# 第 82 回東京女子医科大学学会総会 シンポジウム「がんプロフェッショナル養成基盤推進プラン 『都市型がん医療連携を担う人材の実践的教育』の成果」Part 1

（4）都市部の 3 大学病院を受診するがん患者におけるニーズ調査（実施報告）

都市型がん医療のニーズを探る一がん患者のサバイバー調査から見えてきたもの一

${ }^{1}$ 帝京大学医学部内科学講座腫瘍内科
 }^{2}$ 杏林大学医学部腫瘍内科


${ }^{3}$ 東京女子医科大学化学療法・緩和ヶア科

（受理 平成 29 年 1 月 19 日）
## The 82nd Annual Meeting of the Society of Tokyo Women's Medical University \\ Symposium "Promotion Plan for the Platform of Human Resource Development for Cancer by Tokyo Oncology \\ Professionals: Practical Education of Human Resources in Urban Cancer Medical Collaboration” Part 1

(4) Survivorship Questionnaires in Outpatients with Cancer at Three University Hospitals in the Tokyo Metropolitan Area

\author{
Kiyotaka WATANABE ${ }^{1}$, Junji FURUSE ${ }^{2}$ and Kazuhiko HAYASHI ${ }^{3}$ \\ ${ }^{1}$ Oncology Division, Department of Internal Medicine, Teikyo University School of Medicine \\ ${ }^{2}$ Department of Medical Oncology, Kyorin University School of Medicine \\ ${ }^{3}$ Department of Chemotherapy and Palliative Care, Tokyo Women's Medical University
}

\begin{abstract}
People with cancer experience not only the symptoms of their disease, but also psychological and social stresses. The aim of this study was to identify key factors that influenced the quality of life of patients with cancer living in a metropolitan area. Demographic, medical, biological, environmental, functional, and socio-economic data for 969 patients with different cancers were collected from three university hospitals in Tokyo. The most frequent cancer types were breast (162, $16.7 \%$ ), lung (151, $15.6 \%$ ), and stomach (103, $10.6 \%$ ). Most patients indicated a preference for their cancer to be treated, but experienced some difficulties in daily life; a decline in job performance (149, $15.3 \%$ ), inability to continue working (147, $15.1 \%$ ), or the need for reduced working hours (63, $6.5 \%$ ). Most patients (571, $58.1 \%$ ) wanted to receive palliative or end-of-life care at home, whereas 152 patients $(15.6 \%)$ preferred hospitalization in cancer-care hospitals. This study identified the needs of patients with various types of cancer, based on physical, psychological, behavioral, and socio-economical background data. Further studies are required to investigate these specific needs and recommendations that will help support the survivorship of patients with cancer.
\end{abstract}

Key Words: cancer, survivorship, quality of life


## 背 景

手術，放射線療法，薬物療法など，がんの治療の 進歩により，長期生存を果たすがん患者が増加して いる. がん患者の 10 年相対生存率は $58.2 \%$ と年々向上しており1)，治療後日常生活に復帰する，あるい は治療を続けながら生活を送ることが一般的になり つつある。つまり，がんは長くつきあう慢性病に変化してきており，がんの治療を受けながら，どのよ うに充実した生活を送ることができるか，どのよう にがん患者を支える仕組みをつくるか大きな課題と なっている.

一方，多くのがん患者は治療を受けながら，様々 な身体的な辛さだけでなく, 多くの心配事や漠然と した不安, 経済的な問題，などを抱えている2) が，十分理解されているとは言えない。充実したサバイ バーシップを実現するには家族や社会からの支援を 必要としている.

これらのがん患者の身体的, 精神的, 社会生活的 な多くの問題点は居住する環境に大きく影響される 可能性があり，都市部に生活の場を持つがん患者に 特徵的な課題も少なくないと考えられる。がん患者 の充実したサバイバーシップを実現に向けたサポー トを行うには，このような問題点を十分に理解する 必要がある.

東京女子医科大学, 杏林大学, 帝京大学, および 駒澤大学は 2012 年から共同して, 「都市型がん医療連携を担う人材の実践的教育」の目標を掲げ，がん プロフェッショナル養成基盤推進プランの事業（が んプロ事業）を進めている ). 3つの大学病院はいず れも東京都に本拠を置く大学病院であるが，東京女子医科大学病院が新宿の都心地区, 杏林大学病院が 東京都多摩地域の住宅地区, 帝京大学病院が東京都西北区域部の比較的人口の密集した住宅地区を中心 にがん診療を行っており，同じ東京都でありながら 患者を取り巻く環境は異なる可能性がある。都市部 に在住するがん患者の QOL に与える影響および受療意識を把握しておくことは, 今後, 患者のニーズ を踏まえた適時適正な説明および対話を行っていく ために必要である．そこで，診療圈の違う都市部の 3 大学病院において, がん患者の意識や取り巻く環境についてアンケート調査を行い, 病状の理解や治療の意向，療養の希望などのニーズを知ることは，充実したサバイバーシップの実現に向けた支援の体制づくりに向けた基盤となる. がん患者本人と家族 が充実した社会生活を送ることを目指し，意識調查
を行った。

## 対象と方法

2015 年 9 月から 2016 年 1 月に, 東京女子医科大学病院(新宿区), 杏林大学医学部付属病院 (三鷹市),帝京大学医学部附属病院(板橋区) において, 手術.放射線療法・薬物療法を行う予定，あるいは過去に 行った外来がん患者を対象にアンケート調査を行っ た. 外来受診時, 担当医が本研究の趣旨について口頭および文書にて説明を行い，同意が得られた場合 に自己記入式のアンケートを実施した．各大学の倫理審査委員会の承認のもと, 担当医が病名や治療な どを記載, 患者の無記名自記式の調查票とともに調查事務局にて郵送で回収した。調查を実施した診療科は，以下のとおり。

東京女子医科大学病院 化学療法・緩和ケア科

杏林大学医学部付属病院 腫瘍内科, 消化器-一般外科

帝京大学医学部附属病院内科 (腫瘍, 消化器),外科 (肝胆膵, 上部消化管, 下部消化管, 呼吸器,乳腺), 緩和ケア内科

## 1. 調査項目

調查項目は, 患者の QOL および身体的・精神的苦痛, がん罹患後の生活習慣（契煙・飲酒・運動・食事・睡眠など), 住環境, 家族関係, 周囲の人間関係, 就労, 通院と療養の方針, 他の医療機関の受診,在宅医療の意向, 経済的負担などを含めた構成とし た. 担当医による記載項目として, 病名, Performance Status $(\mathrm{PS})^{7}$, 患者の治療意欲と治療の積極性 の評価を行った．患者および担当医の記載する治療 および療養の意向については, 回答の時点のものと した.

## 2. 評価方法

1） 3 大学における調査対象の特性

3 大学病院における調查対象の患者の特性につい て, 3 大学の比較を行った.

2）治療の積極性に影響を及ぼす因子の解析治療意欲を従属変数とし, 患者因子(年齢, 性別, PS, 症状の有無), 社会的要素(治療の不安, 住環境 など), 身体症状, 精神症状, 社会的因子 (就業形態,同居家族の有無など）を説明変数とした場合の関連 について, 多変量解析にて検討を行った。

なお, 本稿では 3 大学病院の外来患者の特性につ いて, 患者属性や通院時間などの調查概要などの集計を報告する．2については別稿にて解析結果を報告する予定としている.

Table 1 Questionnaires of the study

 & Physician \\

## 結果

## 1. 患者背景

969 の調査票を回収した。背景を Table 1 に示す.年齢の平均は 66.5 歳 (20 90 歳), およそ半数 （48.1％）が当該のがんに対する治療歴を有してい た. 当該がん以外のがんの既往を持つ患者は 89 名 （9.1\%）であった.

直近で診断されたがんの種類では, 乳腺 (162 名, $16.7 \%$ ), 肺(151名, $15.5 \%$ ), 胃(103 名, $10.6 \%$ ),膵臓 (95 名, $9.8 \%$ ), 大腸 (76名, $7.8 \%$ ), 食道 (50 名, $5.1 \%$ ), 肝臟(41 名, $4.2 \%$ ), 以下, 脳, 前立腺, 甲状腺, 悪性リンパ腫・白血病の順であった。担当医の評価する患者の状態としては, PS 0 が 675 名 (69.6\%), PS 1 が 248 名 (25.5\%), PS 2 が 21 名 $(2.1 \%), P S 3$ が 10 名 (1.0\%) であり, PS 1 以下 が占める割合が $95.1 \% を$ 占めていた. 担当医の判断 する患者の治療意欲については, 非常に前向き 571名 $(58.9 \%)$, 前向き 330 名（34.0\%）であり, 治療意欲の高いと考えられる患者が 9 割以上であった。担当医による患者の状態として，がん治療を積極的 に勧めると判断された患者は 574 名 $(59.2 \%)$, 適応 があり治療を勧める患者は 320 名（33.0\%）であっ た.

予定している治療内容については(複数回答), 手術 414 名 (42.7\%), 放射線治療抗がん剤治療（化学療法), ホルモン療法, 内視鏡治療, 痛みなどを取る 緩和治療であった。

2. 患者背景 (Table 2)

患者の回答した調查票について分析を行った．治療の意向については,「積極的に治療を受けたい」と の回答が 539 名 $(55.6 \%$ ),「不安が強いが治療を受け る」252 名 $(26.0 \%)$, 本当は治療を受けたくないが 家族が勧めるので治療を受ける 17 名 $(1.7 \%)$ という 結果であった.

Table 2 Characteristics of the patients

通院時間について, 平均 1 時間 34 分 (標準偏差 65 分, 中央値 1 時間 20 分)であった. 交通の手段とし ては，電車やバスなどの公共交通機関が 634 名 $(65.4 \%)$, 自家用車 235 名 $(24.2 \%)$, 徒歩 101 名 $(10.4 \%)$ ，自家用車 235 名 $(24.2 \%)$ であった。通院 に必要な交通費は 500 円未満 239 名（24.6\%)，500 円以上 1,000 円未満 289 名 (29.8\%)，1,000 円以上 5,000 円未満 291 名 $(30.0 \%), 5,000$ 円以上 48 名 ( $4.9 \%$ )であった. 家族構成は, 単身世帯 (一人暮ら し) 157 名 $(16.2 \%)$, 夫婦のみの世帯 336 名
（34.6\%), 子どもを含む二世代世帯 318 名 $(32.8 \%$ ),親を含む二世代世帯 35 名 $(3.6 \%)$ ， 三世代世帯 72 名（7.4\%）であった，婚姻については，独身 106 名 $(10.9 \%$ ), 既婚（配偶者が存命し同居）が 634 名 $(65.4 \%$ ), 既婚（配偶者が存命し別居）が 25 名 $(2.5 \%$ ), 既婚 (配偶者と死別・離別) が 173 名 (17.8\%)であった. 住宅環境については一戸建ての 自宅が 516 名 $(53.2 \%)$, 所有の集合住宅が 209 名 $(21.5 \%)$, 一戸建ての賃貸住宅が 1.9 名 $(1.9 \%)$, 貢貸の集合住宅が 176 名（18.1\%）であった.

患者の症状については, 「特に症状がない」との回答が 486 名 $(50.1 \%)$ ), 「症状があるが, 軽作業など十分できる」 315 名 $(32.5 \%)$ ),「症状があり辛くて昼間 も少し横になる」との回答が 86 名 $(8.8 \%)$ )「症状が あり辛くて昼間かなりの時間横になっている」が 31 名（3.1\%）であった。

## 3. 3 大学病院の比較 (Table 3)

3 大学病院の回答者背景の特徴を明らかにするた めに, 3 病院の比較を行った. Table 3 にその内容を 示す. 3 病院の年齢, 性別に大きな差は認められな かった.

がんの種類については, 東京女子医大では乳腺 59 名 $(17.4 \%)$, 脳腫瘍 32 名 $(9.4 \%)$, 杏林大は胃 69 名（27.3\%), 大腸（結腸・直腸） 36 名（14.2\%),膵 48 名 $(19.0 \%)$, 帝京大では肺 118 名 $(31.4 \%)$,乳腺 103 名 $(27.1 \%)$ のがんが多かった.治療内容については, 手術/放射線治療/抗がん剂治療（化学療法)/その他が，東京女子医大 143 名 $(42.3 \%) / 38$ 名 $(11.2 \%) / 81$ 名 $(23.9 \%) / 67$ 名 (19.8\%), 杏林大 70 名 $(27.7 \%) / 6$ 名 $(2.3 \%) / 44$名 $(17.4 \%) / 97$ 名 $(38.4 \%)$, 帝京大 180 名 $(47.4 \%) /$ 59 名 $(15.5 \%) / 111$ 名 $(29.2 \%) / 63$ 名 $(16.6 \%)$ で あり，複数の治療を行っている患者もみられた。

通院時間については, 東京女子医大では 1 時間 59 分 (標準偏差 71 分, 中央値 2 時間), 杏林大では 1 時間 20 分(標準偏差 59 分, 中央値 1 時間), 帝京大 では 1 時間 21 分(標準偏差 57 分, 中央値 1 時間)で あった，通院手段は，電車やバスなどの公共交通機関/自家用車/徒歩について, 東京女子医大 263 名 $(77.8 \%) / 48$ 名 $(14.2 \%) / 21$ 名 $(6.2 \%)$, 杏林大 139 名 $(55.1 \%) / 101$ 名 $(40.0 \%) / 15(5.9 \%)$, 帝京大 232 名 $(61.1 \%) / 86$ 名 $(22.6 \%) / 65$ 名 (17.1\%)であり,東京女子医大では通院時間が長く電車やバスなどの 公共交通機関の利用が多く, 杏林大では自家用車,帝京大では徒歩による受診が多くみられた。

Table 3 Demographic data of three university hospitals

} & \multicolumn{2}{|c|}{} & \multicolumn{2}{|l|}{} & \multicolumn{2}{|l|}{} \\

* repeated figure: summary of patients as Table 2.

TWMU: Tokyo Women's Medical University.
住環境に関して，一戸建ての自宅/所有の集合住宅/一戸建ての賃貸住宅/賃貸の集合住宅について,東京女子医大 173 名 $(51.1 \%) / 82$ 名 $(24.2 \%) / 5$ 名 (1.4\%)/59名 $(17.4 \%)$, 杏林大 150 名 $(59.5 \%) /$ 52 名 $(20.6 \%) / 6$ 名 $(2.3 \%) / 33$ 名 $(13.1 \%)$, 帝京大 193 名 $(50.9 \%) / 75$ 名 $(19.7 \%) / 8$ 名 $(2.1 \%) / 84$名 $(22.1 \%)$ であり, 杏林大の受診患者で一戸建ての 自宅に在住している患者の割合が高かった。

## 4. 社会経済的な因子の検討

普段受診している医療機関について, 大学病院以外に受診している医療機関が「ある」と回答した患者は, 東京女子医大 $52.0 \%$, 杏林大 $50.4 \%$, 帝京大 53.3 \%であり, 帝京大でやや多くみられた.

在宅医療について, 在宅での医療や介護が必要な ときに過ごしたい場所については, 自宅/自宅近くの 病院/がん治療を行った病院での入院継続について，東京女子医大 210 名 $(62.1 \%) / 31$ 名 $(9.1 \%) / 46$ 名 $(13.6 \%)$, 杏林大 149 名 $(59.1 \%) / 14$ 名 $(5.5 \%) /$ 38 名 $(15.0 \%)$ ，帝京大 212 名 $(55.9 \%) / 21$ 名 $(5.5 \%) / 68$ 名 $(17.9 \%)$ であり, それぞれの病院で 自宅での療養を希望する患者の割合が最も高いもの の，引き続きがん治療を行った病院での入院を希望 する患者も一定数みられた。

現在の仕事の就業形態については,「常勤職員」の

名 $(10.5 \%)$ ),「自営業」119名 $(12.2 \%)$, 専業主婦 (主夫) 174 名 $(17.9 \%$ )，無職 287 名 $(29.6 \%$ ) であっ た. 就労の影響について,「影響はない」の回答が 308 名（31.7\%),「これまでのように仕事をこなすことが できない」 149 名 $(15.3 \%)$ ，「仕事を休むことが多く なった」 65 名 $(6.7 \%)$ ), 「異動・配置換え・転職と なった」20名 $(2.0 \%$ ),「仕事を辞めた」147 名 (15.1\%), 「勤務時間・営業時間が減った」63 名 (6.5\%),「収入が減った」106 名（10.9\%)であった.

医療費の負担について,負担が重くない/あまり重 くない/やや重い/とても重いと回答したのは, 医療費 (保険診療) 164 名 (16.9\%)/285 名 $(29.4 \%) / 276$名 $(28.4 \%), 120$ 名 $(12.3 \%)$, 医療費（自費診療） 33 名 $(3.4 \%) / 78$ 名 $(8.0 \%) / 96$ 名 $(9.9 \%) / 64$ 名 (6.6\%)，通院にかかる交通費 267 名 $(27.5 \%) / 247$名 $(25.4 \%) / 148$ 名 $(15.2 \%) / 52$ 名 $(5.3 \%)$, 補装具 などの費用 52 名 $(5.3 \%) / 32$ 名 $(3.3 \%) / 32$ 名 $(3.3 \%) / 12$ 名 $(1.2 \%)$ ，民間保険料 57 名 $(5.8 \%) /$ 99 名 $(10.2 \%) / 99$ 名 $(10.2 \%) / 33$ 名 $(3.4 \%)$, 民間療法などの費用 18 名 $(1.8 \%) / 26$ 名 $(2.6 \%) / 26$ 名 $(2.6 \%) / 25$ 名 $(2.5 \%)$, 大学病院以外に普段通院し ている医療機関について,「ある」との回答が 505 名 (52.1\%) であった.

## 考 察

東京女子医大では乳がん・脳腫瘍, 杏林大は消化器がん, 帝京大では肺がんが多いなど異なる集団を 対象とした。通院手段で東京女子医大では公共交通機関 $(75 \%)$, 帝京大では徒歩 $(25 \%)$ の割合が多 かった. 就労に関して 62〜65\%の患者で, 休職や異動・転職など何らかの影響があったと回答してい た. 大学病院以外に普段通院している医療機関があ る患者は 51 53\%で, 半数以上が在宅での医療や介護が必要になったときに自宅で過ごしたいと回答し た一方，治療を行った病院での入院継続を希望する 患者が11〜17\%みられた.

都市部における 3 大学病院の多数の患者を対象と した調査により，がん患者の特徴やニーズが明らか になった. 担当医は患者の治療について意欲的であ り，患者も治療について概ね前向きであった. がん の種類や年齢，ステージ，治療方法について層別化 することで差異をより明らかにできると考えられ る.また, 社会的な課題については居住状態, 経済状態による層別化により特徴を明らかにできる可能性がある. 3 大学以外の医療機関でも患者のニーズ を社会経済状況とともに調査することで医療機関の 特性を類型化したり，ニーズに応じた体制を構築す ることが可能になると考えられた。

一方，調查への協力は回答者の任意によるもので あり，治療に消極的であったり，身体面・心理面の 症状が強い患者においては協力が得られなかった可能性があり，一部のがん患者の意向が偏って反映さ れているかもしれない. 配布を実施した施設や診療科，担当医の診療領域や体制により，がんの罹患時期, 病期や進行度の差異があると考えられ，一様な 集団ではないことには留意が必要である. 治療や時間経過による治療意欲や症状，生活面の支障などに ついては前向きの観察研究が必要であり, 療養支援 による効果を評価するためには介入試験が必要であ り, さらなる研究によって患者のニーズに応じた支援体制の構築に資すると考えられる.

## 結 語

3 大学病院におけるニーズ調査により, 治療や療養の意向, がん種や病期などの病状に加え, 住環境 や家族関係，経済状態などについて包括的に現状を 把握することができた。特性を類型化し，ニーズに
応じた体制を構築することが可能になると考えられ る.

## 謝 辞

本研究は, 文部科学省事業 がんプロフェッショナル 養成基盤推進プラン「都市型がん医療連携を担う人材の 実践的教育」の一環として行われた。配布調査にご協力 いただいた患者さん，ご家族および医療関係者の皆さま に深謝申し上げます。

著者らは，本論文に関連する利益相反はない。

## 文献

1)「がんの統計'15」(がん研究振興財団編), (2015)

2) Rodriguez AM, Mayo NE, Gagnon B: Independent contributors to overall quality of life in people with advanced cancer. B J Cancer 108 (9): 1790-
1800, 2013

3) Hansen DG, Larsen PV, Holm LV et al: Association between unmet needs and quality of life of cancer patients: A population-based study. Acta Oncologica 52 (2): 391-399, 2013

4) Akechi T, Okuyama T, Endo $C$ et al: Patient's perceived need and psychological distress and/or quality of life in ambulatory breast cancer patients in Japan. Psycho-oncology 20 (5): 497-505, 2011

5) Holm LV, Hansen DG, Larsen PV et al: Social inequality in cancer rehabilitation: A populationbased cohort study. Acta Oncologica 52 (2): 410-422, 2013

6）文部科学省事業 がんプロフェッショナル養成基盤推進プラン「都市型医療連携を担う人材の実践的教育プラン」2016 [Available from : http://top-g4. $\mathrm{jp} /$ ]

7) Common Toxicity Criteria V. Performance Status Score. 1999
Tokyo Women's Medical University