# 地方紙デジタルデータの教育利用：報道記事から見る 岐阜の偉人たち
Educational Use of Digital Data from Local Newspaper Articles: The Greats of Gifu in the Press

三宅 茜巴
MIYAKE Akemi ${ }^{1}$
1 岐阜女子大学
1 Gifu Women's University
Email: amiyake@gijodai.ac.jp
}

（受付日：2020年9月11日、採択日：2021年2月25日）

(Received: September 11, 2020, Accepted: February 25, 2021)

\begin{abstract}
抄録：我が国においては、全国紙のみならず地方紙のデジタル化も徐々に進んでおり、こうした地方紙のデジタルデータの活用に おける課題として注目されているのが教育利用である。そこで本研究では岐阜の郷土紙を発行する岐阜新聞社と連携し、創刊以来 140 年にわたって蓄積されてきた岐阜新聞のデジタルデータを活用して地域学習のための教材を作成した。結果、岐阜新聞社には 記事以外にも地域学習の教材となる画像が数多く収蔵されていることが分かった。今後の課題は、岐阜新聞のデータべースを県内 すべての学校で利用できる仕組みを作り、教育利用を進めていくことである。

Abstract: In Japan, the digitalization of not only national newspapers but also local newspapers have been progressing gradually. In this study, we collaborated with the Gifu Shimbun, which publishes a local newspaper in Gifu. The digital data of the Gifu Shimbun, which has been accumulated for 140 years since its first issue, was used to create educational materials for regional learning. As a result, it was found that the Gifu Shimbun has a large collection of images other than articles that can be used as teaching materials for regional studies. Our future plan is to create a system to make the Gifu Shimbun database available to all schools in the prefecture, and to promote its educational use.
\end{abstract}

キーワード : デジタルアーカイブ、活用、教育、地方紙、新聞記事、地域学習、岐阜

Keywords: Digital Archive, Utilization, Education, Local Newspaper, Newspaper Article, Regional Learning, Gifu
## 1. はじめに

地方紙は地域情報の宝庫である。原紙の劣化が進む中、地方紙のデジタルアーカイブ化は、きわめて重要な課題である。そもそも地方紙における創刊以来の紙面の保存意識は高く、原紙での保存、マイクロフィルムでの保存が行われてきた。しかし、欧米と比較すると、我が国の地方新聞のデジタルデータは公開が進んでいない。幸い、筆者が住んでいる地域の代表的な地方紙である岐阜新聞は記事のデジタル化が進められており、データベースも公開されているため、記事の検索がある程度可能となっている。

一方で、こうした地方新聞のデジタルデータの利活用に関しては、あまり研究が進んでいない。2019年 7 月 31 日に開催された公開研究会「地方新聞の利活用にむけて一デジタルアーカイブ化と情報デザイン」において、福島は「地方新聞デジタル利活用の課題」として、地方紙には「非常に価値の高い地域情報が蓄積されているにも関わらず、その活用方法が限られてきた」ため、「地方新聞の利活用について、多様な側面から検討する」と述べ、その活用については、システムや法的視点以外に新聞社側のメリットについても考慮する必要があると述べている[1]。また東らは、「わ
が国における地方紙のデジタル化状況に関する調查報告」において、オンライン公開を行っている紙数 （2016 年末日時点）を調査している[2]。これによると、 2016 年の段階では、回答 47 紙のうち、テキストデー 夕は 40 紙、イメージデータは 22 紙が公開という結果であった。

こうした状況を踏まえ、本研究では岐阜県において地方紙を発行している岐阜新聞社と連携し、過去の紙面のデジタルデータの具体的な活用事例を示すこととした。過去の紙面のデジタルデータの具体的な活用事例が増えてくれば、新聞社側のメリットも明らかになり、記事のデジタル化及び公開が進むと期待できる。

対象とする記事のテーマとして選んたのは、岐阜県にゆかりのある偉人たちである。岐阜県ゆかりの偉人といえば、ユダヤ難民にビザを発行して多くの人命を救った杉原千㽞、横浜市の財界リーダーとして活躍した原富太郎、多治見市出身で人間国宝になった荒川豊蔵、恵那郡岩村出身で女子教育の母といわれる下田歌子、戦国武将では斎藤道三、明智光秀など歴史の教科書にも名前を残した県ゆかりの偉人達が数多くいる。 こうした偉人達の中から、岐阜県や我が国の経済・文化の向上に寄与した 9 人を取り上げた。過去の報道記
事や写真からこれらの人たちの想いや人となりを調査し、文献やフィールドワークによって得られた知見を追加して地域学習教材『報道記事から見る岐阜の偉人たち』を作成したので報告する。

研究の実施にあたり、大学の研究者と企業の関係者が手を携えて共同研究をすることができたのは、有益なことだった。

## 2. 学術的背景

時実によれば、欧州における新聞記事のデジタルデータ化は 12 か国が参加した Europeana Newspapers プロジェクト（2007-2013）によって大きく進んだ[3]。 これにより1800万頁の紙面がデジタル化された。欧州における新聞発刊の歴史は 1605 年にさかのぼるが、各国で刊行される新聞は、欧州の歴史と文化を記録する貴重な資料となっている。米国においては全米デジタル新聞プログラムにより 1020 万頁がデジタル化され、オーストラリアではオーストラリア国立図書館が中心となり新聞記事のデジタル化を進めている。

こうした新聞記事の利活用について、米国では Chronicling America Data Challenge というキャンペーンが行われている。これは、新聞データの創造的な活用に対して助成を行うもので、小学生も対象としている。教育現場での活用事例としては、ノース・テキサス大学が記事データを活用した教育用コンテンツを提供しており、月に 3000 のアクセスがあるコンテンツもある。アイオワ州では 2013 年に、中学・高校生を対象に Chronicling Americaを勉強のために使いこなすためのワークショップを開催している。ハワイ大学では、 ハワイの歴史についての iBookを作成して無料で公開している ${ }^{[4]}$ 。こうした地方紙のデジタルデータの活用における課題として筆者は教育利用に注目した。地方紙に揭載された豊富な地域情報は、览童の地域学習に最適な教材である。学校教育に新聞を教材として利用する事例は数多く存在する。が、岐阜新聞に限れば、創刊以来 140 年にわたって蓄積されてきた新聞社のデータベースを研究者が直接利用した事例はない。地方紙の活用に関しては、新聞社単独ではなく、地方人材育成や地域振興における役割を果たすことを求められている地方大学との連携も大きな課題である。

## 3. 先行研究

本研究に関連の深い研究は以下の 2 例である。 1 例目は時実の「米国・オーストラリアにおける新聞記事デジタル・アーカイブ全米新聞デジタル化プログラム (National Digital Newspaper Program: NDNP) と Australian
Newspapers Online - Trove」である。時実はこの研究において、米国及びオーストラリアにおける新聞記事デジタルアーカイブの現状を調查し、両国における記事データの活用について、教育現場での活用を含めて報告している[4]。

2 例目は平野らの「我が国における地方紙のデジタル化と活用の促進に向けた課題抽出: 法制度的・倫理的、社会的、技術的、経済的・制度的な課題について」 である。平野らは地方紙のコンテンッの活用方法として、歴史教育など教育利用について述べ、その際の課題として、新聞社と地方大学の連携が必要だと述べている[5]。

上記の先行研究から、筆者は以下の 2 課題に注目した。一つ目は新聞記事データの教育利用、二つ目は地方の新聞社と大学の連携である。そこで、時実が指摘した米国及びオーストラリアでの教育現場での活用事例を参考に、地方の新聞社と大学が連携し、地方紙デジタルデータの教育利用について実践的に研究することとした。

学校教育に新聞を教材として利用する事例としてまず挙げられるのは NIE（Newspaper in Education）である[6]。NIEは、新聞を学校に提供するだけでなく、新聞に載っている写真から物語をつくる、新聞で報道された「人」から人間としての生き方や努力を学ぶ、 テーマを決めて新聞記事を集め見出しや感想をつけて 「スクラップ新聞」を制作するといった取り組みを支援している。

また新聞社と大学の連携事例としては、神戸新聞社と神戸大学、中日新聞社と名古屋大学、北海道新聞社と北海道科学大学、信濃毎日新聞社と信州大学、岐阜新聞社と朝日大学などがあるが、いずれも新聞社が持つ情報発信力と大学が持つ研究・教育リソースを包括的に連携させて地域に貢献することを主たる目的としたものである[7-11]。

高知工科大学は高知新聞社と連携し、初年次教育の取り組みとして、文章の書き方の指導とともに新聞投稿の機会の提供を受けている ${ }^{[12]}$

愛知教育大学では、教師の読解力・表現力を高めるために、教員免許更新講習に新聞社の協力を得て NIE 講座を開設した $[13]$ 。

静岡大学教育学部熊野研究室は、平成 18 年度より静岡新聞社・静岡放送が周年事業として行った「静岡かがく特捜隊」を連携プロジェクトとして参加した。 この事業は子どもたちに勉学や化学を好きになるきっかけを与えることを目的としている[14]。

これらの連携事例と本研究との違いは、新聞社が蓄
積してきた記事データベースを直接研究者が利用して教育に活用するという点である。岐阜新聞社のご好意で、新聞社内部のデータベースを利用することができたおかげで、記事の詳細検索、スタッフの助言、関連情報の入手が可能となった。

## 4. 研究組織

新聞記事のデジタル化が進む中、費用対効果など新聞社の抱える課題は大きい。そこで、地方新聞記事のデジタルデータの利活用について、大学と企業、資料のデジタル化に詳しい研究者と報道に詳しい新聞社の関係者が手を携えて、共同研究をすることを筆者が提案した。それを受け、研究者及び研究協力者からなる実行委員会を立ち上げた。実行委員会のメンバーは以下の通りである。

【岐阜女子大学】

丸山幸太郎 (地域文化研究所長)、三宅茜巳、辻公子【岐阜新聞社】

谷重耕平 (営業局長)、一川哲志 (論説委員)、桑原克全 (プロモーション室長)、佐藤久美（プロモーション室)、渡辺芳久 (営業局管理制作部長待遇)

筆者は、2000 年頃より、科学研究費助成事業の支援を得て地域資料のデジタルアーカイブ化に関する研究を進めてきた ${ }^{[15]}$ 。共同研究者の丸山幸太郎は岐阜女子大学地域文化研究所所長として岐阜県の自然・歴史・民俗文化の調査研究及び地域出身の人物の業績調查と教材化に、辻公子は同所員として地域資料の調査・収集・整理・目録化に携わってきた ${ }^{[16]}$ 。岐阜新聞社の桑原克全は事業部長として出版に携わりその後名古屋支社長をつとめた。一川哲志は記者歷 40 年、報道部長及び論説委員をつとめた。谷重耕平は取締役営業局長として経営企画の中心的役割を担っている。 2019 年 7 月 18 日に、第一回実行委員会が開催され、研究計画の概要、具体的な研究対象者、データベース検索の概要、テキスト教材の開発案、今後の協力体制、役割分担などについて合意形成がなされた。主な役割分担は、研究者が調查・執筆、新聞社が資料の提供・取材協力・著作権処理である。その後は適宜必要に応じて必要なメンバーが集まり、合意を経て進めた。

## 5. 研究方法

岐阜新聞社は、1881（明治 14）年の創刊以来、岐阜県に根ざした地域情報をきめ細やかに提供している。地域との絆を強めるために、小学生・中学生・高校生を対象としたフリーペーパーの発行も行っている。発行部数（日本 $A B C$ 協会調查）は 17 万 2896 部 (朝刊、2017年 9 月現在）であり、創刊以来現在に至るまでの記事はデジタル化されており、活用することができる状態にある。この様な地域に根差した新聞社と連携することは、岐阜独自の教育ツールを開発するうえで有用である。岐阜新聞は、岐阜県立図書館の新聞記事データベースを利用することにより、記事のタイトルなどのキーワード検索はインターネットを通して、一般的に検索することができる。一方、記事そのものへのアクセスは、2019年9月の時点で、岐阜新聞社内、岐阜県立図書館内、岐阜市立図書館内の 3 か所において許可されている。一般に利用できるデータベースは両図書館のものだが、これはキーワード検索と記事検索に対応しており、いずれも紙面の PDFを閲覧することができる。

予備調查として、岐阜新聞データベースを用い、岐阜の偉人たちに関しキーワード検索を行った。ただし、 キーワード検索が可能なのは 1980 年代の記事までである。それ以前の記事はキーワード検索ができない。

予備調查の対象としたのは以下の 37 名である。

## 【予備調查対象者】

村国男依、武藤山治、兼氏・兼光・兼元、原富太郎、夢空疎石、川合玉堂、快川紹喜、高木貞治、加藤景延、牧野英一、春日局、熊谷守一、円空、森田草平、飛駢屋久兵衛、前田青邨、仙崖義梵、荒川豊蔵、梁川星厳、日比野五鳳、雪潭紹璞、明智光秀、谷口与鹿、斎藤道三、早矢仕有的、古田織部、山本芳翠、佐藤一斎、下田歌子、名和靖、坪内逍遥、津田左右吉、長瀬富郎、篠田桃紅、郷誠之助、矢橋亮吉、杉原千畒検索結果をもとに記事の多宣、記事の利活用の可否、文献資料の多宣、インタビューなど追加調查の可能性などを複合的に検討し、対象者を絞り达んだ。

次に主要な記事を選び記事に関連した場所や人物や事柄について文献調查、聞き取り調查を行い、画像や音声で記録した。調査項目は、業績、生い立ち、学校時代、就職、参考文献、関係性、人柄、影響、年表、 エビデンス、活躍した地域の現状などである。

筆者が執筆を担当した高木貞治の場合を例に上げる。記事データベースを用いて「高木貞治」をキー ワードに検索をかける。ヒットした記事を読み、イベントの告知などの表層的な記事でなく、高木貞治の業績、生い立ち、人柄などについてある程度読み応えのある記事を選択した。同時に高木貞治に関する文献を読み、高木貞治についての理解を深めた。

次に高木貞治に関するフィールド調査を行った。調查の対象としたのは高木貞治の故郷本巣にある高木貞治記念室と記念室を管理する本巣市教育委員会であ

る。並行して高木貞治の関係者を探していたところ、姪孫に当たる高橋佳子さんが見つかった。高橋さんを訪問し、聞き取り調査を行い、動画と音声で記録した。高橋さんは子供の頃高木貞治と一緒に暮らしており、新聞には記載されていなかった高木貞治の日常生活、人柄、学問に対する生涯変わら女真摰な姿勢など、貴重な情報を得ることができた。

## 6. 研究内容

## 6.1 調査対象者

斎藤道三、明智光秀、古田織部、下田歌子、名和靖、原富太郎、高木貞治、荒川豊蔵、杉原千畒

## 6.2 使用した記事一覧

 &  \\

利用した記事の中で、最も古い記事は高木貞治に関
する記事「神童」で1886年 1 月 7 日に掲載された。最も新しい記事は明智光秀に関する記事「光秀を追って岐阜を知る」で 2020 年 1 月 3 日に揭載された。 2020 年の NHK 大河ドラマ「麒麟がくる」の主人公が明智光秀であったため、各地で講演会などが開かれ、新聞記事が増えた。岐阜新聞も小和田哲男氏と岐阜新聞社矢島薫社長の光秀対談などを揭載した。

## 7. まとめと課題

岐阜新聞社には創刊以来の新聞記事が保存されている。記事データベースも整備されており、記事の検索が可能である。記事のテキスト化は継続中であるため、 すべての記事がキーワード検索できるわけではない。 すべての記事がテキスト化され詳細検索が可能になることが望まれる。

岐阜新聞社は記事以外に、多数の画像を所蔵しており、今回の研究にこれらの画像を活用することができた。名和靖、高木貞治、荒川豊蔵に関する画像を使うことができたのは幸いであった。

岐阜新聞社所蔵以外の画像については、外部の組織などの協力を得て、収集しテキストに揭載した。協力いただいたのは、本巣市観光協会、常在寺、実践女子大学図書館等である。古田織部に関する画像は本巣市古田織部展示館にて筆者が撮影した。下田歌子に関する画像は実践女子大学図書館に依頼したところ快く許諾していただいた。原富太郎に関しては三渓園保勝会にご提供いただいた。すでにパブリックドメインとなっている画像については、これを活用した。一部有償で購入した画像もある。関係者が現地に赴き撮影した画像もある。当初使用に関して問題ないと思われていた一部の画像については、使用することができなかったので、岐阜新聞社に保管されている別の画像を使用した。

こうした画像については、粗野な画像でも良いのでネット上で検索可能となることが望ましい。所蔵機関、権利を持つ組織や個人が容易に特定できれば、権利処理に時間を取られずに研究を進めることができる。

本研究の成果に対する岐阜新聞社の評価だが、2020 年 2 月 11 日に開催された「文部科学省私立大学研究ブランディング事業・地域資源デジタルアーカイブによる知の拠点形成のための基盤整備事業成果報告会」 に社長自らが出席し講演した ${ }^{[17]}$ 。また谷重氏は、地方新聞社の会議「広告土曜会」で本報告書を配布した。地方の新聞社が大学などの研究機関と連携し、今回のような共同研究をおこなうことはあまり事例がない。 どうしたら自分たち地方新聞社も岐阜新聞社のような
連携による共同研究ができるかと参加者は興味深く報告書を見ていたということである[18]。

今後は、岐阜新聞記事データベースを岐阜県内全ての小学校・中学校・高等学校で教育利用できる仕組みを作り教育利用を進めて行きたい。

岐阜女子大学と岐阜新聞社が連携することによって成り立った研究となった。研究を進めるにあたり、両組織にコーディネーターとなる人材が存在することが重要だと感じた。また、組織が違えばルールや文化も違うので、互いの組織のルールや文化を双方が尊重しあうことが肝要である。

## 8. 謝辞

本研究の推進および教材の執筆・編集・校正に多大なるご尽力をいたたきました岐阜女子大学丸山幸太郎教授、辻公子講師に感謝申し上げます。また、岐阜新聞社代表取締役社長の矢島薫氏、プロモーション室長の桑原克全氏をはじめ、岐阜新聞の関係者の方々に大変お世話になりました。調査と取材にご協力いただきました皆様に心よりお礼申し上げます。

作成した教材『報道記事から見る岐阜の偉人たち』 は、文部科学省私立大学研究ブランディング事業・地域資源デジタルアーカイブによる知の拠点形成のための基盤整備事業成果報告書 (2019, vol. 1, no. 1, 2020.2.11) として刊行しました ${ }^{[19]}$

## 註・参考文献

[1] 福島幸宏, 2019年 7 月31日に開催された公開研究会「地方新聞の利活用にむけて—デジタルアーカイブ化と情報デザイン」(東京大学情報学環・福武ホール)

[2] 東由美子, 他. 我が国における地方紙のデジタル化状況に関する調査報告. デジタルアーカイブ学会誌. 2019, 3(1), 35-40.

[3] 時実象一. 欧州における新聞デジタル・アーカイブ Europeana Newspapers. 情報の科学と技術. 2017, 67(1), 34-37. https://doi.org/10.18919/jkg.67.1_34.

［4] 時実象一. 米国・オーストラリアにおける新聞記事デジタ
ル・アーカイブ全米新聞デジタル化プログラム（National Digital Newspaper Program: NDNP) とAustralian Newspapers Online-Trove. 情報の科学と技術. 2017, 67(4), 206-210. https:// doi.org/10.18919/jkg.67.4_206.

[5] 平野桃子,他. 我が国における地方紙のデジタル化と活用の促進に向けた課題抽出：法制度的 - 倫理的、社会的、技術的、経済的・制度的な課題について. デジタルアーカイブ学会誌. 2019, 3(2), 115-118.

[6] 教育に新聞を. https://nie.jp/about (参照 2021-01-23).

[7] 神戸大学. https://www.kobe-np.co.jp/rentoku/partner/daigaku.shtml (参照 2021-01-23).

[8] 名古屋大学. https://prtimes.jp/main/html/rd/p/000000002. 000054100.html (参照 2021-01-23).

[9] 北海道科学大学. https://www.hus.ac.jp/hit_topics/2019/08/ 201908223481.html (参照 2021-01-23).

[10] 信州大学. http://www.shinshu-u.ac.jp/topics/archive_data/2012/ 08/post-479.html (参照 2021-01-23).

[11] 朝日大学. https://www.asahi-u.ac.jp/topics/2014/3229/ (参照 2021-01-23).

[12] 井形元彦, 岡花瞳. 初年次教育の実施と評価高知工科大学附属情報図書館, 高知新聞社との連携を生かした新たな形をめざして, 高知工科大学紀要. 13-1, 2016年 7 月29日, p.139-148.

[13] 石原舞, 西尾敏正. 新聞社と大学が連令したNIE講座一愛知教育大学における免許更新講習を事例に一. 探究 (22), 2011, 39-45.

[14] 岡田拓也, 渡邊治彦, 増田俊彦, 熊野善介. メディアを基盤としたインフォーマル科学教育に関する研究: 静岡新聞社静岡放送と静岡大学教育学部熊野研究室との連携プロジェクト日本科学教育学会研究会研究報告. 2007, 21(6), 13-16.

[15]「地域学習資料のデジタルアーカイブ化に関する基礎研究」科学研究費補助事業, 12680227, 基盤研究C, 研究分担者. 2000-2001採択.

[16]「長良川デジタル百科事典」. https://gakuen.gifu-net.ed.jp/ -contents/mizubunka/project.html (参照 2021-01-23).

[17] 文部科学省私立大学研究ブランディング事業・地域資源デジタルアーカイブによる知の拠点形成のための基盤整備事業成果報告書. http://digitalarchiveproject.jp/result/result2020/ (参照 2021-01-23).

[18] 会議名：広告土曜会. 2020年2月14日.

[19] 作成した教材は、参考文献[17]のアドレスよりダウンロード可能です。また、資料請求は筆者 (amiyake@gijodai.ac.jp) までお願いします。