# 対のある自他動詞を用いたオンライン学習の有効性の確認 ープレテスト・ポストテストの分析一

沖本与子
一橋大学大学院言語社会研究科
Id182001@g.hit-u.ac.jp

## 1 はじめに

本稿は，対のある自他動詞から作成した項目を用 いたプレテスト・5 週間のオンライン学習・ポスト テストという一連の研究調査を通して得た，特にプ レテストとポストテストにおける日本語学習者の解答を分析することで，テストの信頼性と有効性，各 テストにおける成績の推移, 移動動詞の解答特徴を 把握することを目的とし，次の三つの研究課題を量的なデータを用いて明らかにすることとしている。研究課題 1 : プレテストとポストテストの信頼性・有効性について明らかにする

研究課題 2:プレテストとポストテストにおける成績の推移を明らかにする

研究課題 3 : 移動動詞を用いた項目の正答率の推移 を明らかにする

## 1.1 先行研究

日本語の自他動詞は, 寺村 (1982) の相対自動詞,相対他動詞, 早津（1995）の有対自動詞, 有対他動詞などの分類分けがあるが, 本研究では, 中石 (2003) の「対のある自他動詞」を使用する．自他動詞は形態的特徴, 統語的特徴, 意味的特徴を包括するため 「形態的，統語的に対応する自動詞他動詞でも文脈 によって意味的に対応しなくなるものが多く存在す る」(中石 2020: 35).この複雑性が学習者の習得を 更に困難なものにし, 中上級レベルでもその使い分 けに難しさを覚える原因となることが考えられる。

また形態的には対応するが，意味的に対応しない 自他動詞の例として，移動動詞（田中・松本 1997） が挙げられる。沖本（2019）で指摘されているよう に，対のある自他動詞の学習において，日本語学習者は移動動詞を用いた項目での正答率が低くなる傾向がある. 本研究では学習者の誤答が出現する移動動詞に焦点を当て援用することで, 特に学習者が苦手とする移動動詞の確認を行うこととする。対のある自他動詞，移動動詞は，様々に研究され テストの正答率を指標とした研究が存在しているが， オンライン学習と組み合わせ，習得を促す研究は管見の限りない

## 2 調査の概要

## 2.1 調查時期

本研究における調査は, 2020 年 10 月 6 日（火) ２020 年 12 月 6 日（日）の間に実施し，本稿では，特に 10 月 16 日 10 月 18 日に実施したプレテスト 及び 11 月 23 日 11 月 29 日に実施したポストテス トの結果についてまとめる.

## 2.2 調査参加者

本研究に参加した参加者は都内高等教育機関で中級後半〜上級前半レベルに相当する科目を登録して いる日本語学習者である. 参加者は 41 名おり, その 内 10 名がプレテスト・ポストテストのみを受験す る統制群であり， 31 名がプレテスト・ 5 週間のオン ライン学習・ポストテストを受ける実験群である.

また参加者は全員教育機関で提供されている日本語クラスを受講しており, 調査参加のための日本語 レベル確認は所属機関の文法・語彙テスト（全員） を用いた. 41 名は 2 つの異なる科目を受講している 学習者であり，このグループ間（21 名と 20 名）の レベル確認テストの成績について $t$ 検定を行ったと ころ, $5 \%$ 水準で参加者間に有意差は見られなかった $(t(39)=-0.28, p=.77$ ). なお, 日本語能力試験（以下，JLPT）は $\mathrm{N} 1$ 取得者が 6 名， N2 取得者が 6 名, $N 3$ 取得者が 3 名, N4 取得者が 4 名, N5 取得者が 1 名，JLPT 未取得者が 21 名であった。母語の内訳は 中国語母語話者 25 名, 韓国語母語話者 5 名，英語母語話者 8 名, その他アジア言語話者 3 名（タガログ 語・ベトナム語・インドネシア語）である.

## 2.3 使用した項目とその例

本研究では，まず沖本 (2020b) で使用された 282 動詞とその項目から, 点双列相関係数を元に算出し た数値（0.6 以上）と各項目の正答率を使用し, 初中級レベルの対のある自他動詞を選別し 102 動詞を用意した. 次にその 102 動詞に対し, 動詞 1 つにつき 3〜6 の例文を作成し, 問題として合計 448 項目を用意した. 全 448 項目は 5 週間オンライン学習で出題 するが，プレテスト・ポストテスト用に移動動詞を 使用していること, 全設問が揃っていることなどを 条件に, 102 項目を選定した. プレテスト・ポスト テストともに受験時間は約 15～30 分程度であった。

表 1 設問 -内容・項目 - 選択肢（例）

## 3 分析及び考察

本節では, 分析結果を 3 つの研究課題に沿ってまと める. まず 3.1 では研究課題 1 「プレテストとポスト テストの信頼性・有効性について明らかにする」に ついて, テストの項目分析, 基本統計量の分析を中心にまとめる. 続いて, 3.2 では研究課題 2 「プレテ ストとポストテストにおける成績の推移を明らかに する」について統制群と実験群の群ごとの解答を中心にまとめる. 最後に, 3.3 では研究課題 3 「移動動詞を用いた項目の正答率の推移を明らかにする」に ついて，特に移動動詞を使用した項目を抽出し，そ の分析を中心にまとめる. なお以降, 本研究の調査参加者は日本語学習者（以下，学習者）とする.

## 3.1 テストの分析とその信頼性について

プレテストとポストテストは同一の項目を使用し，同一の学習者が受験した. 取得解答項目数は 8,364 である（102 項目 $\times 2$ テスト $\times 41$ 人）．欠損値はない ため, 今回の分析では全ての解答を使用する.

## 3.1.1 テストの信頼性と基本統計量

まずは，テストの信頼性を測るため，クロンバッ クの $\alpha$ 係数に基づき分析した. プレテストは $\alpha=.94$, ポストテストは $\alpha=.96$ が得られ, いずれも十分な信頼性を持っていることが確認された. 続いて, 全学習者のデータを用いて分析をし, 表 2 にプレテスト とポストテストの基本統計量をまとめた.

表 2 基本統計量

また，プレテストとポストテストにおける学習者個々の分布を確認すると, 図 1 に見られるように, プレテストで 44 点〜 102 点間に散らばっていた学習者はポストテストで上位層に集まったことが分かる.

続いて, 統制群, 実験群に分けて基本統計量を まとめたところ，プレテスト平均点が統制群 67.4,実験群 79.84 であり, 両群の開始時点での得点が不均衡であることが確認された。そのため，実験群か

ら上位 7 名分の得点を排除し， $t$ 検定を実施し， $5 \%$水準で有意差がないことを確認した上で $(p=.13)$,統制群 10 人, 実験群 24 人で基本統計量をまとめた (表 3).

表 3 統制群と実験群の基本統計量

平均点では, 統制群が+7.8, 実験群が+18.63, 最小値では，統制群が-2，実験群が+17 であった。ま た, 標準偏差 $(S D)$ では統制群のばらつきが広が り (19.19), 実験群では狭まっている (8.78) こと が確認された.これらの結果から実験群において, 5 週間のオンライン学習を用いた成果が出たのでは ないかと推測される。

## 3.1.2 正規性 ・ 有意差 ・効果量の確認

次に, 正規性を確認するが, 調査に参加した学習者が 41 人（本節では 34 人分使用）であり，サンプ ルサイズが 50 以下となるため, シャピロ・ウィルク 検定を使用した. 結果, プレテストは $p>.05$ であり， ポストテストは $p<.05$ であったことから, ポストテ ストの正規性が担保できないため，ノンパラメトリ ック検定として, Wilcoxon の符号付順位和検定を用 いて分析を行った. その結果, 統制群には $5 \%$ 水準で 有意差が見られず $(p=.0840)$, 効果量は $r=0.386$ ( $98 \%$ CI [-0.32, 0.81]であり, 効果量は中程度であり, 98\%信頼区間が広く, 0 を含んでいるために, 結果 の一般化が難しいことが確認された。一方, 実験群 には $5 \%$ 水準で有意差があり $\quad(p<.001)$, 効果量は $r$ $=0.745(98 \%$ CI $[0.49,0.88])$ となり, 効果量が大きい ことが確認された。

以上の分析により，プレテスト・ポストテストを 5 週間隔て受験した統制群とプレテスト・5 週間の オンライン学習・ポストテストを実施した実験群の 間には差異があり, 調査の有效性が推測される.

## 3.2 プレ・ポストテスト間の成績推移

## 3.2.1 各群における学習者こ゚との得点の変化


本項では学習者ごとの得点の変化を確認するため に, 全 41 人の解答データを使用する. 各群の個別推移図を確認し（図 2), 両群の全体の伸び率平均を分析したところ，統制群は $13.59 \%$ ，実験群は $22.19 \%$ の伸びが見られた。

図 2 各群の個別推移図 (黒の太線が全体の平均変化) いずれのグループも全体平均では伸びが見られた が, 図 2 からも明らかなように, 得点が落ちている 学習者も存在する. そこで, 学習者個々のプレテス ト・ポストテストの得点における伸び率を確認した ところ，-42.47〜+106.67\%の間があることが分かっ た. なお, 得点伸び率で $0 \sim 18.33 \%$ に 22 人おり，最も人数が多いため, この層の学習者の各設問の伸 び率をまとめると，設問 1 ・設問 2 ・設問 3 に高い 伸び率（5.56 87.50\%）が集中していることが分か った. またこの層にいる個々の学習者の設問で確認 したところ, 設問 4 ・設問 5 には, 設問 1３ ほど の伸び率が出現しなかった。これは難易度が高いた め伸びなかったのか, 反対に難易度が低いため予め 高得点であり伸びる余地がなかったのかについて，次項 3.2.2 で確認をする。

## 3.2.2 設問ごとの得点の変化

本項では, 学習者の各設問における正答率の平均値を用いて，プレテスト・ポストテストの推移を確認する. 両群を比較するため, 表 3 でまとめた 34 人分のデータを使用する.

表 4 設問ごとの正答率平均値（\%）

} & \multicolumn{3}{|c|}{ 統制群 $(10$ 人) } & \multicolumn{3}{|c|}{ 実験群（24 人） } \\
\cline { 2 - 4 } & pre & post & 差 & pre & post & 差 \\

統制群では $4.00 １ 1.00 \%$ ，実験群では 14.20〜 $17.40 \%$ の伸びが見られ，両群とも各設問で得点の 上昇があることが分かる. 特に実験群の差は 5 週間 のオンラインによる学習が得点に結びついたことを 示していると考えられる。また，統制群の設問 1 で 伸びが $4.00 \%$ と低く，実験群の伸びが $16.00 \%$ と高 いことから（表 4 の二重下線参照）, 設問 1 のよう に，助詞を確認する項目の学習については，問題を 変えて繰り返し解答する練習により解決できる課題 と考えられる。 なお，設問 4 は自動詞と他動詞をそ れぞれ助詞と組み合わせ，選択肢を 4 つ設けている 項目である. 沖本 (2020a) でも指摘されているよ うに，複数の段階を追って解答を導き出す項目は正答率が低く, 解答時間が長い傾向がある，今回の調查では，実験群の結果から分かるように支援があれ ば伸びるが統制群のように支援がない場合，伸びて いるとは言えるが正答率が低いままであることが確認できた（表 4 の太下線参照）.

## 3.3 移動動詞について

本項では研究課題 3 「移動動詞を用いた項目の正答率の推移を明らかにする」ため, 特に移動動詞を 援用した動詞の分析をまとめる. 両群を比較するた め，表 3 でまとめた 34 人分のデータを使用する ${ }^{i i}$.

移動動詞に対する解答について，統制群と実験群 に分け, それぞれのプレテストとポストテストの正答率を算出し, その中から $50 \%$ 以下の正答率に当 たる項目をまとめた（表 5）。

## 表 5 移動動詞の正答率の推移（50\%以下）

項目 64 の自動詞の「移る」に関しては，両群と もポストテストにおいて正答率の向上が見られる.
しかし，項目 $41 \cdot 54 ・ 55$ のように自動詞であつて も习格を用いる移動動詞については，両群ともに正答率が伸びないことが確認できた。実験群がフィー ドバックを伴った 5 週間のオンライン学習を経て も，これら移動動詞の正答率が伸びないことは，移動動詞の使用の難しさを表していると推測される. つまり，意味的に対応していない対のある自他動詞 は，学習者の知識内にある自動詞にはガ格，他動詞 には习格という典型的な例ではないことから，誤答 が導かれやすいことを表していると考えられる。こ れらは，学習者に予め教授することで知識を補完 し，対応できるのではないであろうか.

## 4 まとめと今後の課題

まず，研究課題 1 「プレテストとポストテストの 信頼性・有効性について明らかにする」について は，プレテスト・ポストテストの信頼性が，統制群 と実験群の間には差異が確認された．実験群におけ る 5 週間のオンライン学習を用いた成果が出たので はないかと推測される。

次に, 研究課題 2 「プレテストとポストテストに おける成績の推移を明らかにする」については，統制群は $13.59 \%$ ，実験群は $22.19 \%$ の伸びが見られ た。また，各設問の伸び率を確認したところ，設問 1 ・設問 2 ・設問 3 に高い伸び率が集中しているこ とが分かった.

最後に研究課題 3 「移動動詞を用いた項目の正答率の推移を明らかにする」については，正答率 50\%以下を含む項目を選出すると，ヲ格を用いる移動動詞について, 統制群 - 実験群ともに正答率に伸 びがないことが確認された。このことから，移動動詞には教授と指導が必要であることが示唆された。

今後の課題としては, まず登録クラスごと, 母語別，プレテストとポストテストの相関分析，プレテ ストからポストテストを予測する単回帰分析を進め ることなどが挙げられる。次に，本報告の結果を 5 週間のオンライン学習の結果と合わせることで新た な視点が出現する可能性がある. 最後に，ポストテ スト終了後に実施したインタビューの分析をするこ とで，個々の学習者についてまとめることを課題と したい.


## 参考文献

1. 沖本与子 (2019)「日本語学習者の助詞・動詞選択の傾向一自動詞他動詞の比較を中心に一」言語資源活用ワークショップ 2019 発表論文集』pp.5165, 国立国語研究所

2. 沖本与子 (2020a)「日本語動詞を用いたオンライ ン学習における学習者の解答傾向一初級から上級の 自他動詞を中心に一」『2020 年度日本語教育学会春季大会予稿集』pp.288-293.

3. 沖本与子 (2020b)「日本語学習者の助詞 - 動詞選択における解答時間と誤答率の傾向
- 5 週間のオンライン学習項目の分析を中心に一」

『2021 年度日本語教育学会春季大会予稿集』現在作成中, 国立国語研究所

4. 田中茂範・松本曜 (1997)「空間と移動の表現」『日英後比較選書(6)中右実編』研究社出版

5. 寺村秀夫（1982）『日本語のシンタクスと意味I』 くろしお出版

6. 中石ゆうこ (2003)「対のある自動詞・他動詞の習得研究の動向と今後の課題」, 『広島大学大学院教育学研究科紀要』52, pp.167-174, 広島大学

7. 中石ゆうこ (2020)『日本語の対のある自動詞・他動詞に関する第二言語習得研究』日中言語文化出版社

8. 早津恵美子 (1995)「有対他動詞と無対他動詞の違 いについて一意味的な特徵を中心に一」須賀一好・早津恵美子（編）『動詞の自他』ひつじ書房 pp.179197.
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