement of Academic Attainment in Okinawa: Utilizing Historic Data for Teaching Skill Development

MIYAGI Takuji1', NAGAO Junko ${ }^{2}$, IGUCHI Kenji ${ }^{3}$ MAKISHI Etsuko4)

Kadena elementary school ${ }^{1)}$ Okinawa prefecture school board ${ }^{2)}$

Kaneshi elementary school ${ }^{3}$ Gifu women's college ${ }^{4}$ ) 312Kadena Kadena-cho Okinawa 904-0203

## 【発表概要】

教育分野では、常に新しい研究や方法に目がむけられ、過去の研究は忘れ去れていくことが多く、何度も同じような研究を繰り返している傾向にある。しかし、児童の本質は数十年前も現在もほとんど変わることはないと思わる。そのため、過去の研究でも児童の実態に沿った本質的な研究であれば、現在においても十分に活用可能であると考える。更に過去の有効な研究データを活用することは、本当に新しい教育的課題に取り組む時間を生むことに繋がると思われる。

本研究の元データは、 1967 年 1980 年頃に岐阜で行われ、デジタルアーカイブに保管されていた研究成果である。その研究自体はかなり専門的な知識を活用し、コンピュータの発達した現在でさえ、量的にも質的にもできないであろうと思われる内容である。児童の本質を捉えたこの研究を、全国学力・学習状況調查で毎年最下位になるなど、学力不審に悩んでいた沖縄県において、活用した実践事例である。

1. はじめに

平成 19 年度から始まった全国学力・学習状況調查において、沖縄県は平成 25 年度まで、総合得点で最下位、しかも各教科別でもほとんどの教科で最下位という状況であった。

(表 1 : 学力学習状況調査沖縄県順位)

それまで、過去 20 年以上にわたり、独自に県下一斉テストを行い、学力向上に取り組んで来た沖縄県の教育委員会にとって、この結果は衝撃であった。そのため、県内教育機関全ての最重要課題として学力向上がこれまで以上に叫ばれ、過去の取組の方向性の転換が求められていた。

当時、沖縄県立総合教育センターIT 教育班

（宮城）に勤務する私にとっても同様であり、 より具体的で科学的根拠を持った授業改善の方法を模索していた。その時、岐阜女子大学のデジタルアーカイブに保存されている、後藤を中心としたメンバーが過去に行った研究と出会えることができた。

## 2. 1960 年代 80 年代の研究

この研究は多くの研究者の研究成果をべー スとしながら、1960 年代から、様々な学校で実際に 2000 時間以上の授業を参観し、その授業を分析した結果を基に構成されている。 さらに 1980 年代初頭、これまでの研究成果を、後藤を中心とした岐阜県下の先生方が、学習プリントを作成し、地域や家庭環境が厳

しい $\mathrm{K}$ 小学校で実践したところ、偏差値が最低でも 5、クラスによっては 10 以上も向上するなど、大きな成果を得ることが出来た。その研究が以下のような内容である。

## 2. 1 「まとめ」における教師の働きかけ

図 1 はある授業における「まとめ」の際の、児童の理解度をアナライザーを用いて把握した結果である。

(図 $1: 1969$ 年新卒 2 年目の先生による授業)図の（A）（B）は学習者の疑問や、別の見方の発言により、理解度が下がっている様子である。しかし、最後に $100 \%$ 近い坚童が理解を示しているのは、児童の発問を受け、教師が適切な発問を行うことで、クラス全体の児童の理解が深まった様子を表している。

## 2. 2 効果的授業での発言の割合

上述のようにアナライザーを用い、いくつかの授業を元に分析した結果、児童の理解を高める為の教師と児童の話し合い割合は、時系列に沿って次のようになっていることが多かった。

学習者の+, 一は, 発言内容により $(+) （-)$ と区別

(図 2 : おける教師と児童の活動の割合)

・0～25\% 主に教師によるねらいや学習方法の説明。
- 25 50\% 主に分かっている児童が中心となり、話合いを進めている。
・ $50 \sim 75 \%$ 分からない学習者 (学習者一) から疑問が投げかけられる。あるいは違った方向からの考え方が出され、理解度が上下するが全体の理解度は高まる。

・ $75 \sim 100 \%$ 約 8 割が背童の発言だが、教師がきちんとまとめている。

## 2. 3 「発問と応答」を考える

授業の中心となるのは教師の発問とそれに対する児童の応答である。この発問を質の高いものにする事は、授業そのものの質の高いものにする事に直結する。そのため、授業を考える際、発問に対する研究は避けては通れない。

この発問に対する研究は当時、授業の音声を録音するだけではなく、5 秒ごとに写真を撮影し、この写真と音声、アナライザーの結果とを組み合わせて分析された。

## （1）探査的な発問に対する応答時間

探査的発問とは、学習者の状態を把握する問いであり、教師が学習者の理解の状況や思考状況を調べる発問である。

発言の事例としては、「○○について， どう思いますか。」「○と○○の違いは…」「○○をまとめると・・・」等があげられる。

この探査的発問に対する児童の反応時間の特性は次の通りである。

(表 2 : 教師の問いに対する反応時間の特性)

 &  &  & 20 秒以上 \\

このように、教師が発問し、多くの児童が 20 秒以上、応答がない場合は教師が発問の内容を変更する必要がある。

（2）話合い活動

小学校において話し合い活動は重視されている。特にアクティブラーニングが提唱されてからは、その傾向が強く、実際の授業においてはグループ討論から全体の討論へと移行する方法がよく採られている。

思考を要する問題を提示された場合のグル

ープ討論と全体討論における課題解決状況とその平均所要時間は次の通りである。

（表 3 : 討論方法別による課題解決状況）

$※ \mathrm{Q} 1, \mathrm{Q} 2, \mathrm{Q3}$ は全体が課題を解決した時間を 4 分割し、 それぞれ $1 / 4,2 / 4,3 / 4$ を表している。

このように、グループ討論でも全体討論でも理解度に大きな差は見当たらない。

（表 4 : 討論方法別による平均所要時間状況）

しかし、課題を解決するのに要した時間は全体討論の方がかなり短くなっている。このことから、児童に課題解決だけを求めるには、全体討論の方が効率的であることが分かる。そのため、グループ討論を取り入れる場合は、内言を外言化させる事による、記憶の長期保存等を目指すといった目的の違いを明確にする必要がある。さらに実際に授業で行う具体的な流れとしては以下の様な方法になると思う。

教師は，各グループの話し合いの状況を観察し, グループや個で注目すべき発言を見出し，次の全体討論で利用する。

前のグループの話し合いの観察から, グループや個で他と違った考え方について取り上げ，全体で理解，疑問，深みの高まる話し合いにする。

## 3.「学習の手引き」の作成

こうした研究は後藤等が行ってきた研究のほんの一部でしかない。そのほかの研究でも情報機器が発達した現代でもおそらく不可能だと思われるような莫大なデータを収集、処理、分析した内容が含まれている。その中から得られた貴重な研究成果を沖縄県の学力向上に役立てようと、岐阜女子大学の佐々木等の協力を得て 6 枚の「学力向上の手引き」を作成し、県教育委員会義務教育課において配布した。

(図 $3:$ 作成した学力向上の手引き)

## 4. 授業改善への応用

この「学力向上の手引き」作成に活用した様々なデータを活用し、現在勤務している沖縄県内の A 小学校において授業改善を行った。

$\mathrm{A}$ 小学校は、全国一所得の低い沖縄県の中で最も要保護率の高い沖縄市に位置している。 その沖縄市の小学校全 16 校でも、A 小学校は最も保護世帯の多い学校で、要保護・準要保護を併せると全児童の約 $47 \%$ 、全坚童 300 名程度の約半数の児童が保護を受けている学校である。

この学校で以下の様な手順で具体的授業改善方法を行った。

## 4. 1 「教頭便り」による理論の周知

基本的な授業に対する理論を理解してもらうため、毎週発行する「教頭便り」に現在学校で課題になっている内容の授業理論を掲載し、理解を深めた。

(図 $4:$ 実際に発行した教頭便り)

## 4. 2 校内研修でのプレゼン

夏休みに行われた校内研修で更に理論を深めると共に、その理論を具体的な授業で活用する方法について、授業動画を活用しプレゼンを行った。

(図 5 : 校内研修の様子)

## 4. 3 授業動画の提示

教育センター勤務時代から撮影し、将来的にはデジタルアーカイブとして公開を考えている授業の動画を NAS に保存し、全職員が閲覧できるようにした。

(図 6 : 公開した授業動画の一部)

4. 4 「わかる」から「できる」への授業改善理論を理解し、授業での活用方法が分かつたとしても、各先生方が授業で実践できないことが多い。そこで「分かる」から「できる」にさせる方法として 1 日に $1 \sim 3$ 回、全校の授業を視察するだけではなく、1 時間授業をじっくり参観し、指導助言を与えるという方法を年に 100 時間以上行った。

## 5. 全国学力・学習状況調査での結果

上記のような活動を行った結果、全国学力・学習状況調査で、前年度の $\mathrm{A}$ 小学校を 1 つの県とした場合、総合で最下位の 48 位から、4位まで向上することができた。

(表 4:A 小学校の順位)

 &  &  &  \\

同様なことは県内 B 小学校でも起こっており、この理論を活用し、くり返し学習を行ったところ、算数 A の成績が秋田県の平均を超えることができた。

## 6. おわりに

今回、「学力向上の手引き」作成の元となるデータは、古いものでは 50 年以上も前のものである。こうした古いデータは教育現場において、ほとんど見向きもされないことが多い。しかし、そのデータが現在の教員にとつても示唆に富み、効果を挙げることができる貴重なものであった。

今後、こうした貴重な研究成果はきちんとデジタルアーカイブとして保存・活用し、さらにその成果を保存するという循環サイクルを整える必要がある。さらにデジタルアーカイブを全国的に展開し、自由に閲覧できるよらにすることが教育に限らず、様々な分野の効率的な発達に有効だと考える。

## 参考文献

[1]後藤忠彦, 興戸律子、長尾順子 2015/07 『過去の教育研究資料と現在の実践を結ぶ』 [2]後藤忠彦。齋藤陽子2015/11『授業計画・実践評価の資料 (1)』

この記事の著作権は著者に属します。この記事は Creative Commons 4.0 に基づきライセンスされます(http://creativecommons.org/licenses/by/4.0/)。出典を表示することを主な条件とし、複製、改変はもちろん、営利目的での二次利用も許可されています。