# 大学の授業で試みた電子教科書のバンドル型ライセンス モデル：大学と出版社のエコシステムを目指して Bundled license model for e-textbooks tried in university classes: Aiming for an ecosystem of universities and publishers
## 井関 貴博

ISEKI Takahiro

東京大学大学院情報学環 Email: iseki@iii.u-tokyo.ac.jp

The University of Tokyo Interfaculty Initiative in Information Studies

(受付日：2022年9月14日、採録日：2022年12月21日、電子公開日：2023年3月23日）
(Received: September 14, 2022, Accepted: December 21, 2022, Published electronically: March 23, 2023)

抄録 : 本稿は、大学の授業で電子教科書をバンドル型ライセンスモデルで利用した実験の報告である。近年、大学の授業は専門書などの教科書に代わり、書籍の一部複製や教員自作スライドを教材とする傾向にある。その場合、著作権法に抵触する懸念と教科書離れによる出版社の収益悪化から、ひいては大学が不利益を被る可能性がある。この問題の対策として、教員希望の複数の電子教科書を利活用できるバンドル型ライセンスモデルを試みた。延べ 8 つの授業で実験の結果 2 授業は本採用に至り、利用モデルの可能性が確認できた。

Abstract: This paper is a report of an experiment using e-textbooks with a bundled license model in university classes. In recent years, there has been a tendency to replace textbooks, such as academic / specialized books, with teaching materials such as partial copies of books and teacher-made slides. In that case, there is a possibility that universities will be disadvantaged due to concerns over copyright law infringement and deteriorating profits for publishers due to a shift away from textbooks. As a countermeasure for this problem, we tried a bundle type license model that allows the use of multiple e-textbooks requested by teachers. As a result of the experiment, two out of the eight classes in total were successfully adopted, confirming the possibility of usage.

キーワード : 大学の授業、電子教科書、出版社、ライセンス、サブスクリプション

Keywords: university class, e-textbook, publisher, license, subscription

## 1. 研究の背景と目的

## 1.1 背景

近年、大学の授業では専門書などの教科書に代わり、書籍の一部複製や、図版等の 2 次利用による教員自作スライドを教材とする傾向が強まっている[1]。その場合、必ずしも適切な著作権処理が行われていないおそれもあり、コンプライアンスの問題が懸念される[2]。 また、教科書離れは、専門書などの商業出版社（以下、出版社）の収益基盤悪化を招くことは間違いない[註1]。本来、大学と出版社は健全なる共存共栄、すなわちエコシステムが望まれるが（図 1)、徐々に崩れ始めている現状は憂慮すべき事態である。学術論文など 「研究用」コンテンツの潮流はオープンアクセスだが、専門書など「教育用」図書は、教育の質の維持・向上に出版社の優れたエディターシップは必要不可欠である。学術知を噛み砕いて体系化し、概念的事柄を平易に視覚化し、後世に伝えられるかたちに仕立てるエディターシップの役割の価值は大きい。デジタルアー カイブにおいても、効果的な利活用が求められる教育用途では、出版社の知恵と技量が活かせるに違いない。 また、特に人文社会系研究者にとって専門書は研究成果発表の場でもある。

昨今の授業教材に見られる著作権に対するコンプラ
イアンスの懸念と、教科書離れが招く出版社の質の低下や規模の縮小は、ひいては大学が不利益を被る結果となることは想像に難くない。

図1大学と出版社の共存共栄（エコシステム）イメージ

## 1.2 目的

本稿は、図 1 に示したエコシステムをいかに維持するかという課題に対して、教員希望の複数書籍を授業で利活用できる「電子教科書のバンドル型ライセンスモデル」を提案する。本モデルの有用性の確認が目的である。

## 2. 現状の問題点

まず、教科書利用が減少の要因を整理する $[2-4]$ 。筆

おもな問題点も含めて以下に示す。

## 2.1 教員における問題点

教員が望む授業の構成や内容に合致した “1 冊” が見つからない点が挙げられる。また、高額な教科書を敬遠する受講者の声が、授業アンケート等で寄せられることも影響している。

## 2.2 受講者における問題点

受講者にとって、履修科目ごとに数千円規模の教科書代は少なからず抵抗がある。さらに、4学期制授業の増加に伴い期間内に 1 冊を使い切れないケースが増え、これも不満要因となっている。また、重くかさ張る冊子ではなく、スマホ等による電子書籍閲覧も望まれている。

## 2.3 出版社の問題点

専門書の市場は大学の教科書向けが多くを占める [註3] ことから発行部数は限られ、一般書に比べ 1 冊単価は高くなる。これが受講者の購入敬遠を招き、販売部数が減るため、結果値上げに至る悪循環に陥つている。電子書籍も図書館向けは進むも、教科書用となると収益確保やセキュリティ面の危惧等から、なかなか踏み切れない状況である。

## 3. 課題対策の考え方

第 2 章の各者問題点を俯瞰し、教員・受講者における「想定される利活用形態」と、出版社・書店の「想定される提供方式」のマトリックスで課題対策を考える（表 $\mathbf{1}$ )。

大学の授業向け教科書においても、教員・受講者

表1教科書の「利活用形態」と「提供方式」のマトリックス

※販売（売り切り）型は、冊子版／電子版は問わない

※サブスクリプション：デジタルコンテンツの定額読み放題サービス
ニーズに応えた新しい提供形態が始まりつつある。現状実施されている方式を 3.1 と 3.2 に示す。

## 3.1 販売型（表 1 の(1) (4)

(1)と(2は言うまでもなく旧来からの方式である。教科書は大半が(1)のタイプである。(3)は 1 冊内を「章」単位に分けた販売である。医学書で事例[5]があるが、同分野は 1 冊 1 万円以上の書籍も多く、部分販売で需給バランスが取れていると考えられる。(4)はおもに教員の個別注文に応じて製作するケースである。複数書籍から必要な「章」を抜粋して組み合わせ、電子版やオンデマンド印刷で仕上げる「コースパック」[G][7] と呼ばれる形態である。(4)の既製の販売型は、洋書専門の教科書販社が国内向けに提供例 ${ }^{[8]}{ }^{[9]}$ はあるが、日本の出版社の事例はない。

## 3.2 サブスクリプション型（表 1 の(5)、(6)

(5) 1 冊単位のサブスクリプションであり、薬学分野でサービスが開始された[10]。(6)のセット型のサブスクリプションは、欧米では実施例 ${ }^{[11]}$ があるが日本ではまだない。

## 3.3 本稿のアプローチ（表 1 の(1)+(6)+(7)）

本稿は、電子書籍ベースでバンドル型ライセンスモデルを提案し、試みる（図2)。

図2

電子教科書のバンドル型ライセンスモデル
表 1 では (1)+(6)+(7) に相当し、教員・受講者と、出版社・書店両者の課題を踏まえたタイプである。具体的な内容を以下に示す。

(教員・受講者)

まず、教員はメインテキストにあたる指定教科書を選定し、受講者は原則「購入」する（表 1 の(1)）。

次に、授業に関連する良書群（シラバスにおける参考書に該当）を、電子教科書として利活用可能とする。 その場合、受講者の「購入」による費用負担は極めて困難なため、サブスクリプションによる「利用」とする （表 1 の(6)。またサブスクリプションの形態も工夫する。音楽やコミック等のネット配信に代表されるサブスクリプションサービスは、通常事業者がパッケー ジ化したレディメイド型コンテンツである。本稿では、教員が選書可能なカスタムメイド型を採り入れる。

さらに、選書した良書群掲載の図版等について、教員自作のスライドに 2 次利用も可能とする (表1の(7)。 (出版社・書店)

出版社・書店は、表 1 の(1)が担保されることで教科書ビジネスが守られる。さらに、少額ながら(6)のサブスクリプション利用料が収益となる。シラバスにおける「教科書」・「参考書」の分類で表すと、出版社にとって商売の柱である「教科書」市場を確保しつつ、従来収益が期待できなかった「参考書」も新たな事業領域とする考え方である（表 2）。

表2 出版社・書店から見たビジネス領域の変化

## 4. 実験内容

## 4.1 実験の目的

実験の目的は、 3.3 で提案した電子教科書バンドル型ライセンスモデルの有用性確認である。すなわち、本モデルについて教員・受講者・出版社・書店・システム運営事業者のコンセンサスが得られるかの調査である。

第 2 章の最大の問題が「高額な教科書」と仮定すると、教科書購入前提の本モデルは解決策にならないこともあり得る。しかし、教員・受講者の満足度向上が図れれば可能性があるとの仮説のもと、それを実証するための実験を行った。

## 4.2 調査項目と手法

(1) 教育・学習効果

$\cdot$ 定量的調査 : 定期試験成績を従来と比較

$\cdot$ 定性的調查：教員聞き取り調査

(2)サブスクリプション利用料の費用感

$\cdot$教員：聞き取り調査

$\cdot$受講者：アンケート調査

(3) 事業化の可能性

$\cdot$出版社／書店ノシステム運営事業者：聞き取り調査

## 4.3 実験参加者

筆者が実験主催者となり下記各者の協力を得て実施した。
- 教員 : 名古屋大学所属の5 名 (表 3の授業 $\mathrm{A} \sim \mathrm{E}$ )

$\cdot$出版社 : 表 3 の「サブスクリプション教科書」 12 社

$\cdot$ 書店 : 名古屋大学生協

・システム運営事業者: 大学生協事業連合

## 4.4 実験授業の概要

$\cdot$ 実施時期：2020 2021 年度

表3 実験授業一覧

} & \multirow{2}{*}{ 科目名 } & \multirow{2}{*}{ 等年 } & \multirow{2}{*}{} & \multirow{2}{*}{} & \multirow{2}{*}{} & \multicolumn{3}{|c|}{} \\

・実験協力出版社 (「サブスクリプション教科書」部分)

$* 1$ : 南雲堂、 $* 2$ : 弘文堂/ナカニシヤ出版／ミネルヴァ書房／有斐閣、 $* 3$ : 講談社／マイナビ出版／森北出版 * 4 :コロナ社/翔泳社/日経 $\mathrm{BP} /$ 丸善出版

・「指定教科書」は通常の商取引であり実験扱いではないため、出版社は匿名（a 社～e 社）とした。

・電子書籍フォーマット：基本は PDF、一部 EPUB リフロー・FIX 型あり
$\cdot$対象授業 : 表 3（2 年間で延べ 8 授業）
- 実験方法 : 複数の電子教科書利活用による教育 $\cdot$学習 (利活用方法は教員一任)

## 4.5 実験準備

下記(1)～6)の手順にて準備した（［］内は担当）。初年度のサブスクリプション利用料は、授業ごとに受講者一人あたり税込み 550 円に設定、開講期間中は利用できる条件とした。

(1)教員希望書籍を複数選書［教員］

(2)該当出版社に実験協力要請［筆者］

(3)承諾書籍名をシラバス登録［教員]

(4)承諾書籍のサブスクリプション環境準備［大学生協事業連合]

(5)受講者に「指定教科書 + 利用権」購入指示 [教員]

(6)受講者に「指定教科書 + 利用権」販売 [名古屋大学生協]

## 5. 実験結果

## 5.1 教育 - 学習効果

## （1）定量的調査結果（定期試験成績比較）

授業Cのみ例年通り定期試験が実施できたため、当授業について比較した。2015 年から 2021 年まで 6カ年（2018 年は未集計）のクラス成績平均値のグラフを示す（図 3)。最上位（S）から最下位（F）までの 5 段階評価であり、各ランクとも右 2 本が実験該当年

・年度によりクラス人数が異なるためタテ軸は割合とした。

図3授業Cのクラスの年度別成績比較
である。これを見る限り、実験 2 年分の人数割合の順位について見ると、最上位（S）と最下位（F）は４位か5位のいずれかであり、これは実験前と変わらない。 また、人数割合の值について実験前と比較すると、ランク A は実験前のどの年度よりも大きく、ランク C は実験前のどの年度よりも小さいと言える。

## （2）定性的調査結果（教員聞き取り）

全教員（5人）のおもな回答を以下(1)～(6)示す。 (全体的なコメントまとめ)

(1)授業で課す演習問題やレポートにおいて、「論考の深さ」や「回答の充実度」、「視点の独自性」等が総じて高まった。

(個別コメント)

(2)メモ・マーカー等が利用者間で随時共有でき議論が焦点化し易い。

(3)当モデルは成績評価が $\mathrm{A} \sim \mathrm{C}$ のボリユーム層に教育効果が大きい。

(4)複数書籍の良い部分の組み合わせ可能な効果は大きい。

(5)難易度の異なる選書により、受講者レベルに合わせた出題や独習が可能。

6選書した書籍の内容は相互に繋がっており、電子版で随時往来可能な点は理解度が高まる。

一方、特段の問題点指摘はなかったが、電子教科書フォーマットとして EPUB リフロー型は使い難いとの意見があった。教員・受講者間における教科書参照指示が「ページ指定」で行われるからである。

## 5.2 サブスクリプション利用料の費用感

## （1）教員聞き取り調査結果

実験で設定した 550 円については、全教員より問題無しとの回答を得た。それ以上の許容範囲としては、分野や利用目的、授業環境等の違いで多少の差はあるが「1,000 円前後 1,500 円」であった。

また、授業 Aの教員より「端数価格効果」 ${ }^{[12]}$ の重要性が指摘された。当授業は【20年度：実験（550円）】、【21 年度 : 本採用 $(990$ 円)】と推移したが、22 年度は、書店による 1,100 円への価格改定に対して教員は不採用とした。価格桁数の増加による消費者心理への影響、 ひいては授業への影響は大きいとの判断からである。

## (2) 受講者アンケート調査結果

アンケート調査は以下の内容で実施した。
- 調査対象：各授業の受講者

. 実施期間：各授業終了後 1～2 週間
- 回答方法: 所定サイトに記名式 (学籍番号)で任意
- 調査内容: サブスクリプション利用料の費用感他回答の集計結果を表 4 に示す。質問は（税別） 500 円きざみで7 段階の選択式で尋ねた。結果、半数以上の $55 \%$ が 500 円まで、続いて 1,000 円までが $24 \%$ であり、合わせて約 8 割がこの範囲であった。この割合は5つの授業各々においてもほぼ同一であった。

表4 利用料に関わる受講者アンケート調査結果

 &  & 割合 \\

※アンケート回答は任意、人数は 2 力年分合計

※回答率 : $42 \%$ (回答者 216 人／全受講者 509 人)

回答者の 172 人が 1,000 円以下を選んだおもな理由 （選択式・複数回答可）は以下 3 点であった。

・開講期間しか利用できない：108人

$\cdot$自分の所有物にならない：95人

$\cdot$ 支払いできる限界：27人

また自由記述回答では、追加料金にて買い取りに移行や、授業終了後も継続利用の希望が回答者 216 人の 1 割弱あった。電子教科書に付けたメモやマーカー、付箋などが手元に残らないことが惜しまれるとの理由からである。

## 5.3 事業化の可能性

## （1）出版社聞き取り調査結果

教員選書の書籍を出版している 16 社に実験協力の要請を行ったところ、12社の了承が得られた。しかし、 いずれも実験前提との条件付きであった。本番移行にはおもに下記 4 点の課題が指摘された。特に(1)は事業化を左右する最も重要な部分である。

(1)著者の利用許諾や印税支払い等の業務における費用対効果

(2)サブスクリプション利用料の複数出版社間における収益適正分配方法

(3)選書点数・クラス人数差異とサブスクリプション利用料の整合性

(4)図版等 2 次利用のルール

## （2）書店聞き取り調査結果

来店受講者に対して教科書とサブスクリプション利用権（アクセス用 ID/PW）の販売であり、通常の商品販売とほぼ同様との回答であった。販売後は、電子教科書配信システムに利用許可設定を行うが、これも大きな負荷ではないとのことである。

## （3）システム運営事業者聞き取り調査結果

電子教科書ビューワの機能や操作について、受講者向け説明の重要性が挙げられた。授業のガイダンス時など、説明機会の有無によりその後の利用率に大きな差が出たからである。

## 6. 考察

本章では、第 5 章の実験結果項目それぞれについて考察する。

## 6.1 教育・学習効果

## （1）定量的調査（定期試験成績比較）

図 3 の $\mathrm{A} \sim \mathrm{C}$ のボリューム層では下位（C）から上位（A）への移動が読み取れ、バンドル型ライセンスモデルの効果と言えそうである。ただし教員によると、従来の対面授業と異なり、今回は全面遠隔授業による下記影響の可能性が指摘された。

$\cdot$ 出席確認に代えた小テストを毎回実施

$\cdot$予習・復習用のスライド教材も別途配布

. 受講者の独習時間増加 (通学やアルバイト時間減少)

上記理由から、一概に当方式の効果と断定するのは難しい。今後、従来の対面授業と同一条件下で調査する必要がある。また、レポート課題や小論文等を成績評価対象とする人文系の授業についても、同様な定量確認の意味はあると考える。

## （2）定性的調査（教員聞き取り調査）

教員は総じて好反応であり、授業 A と D が本採用となった点は注目に値する。筆者はバンドル型ライセンスモデルを利用した5つの授業（表 3 参照）をすべて聴講したが、各教員とも受講者目線の講義・指導が感じ取れた。すなわち、選書した電子教科書の利活用目的が明確であり、教員のモチベーション向上に寄与していると考えられる。

またこの効果は、大学が全科目を対象として受講者に課す授業評価アンケートにも表れている。例えば、授業 A（英語基礎課程・必修、60 クラス編成）は、受講者の評価点が全 60 クラス中 1 位であった。教員の見解では、授業開始にあたり受講者に対して、「電子教科書を利用する実験的なクラスであり、皆さんはそれに選ばれた」と通知したことが少なからず高揚感

を与え、良い評価に繋がったのではないかとのことである。教員のこのアナウンスが、受講者の学習意欲向上の動機付けになった可能性は十分考えられる。

一方、電子教科書フォーマットについては、授業で利用する以上「ページによる指定」と「本文の単語検索」機能は必須であり、現状では PDF 型式がべストと言える。

## 6.2 サブスクリプション利用料の費用感

## （1）教員聞き取り調査

教員は 1,000 円以内の価格設定であれば問題がないことがわかった。協力出版社の拡大には、1,000 円以上の料金設定が望まれるが、授業 A の教員より指摘のあった「端数価格効果」は注視すべきである。小売業では消費者の購買意欲を高める策として、1,980 円など俗に「イチキュッパ」と呼ばれる価格設定は日常的に行われている。教育の場においてこのような売り方を疑問視する教員の声もあるが、慎重に検討の上、同様の工夫の必要性はあると考える。

## (2) 受講者アンケート調査

買い取りや継続利用希望が 1 割程度あった点は見過ごせない。また受講者たち Z 世代は消費行動が慎重で賢いとも言われており、授業の満足度が高ければ 1,000 円以上の価格設定でも十分可能性はある。しかし、まずは当バンドル型ライセンスモデルの早期リリースを目指すのであれば、回答の 8 割を占める 1,000 円以内を重視すべきである。買い取りや継続利用などのニーズに対しては、柔軟に対応可能なオプションメニューと課金システムを整えるのが適切である。

## 6.3 事業化の可能性

## （1）出版社聞き取り調査

今回の実験は指定教科書購入がセットのモデルであるが、各社とも最大の課題としてサブスクリプション部分の収支を挙げた。自社書籍が「指定教科書」に選ばれれば問題ないが、「サブスクリプション書籍群の一部」の場合は不採算との見解が多数を占める。そのような中、授業 A と D が本採用となったのは（表 3 参照)、「指定教科書」と「サブスクリプション書籍群」 が同一出版社であったからに他ならない。

しかしながら、2 年間の実験成果を一部の出版社に提示したところ、ポジティブな回答が散見されつつある。なかでも、「他大学含め採用授業が拡大すれば、収支課題も克服できる」との意見は注目される。したがって、今後出版社に対しては、本モデルの意義をあ
らためて訴求・啓蒙する必要がある。

## （2）書店聞き取り調査

書店については、サブスクリプションの料金設定の

にて出版社が決めた価格が店頭まで維持されるが、電子書籍は対象外である [註5]。電子書籍は書店が売価を自由に決められる反面、価格次第では授業 Aのように 2022 年度に不採用となる可能性もある (表 3 参照)。今回のバンドル型ライセンスモデルは、購入者側が電子書籍の組み合わせを決め、かつサブスクリプションによる「利用」という特殊な販売形態となるため、事業化にあたっては書店も含めた関係各者と十分な検討が必要である。

## （3）システム運営事業者聞き取り調査

各授業とも利用システムの操作説明書は受講者に配布したが、それだけでは不十分であることがわかった。教員選書の良書を多数揃えたところで利用されなくては意味がなく、丁寧な説明の機会は必須と言える。

## 6.4 まとめ

本稿の目的は、電子教科書バンドル型ライセンスモデルの有用性確認である。そこで、提案したモデルについて、教員・受講者・出版社・書店・システム運営事業者のコンセンサスが得られるか実験にて調査した。その結果、教員・受講者は好反応であり、当方式のリリースが望まれている。一方、書店とシステム運営事業者に大きな問題はないが、出版社は、サブスクリプション部分の収益化の課題が明らかになった。ただし、先々利用者の増加によりこの解決も可能と思われる。したがって、今後多分野の授業で試行を重ね、 より多くのデータを収集・分析し、意味のある取り組み次第で十分有効な手段になり得ると言える。

一方、採用教員拡大を図る上で、サブスクリプション利用の許諾手続きの問題がある。当サブスクリプションはカスタムメイド型のため、教員から要請の都度、該当出版社（およびその先の著者）の許諾が必要となる。この仲介は書店が担うことになるであろうが、手続きに要する時間と労力は多大である。この解決策としてマッチングシステムによる自動化も考えられる (図 4)。今後本格的に事業化を目指す上での検討課題としたい。

## 7. おわりに

2 年間の実験は、COVID-19 禍により当初計画通り

図4 マッチングプラットフォームのイメージ

にできない側面が多々あったが、おおよその効果検証と課題・ニーズ発掘はできたと考える。

今回のバンドル型ライセンスモデルは、図 1 のエコシステムを目指した一案だ゙、事業化には高いハードルが待ち受けている。しかしながら、可能性がある限り、 まずはしっかりと足場を固めて第一歩を踏み出したい。

本稿は 2021 年 4 月 24 日開催のデジタルアーカイブ学会第 6 回研究大会における口頭発表内容 ${ }^{133}$ を基礎とし、その後の研究成果を踏まえて加筆・修正したものである。

## 謝辞

実験にご協力いただいた名古屋大学の山里敬也教授、上原早苗教授、中島英博准教授、米澤拓郎准教授、古泉隆講師に感謝する (所属・職名は2021年3月当時)。

また、実験用に電子教科書をご提供いたたいた出版社 12 社（(50 音順）講談社、弘文堂、コロナ社、翔泳社、ナカニシヤ出版、南雲堂、日経 BP、マイナビ出版、丸善出版、ミネルヴァ書房、森北出版、有斐閣)、 および実験システム環境を構築いただいた名古屋大学生協と大学生協事業連合の関係者にも感謝する。

なお、本稿は東京大学大学院情報学環 DNP 学術電子コンテンツ研究寄付講座における「デジタル教材活用制度プロジェクト」の活動の一環として行ったものである。

## 註・参考文献

[註1] 教科書市場の縮小は、大学生協（中国・四国事業連合） の販売統計データ（2002年～2017年）他を参考にした。 [註2] 教員、出版社、書店等を以下の内容にて取材した。
（期間）2014年 6 月〜2021年 9 月

（取材先）国公私立大の教員約 60 名、東大の学生 2 名、出版社約30社、書店 4 社（(順不同）丸善雄松堂、東京大学生協、名古屋大学生協、大学生協事業連合)

[註3] 橋元博樹によれば ${ }^{[1]} 、 「$ 関東甲信越の大学生協では, 書籍販売金額の占有率は教科書 $25 \%$ ，(教科書をのぞく) 専門書 $35 \%$ であり，」、また「全国大学生活協同組合連合会専務理事の福島裕記は, 大学生協の基本的規模は 300 億円であり，そのうち教科書教材の供給は150億円である」

[註4] 再販制度は、正式には「再販売価格維持制度」と称し、出版社が書籍・雑誌の定価を決定し、小売書店等で定価販壳ができる制度である。独占禁止法は再販売価格の拘束を禁止しているが、1953年の独占禁止法改正により著作物再販制度が認められている。(日本書籍出版協会のホームページ（https://www.jbpa.or.jp/resale/\#q1）より、筆者が加筆・改編した。)

[註5] 公正取引委員会は、「電子書籍は再賏制度の対象外」との見解を示している。(日本出版者協議会のプレスリリースより。http://shuppankyo.cocolog-nifty.com/blog/2014/08/posted1c.html. 2014年 8 月29日)。

[1] 橋元博樹. 学術書市場の変化と電子書籍. 情報の科学と技術. 2015, vol. 65, no. 6, p.244-250.

[2] 井関貴博. 大学に浐けデジタル教材の構造的問題一主に著作権を巡る現状と対応に向けた考え方一. 名古屋高等教育研究. 2020, vol. 20, p.61-76.

[3] 橋元博樹. 学術書のデジタル化を阻むものはなにか〜大学出版に㧈ける電子書籍の現実と課題〜. 情報の科学と技術. 2012, vol. 62, no. 6, p.242-247.

[4] 出口大輔ほか. 高等教育におけるデジタル教科書の利活用についてのアンケート調查. 大学ICT推進協議会2016年度年次大会論文集. 2016年12月14日。

https://axies.jp/_files/report/publications/papers/papers2016/ TP14.pdf (参照 2022-04-21).

[5] 大学生協専門書店『VarsityWave eBooks』. https://coop-ebook.jp/asp/ShowSeriesDetail.do?seriesId= MBJS-345986 (参照 2022-04-15).

[6] 三角太郎. 大学学習資源コンソーシアム学習・教育のための利用環境整備. 情報管理. 2015, vol. 57, no. 10, p.725-733.

[7] 関刺紀子. 大学教育における教科書の電子化の技術動向. 日本大学生産工学部研究報告A. 2017, vol. 50, no. 1, p.77-84.

[8] 名古屋商科大学ビジネススクール（日本ケースセンター）. コースパック. https://casecenter.jp/coursepack/ (参照 2022-06-08).

[9] センゲージラーニング(株).コースブック. http://cengagejapan.com/elt/CoreProgram/ (参照 2022-07-12).

[10] 医書ジェーピー(株).サブスクリプション型商品・今日の治療薬アプリ一解説と便覧 - . https://store.isho.jp/search/ detailinfo/382 (参照2022-06-03).

[11] Perlego. Online Library. https://www.perlego.com/ (参照 2022-05-16).

[12] 奥瀬喜之. 端数価格が消費者行動に及ぼす効果に関する研究. 科学研究費助成事業.研究成果報告書. 2019年 6 月22日. https://kaken.nii.ac.jp/ja/file/KAKENHI-PROJECT-15K03732/ 15K03732seika.pdf (参照2022-08-03).

[13] 井関貴博. 大学の授業における電子教科書サブスクリプションモデルの試み.デジタルアーカイブ学会誌. 2021, vol. 5, no. s1, p.s94-s97.